集中力を測るメガネ!?「HR-Solution Contest~働き方改革×テクノロジー~」受賞サービス/プロダクト

経産省640

今回、経済産業省及びIoT推進ラボの主催で、「HR-Solution Contest ~働き方改革×テクノロジー~ 」という、企業が抱える人事・労務上の『課題』をテクノロジーによって解決する、優れたアイデア・ソリューションのコンテストが開催されました。

このコンテストでは、HRtechと呼ばれるHR系プロダクトやサービスを提供する国内の大小様々な企業や、海外の企業、大学などを含む103件の応募の中から、8件のファイナリストが選ばれ、さらにその中からグランプリ、準グランプリが選ばれました。

本記事では、当日のコンテストで表彰された、グランプリ、準グランプリのサービスをご紹介をいたします。

グランプリ受賞プロダクト/サービス

株式会社ジンズ|JINS MEME OFFICE BUSINESS SOLUTIONS

JINS受賞

今回、グランプリに輝いたのは、株式会社ジンズの『JINS MEME OFFICE BUSINESS SOLUTIONS』でした。

JINSといえばメガネの会社として皆さんもご存じだと思います。ビジネスシーンでPCを長時間活用する人はブルーライトカットメガネ『JINS SCREEN』を活用されている人も多いのではないでしょうか。

今回、ジンズがグランプリを受賞したプロダクト/サービスは『JINS MEME(ジンズミーム) OFFICE BUSINESS SOLUTIONS』。「働き方改革をメガネで支える」を合言葉に、眼鏡型デバイスJINS MEME(ジンズ ミーム)で生産性の重要な因子である集中力の計測をおこない、人事施策の効果を測定しPDCAを回しながら、企業の働き方改革をサポートしていきます。

JINS MEMEは、「瞬き」「目線」「姿勢」をデータとして読み取り、集中力を計測しています。そもそも、生産性を計測することができないのに、働き方改革に取り組む上で「生産性の向上」を目標に多くの企業が取り組んでいます。そこで、集中力を可視化したデータが『働き方改革』にむけた施策の設計やPDCAの指標となります。

JINS MEMEを身につけることで、集中できているかどうかがアプリ上で確認することができるので、ユーザー自身が、集中することにモチベーションを持ちながら業務に取り組むことができます。

「社内で仕事をすると集中力が高いのか」「リモートワークをすると集中力が上がるのか」など、シチュエーションごとに比較検討などをしていけば、企業にあわせた働き方改革を進めることが可能になります。

※サービスに関するURLはこちら
https://jins-meme.com/ja/

準グランプリ受賞サービス/プロダクト

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株式会社アトラエ|AIビジネスマッチングアプリyenta

株式会社アトラエが提供するAIビジネスマッチングアプリyentaは、人工知能を活用したビジネスマッチングアプリで、お互いに興味を持ったプロフェッショナル同士が出会えるプラットフォームです。

この『yenta』というサービスは、人工知能がユーザーのビジネスプロフィールを読み取り、その人に合うようなユーザーを紹介していき、その人に会ってみたければ右にスワイプ、会ってみたくなければ左にスワイプをしていきます。お互いに両思いになれば、マッチングが発生して、メッセージの交換が可能になり、その後実際にあってみたりして、情報共有が可能になります。

リリースから約1年半で、マッチング件数が65万件を突破しており、そのマッチングから事業提携や起業、出資、顧問契約、大企業とスタートアップの協業、ビジネスコミュニティの創出など、さまざまな事例が生まれています。

yentaでは今後、日本のあらゆるプロフェッショナルたちの頭のなかにある知性や経験を繋げることで、日本全体の経済成長や広義のオープンイノベーションを促進するプラットフォームに成長させていきます。

※サービスに関するURLはこちら
https://yenta.talentbase.io/yenta

Institution for a Global Society株式会社|GROW CERTIFICATION

個人の能力を可視化し、企業と個人と教育を結びつける『GROW CERTIFICATION』。このサービスは、AIとビッグデータを活用して、社会における人の流動性と、人材教育投資をより効率的にしていく仕組みです。

日本における360度評価は、多くの場合、上司の方が良い点数になる傾向があります。そこでGROWは、正しい360度評価をするために、評価者・被評価者間のソーシャル上の関係性を分析したり、評価者ごとの評価傾向(甘く評価する傾向がある、厳しく評価する傾向がある、など)を調査するなど、評価者の評価をすることにも力を入れています。

さらに能力を可視化することも可能です。コンピテンシーに加え、職種ごとに必要なジョブスキルも評価していきます。テスト結果だけではなく、どのように学んだかの学習履歴をデータとして収集をし、学習スタイルの分析をおこなっています。

また、多様化するさまざまな職種においても、ウェブ上をクローリングしながら、その職種についている人の能力をGROWで分析をおこないながらデータ化を進めていく予定です。

この職種におけるスキルやコンピテンシーのデータをもとに、社内・もしくは社外の求職者で適合している方とのジョブマッチングを進めていきます。もし、職種に必要な職種能力に対して不適合な場合は、必要な教育を提案していく予定です。今後は、さまざまな教育コンテンツ提供企業のe-learningシステムと連携し、ユーザーに対して、適切な学びのレコメンデーションをおこなうといった機能も搭載してまいります。

『GROW CERTIFICATION』は、一人ひとりに合わせた教育と、多様なキャリアを可能にしていきます。その結果、日本経済がより強くなるということに向けて貢献をしていきます。

※サービスに関するURLはこちら
https://company.grow-to-global.com/

その他ファイナリストのプロダクト、サービス

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『HR-Solution Contest』で惜しくも受賞をのがしたファイナリストのプロダクト、サービスをご紹介いたします。

タレンタ株式会社|Hire Vue

IBM、Apple、amazonなどの世界の著名企業600社以上で利用されるデジタル面接プラットフォームです。第三者機関からはデジタル面接市場のNo.1製品と評価されています。録画面接機能とライブ面接機能を備えており、候補者はスマホ等を利用して時間や距離に縛られずデジタル面接に参加できます。人工知能を利用した予測分析機能が利用できます。(2017年8月現在、英語版、欧州言語版が利用可能)

※サービスに関するURLはこちら
https://www.talenta.co.jp/product/hirevue/

広島大学|世界初!AIによるAIに負けない人財育成

非認知領域(モチベーション、課題発見他)を扱う世界初のAIコーチング開発により、社会全体のボトムアップを目指しています。受動的な人材を、能動的な人材にするための育成がAIを活用したコーチングによって可能に。

株式会社ミライセルフ|mitsucari

面接をおこなっていてもなかなか見抜けないのが、社風のミスマッチング。企業と求職者のマッチングツール『mitsucari』を使って定量的な面接をおこなえば、属人的な面接による社内不和や早期離職を防ぎ、適性検査と人工知能分析を用いたマッチングが可能になり、部署の配属までも可能に。

※サービスに関するURLはこちら

https://mitsucari.com/

ホシデン株式会社|MEDiTAG

電子機器、情報通信機器などの製造、販売をおこなうホシデン株式会社。リストバンド型バイタルモニタービーコン『MEDiTAG』により取得した行動・ストレス情報を解析することで人間関係を見える化。AIによって組織の最適化をおこないます。

※サービスに関するURLはこちら
http://www.hosiden.co.jp/news/other/img/meditag2.pdf

株式会社日立ソリューションズ|AIアシスタントサービス

スマートデバイスに音声入力をおこなえば、チャット型のAIアシスタントが、ユーザからの会話を理解し、社内の情報探索や業務遂行をおこないます。顧客先や移動中でもスピーディーに業務を処理することができ、生産性の向上に貢献。

※サービスに関するURLはこちら
http://www.hitachi-solutions.co.jp/wsi/sp/aia.html

さいごに

いかがでしたでしょうか。

いま私たちが国全体として取り組んでいかなければいけない『働き方改革』

今回の『HR-Solution Contest ~働き方改革×テクノロジー~ 』では、さまざまなテクノロジーを駆使し、データを収集できるさまざまなサービスやプロダクトがありました。

審査員長を務められた慶応大の岩本氏は、最後の締めくくりに「人事がテクノロジーを活用するということは、どんなデータを集めて、どう分析をして、どんなアウトプットをするかが重要になってくる」とおっしゃっていました。

この言葉の中には、人事がHR系のサービス/テクノロジーを導入するだけで満足するのではなく、そこから得られるデータを活用して「職場環境」や「生産性」「長時間労働」「採用ミスマッチ」の改善に向けた自社にあった施策をいかにつくれるかが、これからの『働き方改革』に重要な指標になってくるのではないでしょうか。

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