【2019年1月リリース】8つのHR Techプロダクトまとめ

早いもので、2019年になり1ヶ月が経ちました。今年1発目のリリースとなる1月は、どのようなHR Techプロダクト登場したのでしょうか。

本記事では、2019年の1月にリリースされた8つのHR Techプロダクトをご紹介します。

※HR NOTE編集部による独自調査になります。

01|採用支援に関わるプロダクト

01
シェアフル
「オンデマンド×スキマ時間」の働き方を支援する新プラットフォーム

シェアフル」は、企業が必要な時に必要な分の労働力を迅速に獲得できるマッチングプラットフォームです。労働者は、短期間・短時間で自分の希望や経験に合った仕事を柔軟に選択でき「オンデマンド×スキマ時間」の働き方を希望する労働者に対して、自分らしい自由な働き方の選択肢を提供します。

企業は、必要なときに必要なだけ仕事を任せることができるため、「急遽アルバイトが足りなくなった」「大量の注文を受けたので人手が欲しい」といった問題が生じた際に役立つサービスです。

サービスの特徴
  • パーソルグループが持つ豊富なデータベースとランサーズが持つクラウドソーシングのノウハウを活用
  • 電話やメールをすることなく、条件に合う人を自動でマッチング
  • 事務、軽作業、接客などあらゆる職種に対応可能
サービス名:シェアフル
提供会社:パーソルホールディングス株式会社
URL:https://sharefull.com/client/

02
SOKUMEN
人材派遣会社のためのWeb面接ツール

SOKUMEN」は人材派遣・人材紹介会社のためのWeb面接ツールです。人材派遣・人材紹介の応募から登録、面接における手間やコストを削減して、登録・面接数の増加に貢献します。「SOKUMEN」を導入することでPCやスマホ、タブレットさえあれば、いつでもどこでもWeb面接・面談が可能になります。

人材派遣・人材紹介会社が抱える求職者と会えない」、「遠方に面接・面談に出向いてもドタキャンされる」、「交通費・拠点代が無駄になる」といった悩みを解決できるサービスです。

サービスの特徴
  •  人材派遣・人材紹介会社に特化し必要な機能のみを搭載
  • 利用方法は「日時決定」「メール送信」「面接日にアクセス」の3ステップ
  • 初期費用、サポート費用「0円」のシンプルな料金プラン
サービス名:SOKUMEN
提供会社:株式会社マルジュ
URL:https://www.maru.jp/sokumen/

 

03
GKL外国人材活用サービス
中小企業向け「IT活用」x「人材活用」サービス

GKL外国人材活用サービス」は、中小企業が抱えている人材不足の課題を解決する中堅・中小企業向けサービスです。企業の人材ニーズを把握した上で、採用人材のスキルや人柄というベースに、採用地域、採用方法、採用前後の教育・サポートの付帯要素も考慮し、最適な採用の形を見出します。

RPA(ロボティックプロセスオートメーション)を使いこなす人材がいない」「RPAにかかる初期費用、利用料が負担となる」といった課題を抱えている中小企業におすすめのサービスです。

サービスの特徴
  •  採用決定前の手厚いコンサルテーション
  • 大手人材会社や教育機関との提携により複数、多人数採用にも対応
  • 事前教育、来日・入社後サポート等、充実のオプションメニュー有り
サービス名:GKL外国人材活用サービス
提供会社:グローバルナレッジ合同会社
URL:https://www.globalkwledge.com/

04
DOC Agency
クラウド型外国人集客支援プラットフォーム

DOC Agency」は、人材紹介会社向けのクラウド型の外国人集客支援プラットフォームです。各紹介会社の独自の強みや特徴・求人情報に合わせた候補者が独自のアルゴリズムによってマッチング(集客)されます。「一人の求人、一人の候補者」思想で設計されたサービスなので、面談や商談などの重要な業務に専念することが可能になります。

スカウトメールを送る業務が負担となっている」、「送ったスカウトメールに返信が来ない」、「スカウトした候補者との制約率が低い」といった課題を抱えている企業におすすめのサービスです。
サービスの特徴
  • 外国人労働者の集客に特化
  • 「チャットサポート」、「フィードバック」、「面談ノウハウの提供」といったサポートが充実
  • 候補者のペルソナを登録することで最適な候補者とマッチング
サービス名:DOC Agency
提供会社:DOC株式会社
URL:https://doc-japan.io/for_agencies

05
DIGG
エンジニアに特化したリクルーティングサービス

DIGG」は、インターネット上に公開されている膨大なユーザーデータを基に構築された、世の中に存在するエンジニアにリーチを可能とするリクルーティングサービスです。DIGGデータベースは、インターネット上のオンラインデータだけでなく、Branding Engineer社が接触するITエンジニアの方のオフラインデータを元に、AI(人工知能)が大量のデータを解析、連携することで構築されています。そのため、100万人以上のITエンジニア職のユーザーにリーチが可能となります。

採用担当者がエンジニアリングについての知見が浅く、書類や面接だけでは詳細なスキルや技術を把握できないといった企業におすすめのサービスです。

サービスの特徴
  • 「優秀な人と接触」といった部分に注力したヘッドハンティングサービス
  • DIGGデータベースにおけるエンジニアデータ量は日本最大級
  • 採用業務の削減、採用後のギャップを無くすことが可能
サービス名:DIGG
提供会社:株式会社Branding Engineer
URL:https://dig-g.com/

06
Eight Career Design
名刺アプリを活用した新たな採用プラットフォーム

Eight Career Design」は、Sansan株式会社が提供する個人向け名刺アプリ「Eight」内で利用できる人材採用サービスです。「Eight Career Design」を利用すると、現在200万人を超えるEightユーザーに対してダイレクトリクルーティングをかけることが可能になります。同サービスにはユーザーの職歴などの情報が蓄積されており、企業はその情報をもとに効率的な採用活動をおこなうことができます。

企業は「Eight」上に作成した企業アカウント(企業ページ)内に募集要項の掲載ができるほか、複数の条件からユーザーを絞り込み、求める人材像にあったEightユーザーを検索することが可能になります。

「Eight」を利用するのは現役のビジネスパーソンであり、転職の際に即戦力となる人材が多いと考えられます。そのため、正社員の中途採用を効率的におこないたい企業におすすめのサービスです。

サービスの特徴
  • 名刺や人脈をもとにユーザーのスキル情報を可視化
  • 将来的に転職を考えるビジネスパーソンに対して、絶好のタイミングで直接アプローチすることが可能
  • 企業の社員とのつながりがあった場合、強化できるリファラル採用
サービス名:Eight Career Design
提供会社: Sansan株式会社
URL:https://materials.8card.net/for-company/career-design/

02|人材管理に関わるプロダクト

07
HRダッシュボード
企業の働き方改革を支援する人材管理ツール

HRダッシュボード」は、「時間外労働の上限規制」に焦点を当て、企業が遵守しなければならない全ての事項に対し、実態を可視化することで、問題点がひと目で報告・管理できるツールです。多くの企業の働き方改革を手掛けてきたワークスイッチコンサルティングの人事業務コンサルタントと、ビジネスインテリジェンス(BI)ツール「Tableau」のノウハウを持つデータ活用コンサルタントにより構築されました。

労働時間を管理するためのシステムやデータを連携したい」「労働時間に関わる課題に対して解決策が打ち出せない」「社員の残業時間を継続的に管理・監視する仕組みがない」といった課題を抱えている企業におすすめのツールです。

サービスの特徴
  • 法律で定められる指標ごとに労働実態を可視化
  • 勤怠データ等の様々なシステムとの連携が可能
  • 労働時間における課題を解決する「労働時間マネジメントコンサルティング」サービス付き
サービス名:HRダッシュボード
提供会社: パーソルプロセス&テクノロジー株式会社
URL:https://www.persol-pt.co.jp/ws/

03|福利厚生に関わるプロダクト

08
育児発達相談窓口
プロのカウンセラーによるオンライン育児サービス


株式会社WOODYが提供する「育児発達相談窓口」は、経済産業省も導入する企業向けの福利厚生サービスです。株式会社WOODYはもともと、発達障がい児とその子供たちが興味を持っている分野の学生や専門家などをマッチングさせ、発達障がい児の可能性を伸ばすWEBサービス「Branch」を運営しております。

「育児発達相談窓口」では、「Branch」の運営を通じた発達障害の子供への対面・オンラインでの豊富な経験を持つ専門家によるオンラインでのカウンセリングを受けることができます。

「育児発達相談窓口」の導入により、周囲に相談しづらい育児の悩みをオンラインで気軽に各種専門家に相談できます。育児と仕事の両立の難しさ」を抱える従業員をサポートし、退職を防ぐサービスです。

サービスの特徴
  • 臨床発達心理士、作業療法士、言語聴覚士、療育士、子供向けワークショッププロデューサーをはじめとした各種専門家によるカウンセリング
  • 「Branch」の運営を通じた発達障害の子供への対面/オンラインでの豊富なカウンセリグ経験を活用
  • 2019年1月より、経済産業省が同サービスを従業員向けへの福利厚生として導入
サービス名:育児発達相談窓口
提供会社:株式会社WOODY
URL:http://branchkids.jp/

04|まとめ

いかがでしたでしょうか。

1月は、採用支援に関わるプロダクトが6つ、人材管理と福利厚生に関わるプロダクトが1つずつと、採用支援に関わるプロダクトがもっとも多くリリースされました。短時間勤務や中小企業、外国人などの限定した人材に特化したサービスが目立ちます。

次回は、2019年2月リリースのHR Techプロダクトをご紹介します。

 

※HR NOTE編集部による独自のリサーチ結果となります。
※まだ他に2019年1月にリリースされたHR関連のプロダクトがございましたら、こちらまでご連絡いただけますと随時追加してまいります。

【HR NOTE編集部 問い合わせ窓口】:info_hrnote@neo-career.co.jp

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