総資本回転率とは、「売上高 ÷ 総資本」で求められる企業の経営効率を計る指標の1つです。総資本を効率的に活用し売上を上げていれば回転率は高くなります。

本記事では、総資本回転率とは何か、算出方法や業界ごとの目安、改善方法、利用時の注意点を解説します。

1. 総資本回転率とは？

総資本回転率とは、会社の全ての資本（総資本）を活用し、どれくらい売上を得ているか把握するための指標です。総資本を活かせているか確認できる指標でもあります。なお、数値は大きい（回転数が多い）ほどよくなります。

1-1. 総資本が回転するとは？

総資本回転率を理解する上で大切になるのが「総資本が回転する」という表現です。これは、企業で行う以下の事業活動を1サイクルと捉えて「回転」と表すためです。

1. 資金の投下（仕入れなど）
2. 販売
3. 売上金の回収

企業では3.回収した代金を1.に投下するため、基本的には上記の繰り返しにより成り立ちます。1年間で上記を何回繰り返したかを把握できるのが、総資本回転率となります。

2. 総資本回転率の算出方法

総資本回転率は以下の式で計算できます。

総資産回転率（回転） ＝ 売上高 ÷ 総資本

例えば、以下のA社とB社の総資本回転率は以下のとおりです。

A社：売上高500万円、総資本300万円
総資産回転率＝500万円÷300万円＝1.6回転

B社：売上高500万円、総資本100万円
総資産回転率＝500万円÷100万円＝5回転

以上のように、同じ売上高でもB社の方が回転率は大きいため、少ない総資本を有効活用していることが分かります。

次に、計算に必要なそれぞれの項目を解説します。

2-1. 売上高とは

売上高は売上金額の総額を指し、経費や税金などを一切控除しない状態の数字です。単純に考えれば、「商品単価 × 販売数量」とも言い換えられます。

なお、実務では損益計算書の科目「売上高」の金額を確認しましょう。

2-2. 総資本とは

総資本とは自己資本と他人資本を合計した会社の資産のことです。確認する際は、貸借対照表の右側「負債及び純資産の部の合計」を見ましょう。

3. 総資本回転率の業種ごとの平均値

総資本回転率は業種により1.0～1.6と異なります。そのため、財務分析で用いる際は同業種の平均値を確認するとよいでしょう。

代表的な業種ごとの平均値は以下のとおりです。

小売業：1.7～1.8回転
卸売業：1.6～1.7回転
建設業：1.3回転
サービス業：1.2～1.3回転
製造業：1.0回転
情報通信業：1.0回転
不動産業：0.3回転

以上のように、総資本回転率は取り扱う商品や単価によっても異なります。

小売業や卸売業など、生活に直結する業界では少額の商品を多く販売し、売上を得る必要があります。

一方、不動産業では、土地・建物などの高額な資産を保有しているものの、売上は賃貸費用が大半を占めるため、総資本回転率は低い傾向にあります。

3-1. 総資本回転率から分かること

以上のように、同業と総資本回転率を比較することで、自社がどの程度資本を有効活用できているか判断できます。

同業より数値が大きければ資本を有効活用できており、少なければ有効活用できていないと判断できます。

4. 総資本回転率の改善方法

総資本回転率の改善方法では以下の2つが考えられます。

• 売上高を増やす
• 総資本を減らす

それぞれ、注意点と合わせて解説します。

4-1. 売上高を増やす

前年や同月と比べ、総資本が同額であるにも関わらず、総資本回転率が低下しているなら、売上高が減少していると判断できます。

業界や社会情勢により対応は異なるものの、営業活動に力を入れる、新しい顧客を開拓するなどにより、売上高の向上を目指しましょう。

なお、売上高が上がっていても、それ以上に総資本を増やしていてると総資本回転率は改善しません。

4-2. 総資本を減らす

前年や同月と比べ売上高に変更がなく、総資本回転率が下がっているなら、無駄な在庫を抱えている可能性があります。過剰在庫は総資本に影響するだけでなく、処分費用なども発生するため、適正量を維持しましょう。

総資本には負債額も含まれるため、売上に対して借入金が多い場合も総資本回転率は悪化します。借入限度額の目安を確認し、過剰にならないようにしましょう。

また、土地・建物・車両運搬など、事業に利用していない遊休資産があれば、売却により改善することもあります。

5. 総資本回転率と在庫回転率や流動資産回転率との違い

総資本回転率だけでなく、企業では他にも回転率を確認し、有効活用されているか確認する指標があります。ここでは、在庫回転率や流動資産回転率について解説します。

5-1. 在庫回転率とは

在庫回転率とは、一定の期間内の在庫の出入りを確認できる指標です。回転率は高いほど在庫の出入りが早く、低いほど長く商品が滞留していると分かります。

計算方法は以下のとおりです。

【金額ベース（1年間）】
在庫回転率（回転） ＝ 売上原価 ÷ 平均在庫金額

【個数ベース（1年間）】
在庫回転率（回転） ＝ 出庫数 ÷ 平均在庫数

在庫回転率では、業種だけでなく事業規模によっても目安が異なります。

例えば、卸売業は20回転、小売業は11回転が在庫回転率の目安であるものの、大企業の方が回転率は高く、中小企業の方が低い傾向にあります。さらに、業界で見れば飲食料品販売では回転率が平均より高く、衣類販売では平均より低くなりやすいです。

在庫回転率の把握は適正在庫の把握にもつながるため、総資本回転率の改善にも役立つでしょう。

関連記事：棚卸資産回転期間を経営に活かす！計算方法や棚卸期間回転率との関係についても解説

5-2. 流動資産回転率

流動資産回転率とは、1年以内に現金化できる資産を効率よく活用し、売上高を生み出しているか確認できる指標です。総資本回転率とは異なり、流動資のみを対象としています。なお、回転率は高いほど優良とされます。

計算方法は以下のとおりです。

流動資産回転率（回転）= 売上高 ÷ 流動資産

流動資産回転率は現預金だけでなく、売掛金の増加も回転率の悪化につながります。

なお、上記のような回転率は、分母を変えることでさまざまな角度から分析できます。総資本回転率と合わせて確認すれば、回転率の悪化の原因を特定しやすいでしょう。

6. 総資本回転率の注意点

総資本回転率を使用する際は、自社の他社の状況と比べる、総資本の処分時には他に影響がないかよく確認する必要があります。

6-1. 自社の過去実績と比較する

総資本回転率の分析では平均値を同業他社と比較するだけでなく、自社の過去の実績との比較が大切です。

特に、総資本回転率が悪化している場合、引き続き悪化しているのか、それとも一時的に悪化しているのかによっても対処方法は異なります。

そのため、一度確認すればよい分けではなく、毎年確認し、継続して状況を把握しましょう。

6-2. 総資本の処分はよく検討する

総資本を処分する際は、事業に直接の影響がないか、よく確認しましょう。さらに、固定資産の処分では売却か、廃棄かによって、帳簿上の処理も異なります。処分後の流れも確認した上で検討するとよいでしょう。

7. 総資本回転率を確認して効率的な経営をしよう！

総資本回転率とは、どれだけ企業の総資本を有効活用できているか確認できる指標です。なお、目安は業種により異なるものの、回転率が大きいほど効率的な経営ができていると判断できます。

総資本回転率の改善では売掛金の回収など、日頃の業務も重要になります。これらの業務はシステム化により、効率よく進められるでしょう。