収益や業務効率をアップさせるためには、さまざまな分析が必要です。
中でも、企業の収益について詳しく把握するための分析を収益性分析と呼びます。

本記事では収益性分析の意義や方法について詳しく解説します。

1. 収益性分析とは企業の収益について行われる分析

収益性分析は、企業が収益を上げられているかを見る視点のことをいいます。
売上高総利益率や売上高経常利益率といった指標を比較分析することで、収益性を把握することが可能となります。

企業は資本を投じて売上を出します。
売上からかかった費用を差し引いたものが利益となります。

単に売上を見るのではなく、より少ない資本でより大きな利益を出すことが肝心です。
管理会計においてこまめに収益性分析を行えば、企業の経営の安全性や効率性をチェックできます。

2. 収益性分析の方法

収益性分析では以下のような指標を計算し、比較分析するのが有効です。

・売上高総利益率
・売上高営業利益率
・売上高経常利益率
・売上高当期純利益率

それぞれの指標について詳しく見ていきましょう。

2-1. 売上高総利益率

売上高総利益率とは、企業が主な業務において稼ぐ力の源をチェックするための指標となります。
売上高総利益率は売上総利益を売上高で割ることで求められます。

売上高総利益率が大きいほど営業利益も大きくなります。

売上高総利益率は産業ごとに固有の要因があります。
根本的な利益率の違いに加え、業界の取り引きに関する慣例、業界内の競争などの要因も売上高総利益率を大きく左右します。

収益性分析を行う際には、産業特性を加味することが大切です。

2-2. 売上高営業利益率

売上高営業利益率とは、企業が営業活動によって得た利益のことです。
売上高営業利益率は営業利益を売上高で割ることで求められます。

売上高営業利益率が高いということは、提供している商品やサービスの価値が高く、さらに効率的な営業ができている可能性が高いということになります。

多くの場合、売上高営業利益率は売上高経常利益率よりも高くなります。
もしも売上高経常利益率の方が高い場合は、主な業務の営業活動以外の収益が多かったということになります。

売上高営業利益率が低い場合には、新規の顧客を開拓したり既存の顧客が離れないよう工夫したりといった対処が必要となります。
また、商品の価格を上げたり上位商品を販売したりといった工夫も有効です。

2-3. 売上高経常利益率

売上高経常利益率は売上高に対する経常利益の割合を把握するための指標です。
経常利益とは、企業の本業での経常収益のことです。

売上高経常利益率は経常利益を売上高で割ることで求められます。
その値は業種によって大きく異なります。

業種ごとに人件費の水準や原価は異なるため、こういった要因が売上高経常利益率に大きく反映されます。

たとえば、薄利多売で利益を上げている小売業の場合、売上高経常利益率は低めに推移します。
一方、不動産業など商品単価の高い業種では売上高経常利益率も高めに推移するケースが多いものです。

売上高経常利益率を求める際には、当期の売上だけでなく昨年度の業績とも比較しましょう。
また、自社と業界平均を比較するなどの客観的な視点も必要となります。

売上高経常利益率が低い場合でも、いつまでに回復するかがある程度予期できていれば問題はありません。

2-4. 売上高当期純利益率

売上高当期純利益率は当期純利益を売上高で割ることで求められます。
当期純利益とは、会計期間に企業のすべての活動がもたらした利益のことです。

これを売上高で割ってほかの利益率と比較すれば、企業の問題点が分かりやすくなります。
経常利益率に問題がないにもかかわらず当期純利益が低いということは、経常利益以外の特別損益になんらかの問題が起きています。

固定資産の売却損など、原因が明らかになっていれば問題にする必要はそれほどありません。

経常利益がよくないものの営業利益率に問題がないというときには、営業外損益が悪影響を及ぼしている可能性があります。
また、営業利益率がよくないものの売上総利益に問題がないときには、無駄なコストがかかっているのかもしれません。

一般管理費や販売費を見直すなどの対処を行いましょう。

3. 収益性分析のポイント

売上高総利益率などの指標をチェックしたら、それぞれの数値の比較分析を行いましょう。
ここからは、収益性分析のコツを紹介します。

3-1. データを比較して収益性を分析する

売上高総利益率などの数値をはじき出したら、そのデータを比較して収益性を詳しくチェックしていきましょう。

たとえば、同業他社と比較すれば、他社に比べて自社がどれだけ収益を上げているのかを把握できます。
業界平均よりも高いのであれば問題ありませんが、業界平均よりも低いのであればさらに水準を上げるための対策が必要となります。

ただし企業によって会計基準は異なります。
収益性分析の際は、同じ会計基準に照らし合わせたうえで数値を比較することが肝心です。

また、データを時系列で比較する分析も有効です。
当期のデータを前期のデータと照らし合わせれば、収益の伸び率や減少率が把握できます。

数年間分をグラフ化して推移をチェックするのもいい方法です。

3-2. ROEやROAをチェックすることも大切

収益性とは、少ない資本でより大きな利益を上げることをいいます。
収益性のチェックにはROE（自己資本利益率:Return On Equity）やROA（総資本利益率:Return On Assets）が使えます。

ROEは当期純利益を自己資本で割った数値で、企業の自社資本に対する当期純利益の量を示しています。
株主が拠出した資本が効率的に使われているかを把握できます。

ROAは当期純利益を総資産で割った数値です。
企業の資本がどれだけ効率的に使われたかをチェックできます。

ROAが高い企業ほど、少ない資産で多くの利益を生み出しているということになります。

3-3. 薄利多売と厚利少売では取るべき戦略が異なる

薄利多売の業種と厚利少売の業種では売上高営業利益率の平均値が異なります。

たとえば、不動産業や物品賃貸業などは単価が高く高付加価値のサービスを提供することになります。
多くの商品を販売しなくても、十分な利益を上げられるのが特徴です。

これに対して飲食業や卸売業、小売業などは薄利多売となるケースが多いものです。
薄利多売の場合1つの取り引きの利益はかなり低いため、売上高営業利益率も低くなります。

しかし、商品を大量に販売すればするほど、利益や売上は伸びていきます。
自社が薄利多売と厚利少売どちらの傾向なのかを把握したうえで収益性分析を行いたいものです。

4. 適切に収益性分析を行って自社の問題を把握しよう

収益性分析では、売上高総利益率や売上高営業利益率など、さまざまな数値を確認しながら比較する手法が取られます。
適切に分析を行えば、よりよい営業につなげていくことが可能となります。

たとえ企業が効率よく経営を続けていても、利益が出なければ事業は継続できなくなってしまいます。
自社の経営に問題がないかを把握するためにも、効果的な収益性分析を行いましょう。