粗利の意味や計算方法を初心者向けにやさしく解説

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経費管理

更新日: 2024.1.15
公開日: 2023.1.20 jinjer Blog 編集部

経理の仕事をしていると、粗利という言葉に触れる機会は多いでしょう。「粗利」は会計上では正しい表現ではないものの、ビジネス上でよく用いられています。経理担当者として、どのような意味合いなのかをしっかり理解しておきましょう。

本記事では、粗利の意味や計算方法について解説します。粗利が重要な理由についても紹介するので、ぜひ参考にしてください。

1. 粗利とは？
2. 粗利の重要性
3. 粗利の計算方法
4. 粗利はビジネスにおいて欠かせない

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1. 粗利とは？

企業は一定期間における企業の利益を示すために、損益計算書というものを作成しています。これは経理職が中心となって作成しなくてはいけない書類であり、どの会社も基本的には作成しています。この損益計算書には利益の区分があり「営業利益」「経常利益」「税引前当期利益」「純利益」「売上総利益」の5つに分けられるのですが、この「売上総利益」に該当するのが粗利です。

売上総利益とは純利益に辿り着くまでの基盤となる利益であり、会社がお金を儲けるための源泉のような位置付けです。会社ではさまざまなお金の出入りが発生し、大まかにいうとその差額が利益となります。利益を得るための流れを辿っていくと、最初に重要となるのが売上純利益です。会社が利益を得るために最も基本的な方法は、売上純利益を増やすことです。

粗利と売上純利益は同じ意味で、会計上だと売上純利益として記載します。しかし、ビジネスの話をする際や現場で売上純利益について考える際には、粗利と表現するのが一般的です。粗利と売上純利益は同じ意味の言葉として理解しておきましょう。

1-1. 粗利から純利益が求められる

会社にとって大切なのは純利益です。なぜなら、純利益とはひとつの決算期における会社の収益全体から費用や法人税などを差し引いて、最終的に手元に残った利益のことだからです。会社は組織として、手元に残るお金を増やすことがひとつの目的で、純利益の追求が欠かせません。

この純利益の元になるのが粗利です。粗利は税金がどれだけ発生するか、どれだけの経費がかかったかなどによって異なります。そのため、一概にはいえないものの、基本的には粗利が増えれば純利益は増えます。粗利が増えているのに純利益が増えていない場合などは、大きなコストが発生している可能性があります。こうした場合、しっかり分析を行い、経営に活かしていくことが大切です。

なお、粗利が少ないのに純利益だけが多いということは、まずありません。粗利に対して純利益の割合が多い、少ないといったことはあるものの、粗利が下がっていて純利益だけが増える状況は考えづらいです。

2. 粗利の重要性

粗利は5つの利益区分のうち、最も注目しなくてはいけない利益であるといわれています。その理由は主に2つあるので、確認していきましょう。

2-1. 会社経営に欠かせない

会社は利益がなかったとしてもお金が出ていってしまいます。会社が休業していたとしても家賃や水道、ガス代などは支払わなくてはいけません。こういった固定費は粗利から支払われます。粗利が少なければ固定費を支払うことができないので、会社経営を行うことができなくなってしまいます。

また、経費を考えるうえでも粗利は非常に大切です。何かビジネスを行う際に、初期投資としてお金が必要なケースは少なくありません。その際にどれくらいのお金を支払うかは、最終的にいくらの粗利を得ることができるかを想定したうえで決定する必要があります。

粗利以上に経費を使ってしまうと、会社としての純利益はありません。しかし、粗利よりも経費が少なくなれば、会社は必ず黒字になります。そのため、経費として支払うお金に価値があるのか、本当にそのビジネスを行っても良いのかなどを考える際に、粗利は非常に大切な要素です。粗利について考えることは、ビジネスにおける基本です。

2-2. 会社の価値の判断基準になる

会社が粗利を稼げていないと、商品やサービスが原価以上の価値を持っていないと判断されてしまいます。粗利が少ないということは、商品やサービスを生み出すために支払ったお金をうまく回収できていないということです。そのため、商品やサービスの質が悪い、価値が低いと判断されてしまいます。

商品やサービスの価値は、会社自体の印象の良し悪しにも影響を与えます。十分な粗利が得られないまま、取引先が減少したり新入社員が集まらなかったりといった事態に陥れば、会社としてのダメージはかなり大きいといえるでしょう。粗利が少ないということは、金銭面での不安だけでなく、会社の存続にも影響するのです。

このように、粗利が少なければその分、会社にとって大きなマイナスとなり得ます。会社としては、まず粗利を増やすことを考えなくてはいけません。

3. 粗利の計算方法

粗利は、売上高から仕入れにかかった原価を差し引くことで求めることができます。
計算方法は以下のとおりです。

粗利=売上高−売上原価

売上原価とは、その年中に売れた商品を製造したり仕入れたりするのにかかった費用のことを指します。
ここで注意しなくてはいけないのが、前年度の売れ残った商品についてです。当然ながら、製造した年に商品がすべて売れるとは限らず、基本的には売れ残りが発生します。

その際は、売上原価として期首商品棚卸高（期首時点の商品在庫）を加えなくてはいけません。期首商品棚卸高にその年に入ってから新たに仕入れた商品の金額である当期商品仕入れ高を加えて、年度末に在庫として残った分の金額である期末商品棚卸高を引けば売上原価は求められます。
計算式は、以下のとおりです。

売上原価=期首商品棚卸高＋当期商品仕入れ高−期末商品棚卸高

粗利の計算方法自体はそれほど複雑ではありません。しかし、ほとんどの会社は商品を大量に生産しています。たくさんの種類を生産していると、売上原価に見落としが起こりやすくなってしまいます。特定の商品だけ計算から漏れている可能性もあるので、経理担当社は注意しましょう。

4. 粗利はビジネスにおいて欠かせない

粗利について考えることはビジネスにおいて欠かせません。粗利が増え続けていれば会社としてはある程度安泰といえるでしょう。逆に粗利が十分ではない場合、会社の将来に悪影響を及ぼす恐れがあります。
そのため、経理担当者は、正確な粗利を算出することが大切です。売上原価などの見落としがないよう、計算方法などをしっかり押さえておきましょう。