新サービス開発などを通じて社会課題を解決する「ジンジャー HR Tech総研」（事務局：株式会社ネオキャリア内、本社：東京都新宿区、所長：松葉治朗)は、市場調査レポートである「HRテクノロジーの現状と将来展望 2020年版」の発行記念特別セミナーに登壇します。

■セミナー概要

　本セミナーでは、出版元の株式会社シード・プランニング及び「HRテクノロジーの現状と将来展望2020年版」の共同制作者で、「HRテクノロジー・コンソーシアム」の理事も務める人事ソリューション・エヴァンジェリスト民岡 良氏による市場調査レポートの解説を行います。また、ゲストとして日本におけるHRテクノロジーの第一人者である岩本 隆氏と、「ジンジャー HR Tech総研」所長の松葉 治朗が講演を行います。

■「HRテクノロジーの現状と将来展望 2020年版」レポート概要

　日本における労働力人口の減少を背景に、今後も企業の労働力確保に対する需要はますます高まると見られています。人材需要が供給を大幅に上回る中で、企業の人事部門は、従来の採用・労務管理等に留まらず、働き手に対するマーケティング視点を持ち、採用、人材育成、組織開発などにおいて、応募者体験や雇用者体験の最大化を図り、成果を挙げることが求められつつあります。

　インターネットやスマートフォン、クラウドサービスの普及とともに人事向けのソリューションのIT化が急速に進み、AIを取り込んだ新しいテクノロジーが発展を続けており、HR Techという言葉とともに、新しい経済性を伴った市場形成が進みつつあります。

　本調査レポートでは、成長を続けるHRテクノロジー市場全体を俯瞰し、体系的な理解と将来の見通しを示すとともに、主要事業者の詳細な情報をとりまとめております。

■セミナー開催概要

日時　 ：2020年1月31日（金）10時～13時（開場：9時45分）

会場　 ：東京都港区六本木3-2-1　グランドタワー36F　ウイングアーク(株)

講演者 ：慶應義塾大学大学院経営管理研究科特任教授　岩本 隆氏

                  HRテクノロジー・コンソーシアム　理事　      民岡 良氏

　　　     ジンジャー HR Tech総研所長　　　　　　　　　　   松葉 治朗

対象     ：企業の人事部･経営企画部の方、人事コンサルタント、

                  人事系ソリューションのプロダクト責任者・マーケティング担当者

参加費  ：無料

申込み  ：https://hrt-c-20200131.peatix.com/

■講師紹介

岩本 隆氏 |  慶應義塾大学大学院経営管理研究科特任教授
東京大学工学部金属工学科卒業後、カリフォルニア大学ロサンゼルス校（UCLA）工学・応用科学研究科材料学・材料工学専攻で博士号（Ph.D.）を取得。日本モトローラ、日本ルーセント・テクノロジー、ノキア・ジャパン、ドリームインキュベータを経て、2012年に慶應義塾大学大学院経営管理研究科特任教授に就任。「産業プロデュース論」を専門領域として、新産業創出に関わる研究を行っている。（一社）ICT CONNECT 21理事、（一社）日本CHRO協会理事、（一社）日本パブリックアフェアーズ協会理事などとしても活躍中

民岡 良氏 |  人事ソリューション・エヴァンジェリストHRテクノロジー・コンソーシアム理事
日本CHRO協会　HRTアドバイザー

慶應義塾大学経済学部卒。日本IBMにてWatson Talentの日本展開に従事した後、現在はウィングアーク１ｓｔに所属。日本企業の人事部におけるデータ活用ならびにジョブ定義、スキル・コンピテンシー定義を促進させるための啓蒙活動にも従事している。 著書に「HRテクノロジーで人事が変わる」（2018年労務行政、共著）がある。

松葉 治朗 |  ジンジャー HR Tech総研所長
2014年慶應義塾大学経済学部を卒業。人材系ベンチャー企業を経て、ネオキャリアに入社。
人事向けプラットフォームサービス「ジンジャー」のローンチと同時に、同サービスのプロダクトオーナーに就任。リリースから約4年で11,000社以上に導入、「HR Tech」のムーブメントを牽引するプロダクトへと成長に導く。また、HR Techを中心としたX-Techに加え、SaaSやCustomerSuccessの啓発活動も積極的に取り組む。

■ジンジャー HR Tech総研とは

名称　　：ジンジャー HR Tech総研
所長　　：松葉 治朗
事務局　：株式会社ネオキャリア
事業内容：ピープルアナリティクス、HRに関するコラムやニュースの配信、新サービス開発

「ジンジャー HR Tech総研」とは、HRに関するシンクタンクです。ピープルアナリティクス、コラムや同領域のニュースの配信、トレンドや実態調査を含むマーケットリサーチ、イベント・セミナー情報の提供、新サービス開発などを通じて社会課題を解決すべく取り組んでまいります。