お知らせ
jinjer、従業員の行動起点データ（行動・身体・心理）を基にメンタル不調を未然に防ぐ 「メンタルヘルスサーベイ機能」を実装
2026年10月以降には「HR Signals」と連携し、離職予兆分析のさらなる高度化へ
統合型人事システム「ジンジャー」を提供するjinjer株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長 CEO：冨永 健）は、「ジンジャーサーベイ」にて、従業員の行動起点に関するデータ（行動・身体・心理）を基に、メンタル不調を未然に防ぐ「メンタルヘルスサーベイ」機能を実装したことをお知らせします。
■今回、とくにお伝えしたいこと
本機能は、統合型人事データベースに蓄積された従業員の行動起点に関するデータ（行動・身体・心理）から、日々のメンタルの不調を早期段階で検知し、従業員へのケアを促す機能です。
・これまでの課題
年1回のストレスチェックでは、従業員が抱える日々の微細な変化をリアルタイムで把握できませんでした。また、ストレスチェックの結果は、人事経由で現場マネージャーに伝えられることから、従業員のケアに対する初動が遅れ、現場マネージャーが気づいた際には休職や離職意向が固まっている等、後手の対応が常態化していました。
・解決できること
行動・身体・心理の3軸から、従業員の日々の変化を検知すると、人事を経由せずに直接現場マネージャーへアラートを送信します。不調の兆候をキャッチアップし、適切なタイミングで従業員への声かけやセルフケア等の対応を仕組み化し、メンタルの悪化やそれに伴う突発的な退職を未然に防ぎます。
■「メンタルヘルスサーベイ機能」実装の背景
人的資本情報の開示義務化等を背景に、従業員の健康を「経営資源」と捉える健康経営・人的資本経営の推進が加速しています。深刻な労働力不足に直面する今、メンタル不調による離職や生産性低下の防止は、企業規模を問わず最優先の経営課題です。
そのような中で、jinjerが企業で働く人1,202名を対象に昨年実施した「働く人の熱量に関する調査（※）」では、63%の職場で従業員のモチベーション変化を適切に把握できていないと回答するなど、従業員の不調のサインを見逃すリスクの高さが浮き彫りとなりました。
メンタルヘルスに関わるセンシティブなデータであるからこそ、人事部が内容を慎重に扱いながら、スピーディに連携していく会社の環境作りが不可欠です。人事部が過度な運用負荷を抱え込むことなく、データに基づいて従業員が不調に陥る一歩手前で安全にサポートできる環境を確立するべく、本機能を実装しました。
※自社調査25年10月実施【働く熱量の二極化に関する実態調査】より
■本機能の詳細
本機能の特徴は下記3点になります。
①「行動・身体・心理」の3軸から、従業員の変化を多角的に把握
全従業員に毎日3問のサーベイを配信し、不調傾向にある従業員を予防的に把握できます。
日次サーベイで不調の傾向が見られる従業員に対しては、さらに詳細な全15問（行動・身体・心理の3軸で各5問※）でサーベイを週次で実施し、環境変化による不調の兆候を多角的にキャッチアップします。
※株式会社メンタルサポート研究所の監修を基に策定
https://mentalsupport.jp/
②人事担当者を介さず、現場マネージャーへ直接アラート
日次・週次サーベイの結果から不調傾向が継続している従業員を検知します。
個別の設定を行う必要なく、人事を経由せず直接現場マネージャーにアラートを通知することで、1on1や日常の声かけのきっかけを提供します。
③従業員自身がコンディションコントロールを行う「22種のセルフケア支援」 の提供
不調の種類に応じて、ストレッチや呼吸法等の専門的なアドバイスを、回答結果に合わせて自動で提案します。
このアドバイスを通じて、各従業員が自身のコンディションをより自律的にケアできる仕組みをサポートします。これにより、現場マネージャーが所属メンバーのメンタルの低下を早期段階で検知できます。
※実際のプロダクト画面はこちらの紹介動画をご確認ください。
①メンタルが不調傾向にある従業員の週次サーベイ回答画面
②現場マネージャーへ通知されるアラート画面
③不調の種類に応じたセルフケアの表示画面（一部）
〇機能の詳細をお聞きになりたい方はこちらからお問い合わせください。
https://hcm-jinjer.com/information/
〇実際の操作画面をご覧になりたい方はこちらからお問い合わせください。
https://hcm-jinjer.com/trial/
■ 今後の展望
2026年10月以降、今回提供を開始した「メンタルヘルスサーベイ」によって蓄積される従業員の行動起点データを、「HR Signals（※）」の参照データとして統合します。
これにより、勤怠の残業時間や人事評価データ等と掛け合わせることで、より高精度な離職予兆の特定・分析ができます。
人事担当者は、センシティブなデータの集計や分析の手間をかけることなく、重要人材の流出リスクを安全かつスピーディに把握可能です。また、現場マネージャーは、個人の経験や勘に頼ることなく、AIが提示する具体的なネクストアクションに沿って迷わずにメンバーをフォローできます。
そして経営層にとっては、会社全体で突発的な退職を未然に防ぎ、人的資本経営を一歩前に進める強固な体制を確立します。
※「HR Signals」は「人事データ×AI」で組織と従業員の隠れたシグナルを可視化する機能シリーズです。
■jinjer CPO（最高製品責任者）松山のコメント
現代の日本企業において、現場マネージャーへの過度な負担集中、いわゆる「管理職の罰ゲーム化」は深刻な経営課題です。
特に、メンバーの微細な心の変化を察知しケアすることは、個人の勘や経験だけでは限界に達しています。
今回の機能実装により、労務・タレントデータに加え、従業員の行動起点データが加わり、現場マネージャーがメンバーのメンタル不調をより早期段階で検知できるようになります。 さらに2026年10月以降の展開として、これらのデータを「HR Signals」へと統合し、勤怠の残業時間や人事評価等と掛け合わせた高精度な離職予兆分析を実装します。
現場マネージャーが一人で悩むことなく、AIが提示するネクストアクションに沿って迷わずメンバーをフォローできる仕組みを確立し 、現場マネージャーの多大な負担から解放する人的資本経営の形を強力に支援してまいります。
