エンゲージメントとロイヤリティの違いをわかりやすく解説 - バックオフィスクラウドのジンジャー(jinjer)

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エンゲージメントとロイヤリティの違いをわかりやすく解説

はてなを両手に持つ男性

従業員エンゲージメントとロイヤリティはしばしば同じような意味の言葉として使われることがあります。しかし双方の考え方には明確な違いがあります。
本記事ではエンゲージメントとロイヤリティの違いについて、また双方を向上させるためのポイントについて解説いたします。

「離職率が高い」、「新入社員がすぐやめる」などの
お悩みを抱えていませんか?

従業員の定着率の低さなどが課題の企業の場合、考えられる要因のひとつに従業員満足度の低さがあげられます。

従業員満足度を向上させることで、従業員の定着率向上や働くモチベーションを上げることにもつながります。

しかし、従業員満足度をどのように測定すれば良いのか、従業員満足度を知った後どのような活用をすべきなのかわからないという人事担当者様もいらっしゃるのではないでしょうか。

そのような方に向けて当サイトでは、「従業員満足度のハンドブック」を無料でお配りしています。

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1. エンゲージメントとは?

契約成立

エンゲージメント(Engagement)にはもともと「約束する」「契約する」「従事する」といった意味があります。
婚約指輪のことをエンゲージリングと呼ぶことからも分かるように、エンゲージメントには「婚約する」という意味もあります。ビジネスにおいては組織に関与することや従業員が会社に愛着心をもつことなどを意味します。
婚約のイメージと同じように、会社と従業員の間に絆が生じている状態を従業員エンゲージメントと呼びます。
エンゲージメントの考え方では、会社のメンバー同士がパートナーのような形で信頼し共感し合うことを重視します。従業員のエンゲージメントが高まれば、企業と従業員が一体となってともに成長し、目標の実現を目指せる状態になっていきます。
また、ビジネスにおいては従業員エンゲージメントとともに、顧客エンゲージメントという表現を使うこともあります。
顧客エンゲージメントとは顧客との親密度を示す表現です。顧客エンゲージメントが高まれば商品の継続的な購入やサービスの継続的な利用といった効果が見込めます。さらに、顧客の興味や関心が自社に向き良い口コミが広まるなどの効果も生まれやすくなります。

2. ロイヤリティとは?

忠誠

ロイヤリティ(Loyalty)という言葉には「忠実」「忠誠」「誠実」「愛着」といった意味合いがあります。ビジネスにおいては、従業員が会社に対して抱く帰属意識や忠誠心のことをロイヤリティと呼ぶのが一般的です。
誤用されやすい「Royalty」は、印税や特許使用料など権利に関する意味をもつ言葉であり、従業員ロイヤリティとは意味合いが異なります。
従業員ロイヤリティは、従業員が所属する会社に奉仕し愛社精神を持つ、主従のような意味合いで使われる言葉です。終身雇用や年功序列といった風潮のある会社ではロイヤリティを意識する動きがよく見られます。一方、会社に尽くすといった考え方の薄い海外企業では従業員ロイヤリティという考え方はそれほど一般的ではありません。
職場の居心地がよく働きやすい環境が整っていれば、従業員は満足して仕事に集中できます。その結果、従業員の愛着心や愛社精神が高まり、ロイヤリティの高い会社となっていきます。
ロイヤリティという言葉もエンゲージメントと同じように、顧客に対して使われることがあります。顧客ロイヤリティとは顧客がブランドに対して愛情を持っている状態です。商品やサービスの定期的な購入や利用に加え、ブランドのマーケティングに協力してもらえる可能性も高まるのが、顧客ロイヤリティ向上のメリットです。

3. エンゲージメントとロイヤリティの違い

違い

エンゲージメントとロイヤリティの大きな違いは、会社と従業員の立ち位置にあります。
エンゲージメントとは会社と従業員が対等の立場を取り、助け合いながらともに成長していくという考え方です。自社のビジョンへの共感や貢献したいといった意欲もエンゲージメントの範疇です。
これに対してロイヤリティとは、会社に対して従業員が忠誠心を持つことを指します。つまり、会社と従業員は主従の関係となり、会社の方が強い立場を持つことになるのです。
ロイヤリティを高めるためには会社が主導となって成長を目指し、従業員が納得してついてこられるような環境を作ることが大切です。

4. 従業員エンゲージメントを高める方法

手を合わせる

従業員エンゲージメントの向上によって生産性や業務効率はアップしやすくなります。会社の発展のためにも、以下のような工夫を行いエンゲージメントを高めていきましょう。

4-1. リーダーシップの手法を工夫する

従業員エンゲージメントを高めるために、リーダーシップの手法に着目しましょう。単に部下に対して指示や命令を出すだけではなく、ビジョンを共有して共通の目標に向かうようなスタイルを意識するのも有効です。
重要なのは、従業員が「積極的に業務に参加できる」「会社とともに成長できている」と感じられるような環境を作ることです。そのために上司は部下を適宜サポートし、十分な信頼関係を構築していく必要があります。
リーダーとして組織を牽引する人には、状況に応じたフレキシブルな対処が求められます。

4-2. コミュニケーションを活発化させる

従業員同士のコミュニケーションを活発化させることも、会社への愛着心や信頼度を高めるための有効策です。
近年ではコロナ禍の影響によって対面のコミュニケーションを取る機会が減りつつあります。この状態が続くと従業員エンゲージメントの低下を招くおそれがあるので、積極的なコミュニケーションの場を用意したいものです。
社内にくつろげるミーティングスペースを作る工夫のほか、ビジネスチャットツールやウェブ会議ツールを使ったオンラインコミュニケーションも効果的です。

5. 従業員ロイヤリティを高める方法

会議

会社が主体となって従業員ロイヤリティを高めていくことも大切なポイントです。以下のような具体的な取り組みを行い、ロイヤリティの向上を目指しましょう。

5-1. 企業の方針や理念を共有する

企業の理念や方針を従業員に理解してもらうことで、愛社精神や忠誠心が育ちやすくなります。
多くの企業では企業理念や方針を文章化し、社内に掲示したりホームページに掲載したりと工夫しています。しかし、言葉だけを従業員に伝えても内容を理解してもらえるとは限りません。
企業理念や方針を周知する際には、込められた思いについてエピソードを交えて具体的に説明したいものです。企業が何を目指しているのかに関する考え方を従業員に浸透させるよう意識しましょう。

5-2. 人事評価の仕組みを整える

適切な人事評価が行われることも、ロイヤリティを高めるための条件の1つです。
適切に評価されていないと従業員に感じさせてしまうと、会社と従業員の信頼関係が薄れてしまいます。また、従業員が不満を溜めてしまう上、モチベーションの低下も起こりやすくなるので注意したいものです。
ロイヤリティ向上のために自社の人事評価の体制を見直してみましょう。その際、業績や結果だけでなく、過程についても評価できるような体制を構築するのが効果的です。
従業員が納得できる公平な人事評価が実現できれば、従業員の不満を解消しモチベーション低下を防ぐことも可能となります。
一方で、「従業員がどのような仕組みや制度づくりを望んでいるのかがよくわからない」という方もいらっしゃるのではないでしょうか。そのような場合、従業員に直接アンケート形式で調査をおこなうのが良いでしょう。当サイトでは、従業員にアンケートを取って業務改善に活用できる「従業員満足度調査」についてわかりやすく解説した資料を無料でお配りしています。従業員の望んでいる制度や仕組みを取り入れたいとお考えの方は、こちらから「従業員満足度のハンドブック」をダウンロードして参考にしてみてください。

6. エンゲージメントとロイヤリティを相互に高めていこう

笑顔で話している様子

エンゲージメントとは従業員が会社に対して抱く愛着や思い入れ、絆を意味する言葉です。これに対してロイヤリティとは、従業員の愛社精神や忠誠心を意味します。双方はよく似た考え方ですが、ビジネスにおいてはエンゲージメントとロイヤリティを分けて考えます。
エンゲージメントやロイヤリティを高めることは会社の成長や業務効率化につながっていきます。従業員と積極的にコミュニケーションを取ったり適切な評価ができる環境を構築したりと工夫し、エンゲージメントとロイヤリティを相互に高めていきましょう。

「離職率が高い」、「新入社員がすぐやめる」などの
お悩みを抱えていませんか?

従業員の定着率の低さなどが課題の企業の場合、考えられる要因のひとつに従業員満足度の低さがあげられます。

従業員満足度を向上させることで、従業員の定着率向上や働くモチベーションを上げることにもつながります。

しかし、従業員満足度をどのように測定すれば良いのか、従業員満足度を知った後どのような活用をすべきなのかわからないという人事担当者様もいらっしゃるのではないでしょうか。

そのような方に向けて当サイトでは、「従業員満足度のハンドブック」を無料でお配りしています。

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大杉結希

大杉結希

クラウド型勤怠管理システムジンジャーの営業、人事向けに採用ノウハウを発信するWebメディアの運営を経て、jinjerBlog編集部に参加。営業時代にお客様から伺った勤怠管理のお悩みや身につけた労務知識をもとに、勤怠・人事管理や給与計算業務に役立つ情報を発信しています。

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