「社内研修の目的は何ですか？」

「社内研修のメリット、デメリットとは？」

「社内研修の効果はどのように測定する？」

社内研修とは、社内の人材が講師となっておこなう従業員の研修です。経営者や管理職、人事部など研修内容に応じて、最適な人材が講師を担当します。

社内研修の意味は理解していても、そのメリットやデメリット、効果測定の方法までを正確に把握している方は少ないでしょう。

本記事では、社内研修の概要や種類に触れたうえで、設計方法や進め方について解説していきます。社内講師の選び方や育成法まで、社内研修に関する情報を幅広く紹介するため、ぜひ参考にしてください。

1. 社内研修とは

社内研修とは、講師を外部へ委託することなく、社内の人材から講師を選任して実施する従業員研修です。一定の期間をかけて、現場で役に立つ知識やスキルを学びます。

「社内研修」と似ている言葉に「社内教育」や「社外研修」がありますが、社内研修と社内教育には、実施期間と目的に決定的な違いがあります。また、社内研修と社外研修の違いは講師を委託するかどうかです。

	講師	実施期間	目的
社内研修	社内の人材を講師とする	1週間、3ヵ月などの具体的な期間が設けられる	即戦力として現場で役立つスキルや知識を高めること
社内教育	社内の人材を講師とする	具体的な期間は無く、長期的に継続しておこなわれる	従業員が持っている能力を伸ばすこと
社外研修	社外の専門家に外部委託する	1週間、3ヵ月などの具体的な期間が設けられる	現場で役立つスキルや知識、従業員の能力を向上させる

意味の違いを踏まえたうえで、社内研修への理解を深めましょう。

2. 社内研修の種類

社内研修の種類は以下の3つです。

1. OJT研修
2. OFF-JT研修
3. オンライン研修

それぞれの内容を紹介していきます。

2-1. OJT研修

OJT研修とは、「On the Job Training」の略称です。研修生は、実務を通して現場に必要なスキルや知識を身に着けます。研修生1名につき、講師1名を配置するマンツーマン体制が一般的です。

OJT研修のメリットとして、研修後にすぐ現場の即戦力として活躍できる可能性が高い点が挙げられます。一方で、講師の実務レベルによっては、研修内容に差が生まれることがデメリットです。

OJT研修は、実践ベースで体系的なスキルや知識が学べるため、新入社員を即戦力化したいときに有効といえるでしょう。主に、講師の質と数が担保できる企業で取り入れられています。

2-2. OFF-JT研修

OFF-JT研修とは、「Off the Job Training」の略称です。研修生は、集中講義やグループワークなどの座学によって、現場のスキルや知識を学びます。

OFF-JT研修のメリットは、大人数に対して一斉に研修を実施できることです。講師の負担が軽減されるうえに、研修内容を均一に保てます。さらに、実務から離れて学ぶことで、現場では生まれにくい学びや気づきが生まれることを期待できるでしょう。

一方で、同時に大勢の従業員のスケジュールを空ける必要があるため、研修期間中は一部の業務がストップする点がデメリットです。また、企業によっては大勢の従業員を収容する会場を用意する必要があります。

OFF-JT研修は、従業員に汎用的なスキルや知識を習得させる場合に向いている方法です。

2-3. オンライン研修

オンライン研修は、事前に講師が撮影した動画を研修生が後から視聴したり、オンライン会議ツールを使ったりしておこなう非対面形式の研修です。新型コロナウイルスの流行以降、一気に事例が増えています。

オンライン研修のメリットは、インターネットに接続できる環境と端末があれば、場所や時間を問わず研修を進められることです。一方で、実践的なスキルを学ぶには不向きである特徴もあります。

研修生の金銭的、時間的負担を軽減しつつ、業務に必要な知識を学ぶにはオンライン研修が効果的です。

3. 社内研修の3つのメリット

社内研修のメリットは以下の3つです。

1. 社内の特徴に則った独自のカリキュラムが組める
2. 他部署の従業員との交流が生まれる
3. 研修費用を抑えられる

ここからは、それぞれの内容を紹介していきます。

3-1. 社内の特徴に則った独自のカリキュラムが組める

社内研修では、企業が独自に指導カリキュラムを作成できます。企業理念やコンセプトを踏まえた研修が実施可能です。

例えば、毎年恒例の新入社員研修や管理職研修は、受講者からのフィードバックを踏まえて、カリキュラムを更新できます。より実践的な内容にできることが魅力です。

3-2. 他部署の従業員との交流が生まれる

社内研修を通して、普段の業務で接点を持ちにくい他部署の従業員とも交流が深まります。一緒に受講した同期は、今後プライベートな話もできる大切な仲間となりえるでしょう。

また、講師を担当する人材は企業の優秀な従業員です。社内研修での接点をきっかけに、仕事の相談ができる関係性の構築も期待できます。

3-3. 研修費用を抑えられる

研修費用を抑えられる点も社内研修のメリットです。

講師を外部委託すると人件費が掛かります。また、従業員を社外施設や他企業へ研修に向かわせると、宿泊費用や時間的なコストが必要です。

一方で、社内の人材を講師にすることで、書類作成や会場準備の費用のみとなり、ほとんどの場合で総費用は抑えられます。

4. 社内研修の3つのデメリット

社内研修のデメリットは以下の3つです。

1. 社内講師の能力によって差が生まれる
2. 社内の限定した情報しか教えられない
3. 講師に負担が掛かる

ここからは、それぞれの内容を紹介していきます。

4-1. 社内講師の能力によって差が生まれる

講師のスキルや能力によって、研修内容に差が生まれる場合があります。

特に、社内研修のマニュアルが徹底されていないと、研修内容は教える人次第となり、均一性が担保されません。社内研修では、教える側も十分教育して、内容の正確性を高める必要があります。

4-2. 社内の限定した情報しか教えられない

社内研修では、企業内の限定した情報しか研修生に伝えられません。そのため、新しいテクノロジーや幅広い知識を伝えたい場合、社内の人材だけでは限界があります。

一方で、その業界での実績と経験が豊富な外部講師であれば、第三者目線で正確性の高い研修ができます。

4-3. 講師に負担がかかる

社内研修は、講師に負担がかかる点がデメリットです。

社内講師に任命された従業員は、通常業務に加えて研修の準備を進める必要があります。また、練習や学びなおしなどの時間を含めると負担が大きくなりがちです。

OJT研修の場合も、通常業務をしながら研修生に時間を当てなければなりません。社内研修を計画する管理職や労務担当者は、講師の負担を考慮したスケジュール調整を心がけましょう。

5. 社内研修の設計方法・進め方

社内研修の設計方法・進め方は以下のとおりです。

1. 現状の課題を分析する
2. 研修の目的（ゴール）を決める
3. 研修の種類を決める
4. 研修計画を立てる
5. 研修運営のルールを決める
6. 社内講師を選ぶ
7. 研修後のフォローアップ体制を決める

ここからは、それぞれの内容を解説していきます。

5-1. 現状の課題を分析する

従業員へのヒアリングやアンケート調査をもとに、企業の現状課題を分析します。研修の目的（ゴール）を決めるうえでの重要なステップです。

例えば、「何を改善すれば課題は解決するのか？」「優先して解決すべき課題はどれなのか？」を考えます。課題を分析するときは、現在の状態と理想の状態のギャップに注目することがポイントです。

5-2. 研修の目的（ゴール）を決める

社内研修を成功させるためには、明確な目標（ゴール）を設定することが大切です。また、目標（ゴール）は、企業の方針に合致した具体的な内容が好ましいといえます。

そこで、SMARTの法則を活用することが有効です。SMARTの法則とは、以下の頭文字を取ったものを指します。

• Specific（具体性）
• Measurable（測定可能性）
• Achieable（達成可能性）
• Relevant（関連性）
• Time-bound（期限）

目標達成には、上記5つの要素を含んだ目標を立てると効果的です。

5-3. 研修の種類を決める

目標（ゴール）を達成するために最適な研修の種類を決定しましょう。

前述のとおり、社内研修の種類にはOJT研修、OFF-JT研修、オンライン研修があります。現場の負担や社内から提供できるリソースを考慮することが大切です。

5-4. 研修計画を立てる

次に、研修計画を立てましょう。具体的には以下を検討します。

• 研修のテーマ
• 対象者
• 日時
• 期間
• 実施場所
• 開場から終了までのプログラムの詳細
• 資料などのコンテンツ

なお、Web会議ツールを使う場合は、インターネット環境や端末の確保が必要です。研修計画を立てるときは、事前準備についても話し合うようにしましょう。

5-5. 研修運営のルールを決める

社内研修を運営する際のルールを決めます。具体的には、研修の告知方法や事前準備の担当部署、担当者を決定しましょう。

決定事項を研修の対象者に知らせる手段を決めるときは、以下のように具体的に定めることがポイントです。

• メールと社内掲示板を活用する
• 直属の上司に伝達してもらう

また、当日のタイムテーブルについても、この時点で完成させます。リハーサルをおこなう場合は、あわせて準備が必要です。

5-6. 社内講師を選ぶ

研修内容に適した講師を従業員から選定します。本人に依頼を打診し、承諾を得たうえで任命しましょう。

講師を依頼する際は、研修内容や期待することなどを丁寧に説明して、認識を共有することが大切です。日常業務をおこなう従業員の場合は、スケジュール調整も必須となります。

社内講師の選び方や育成法については後述しているため、参考にしてください。

5-7. 研修後のフォローアップ体制を決める

最後に、研修後のフォローアップ体制を決めます。社内研修の効果を高め、フィードバックを次の研修に活かすためです。

具体的には、フォローアップのやり方として以下が挙げられます。

• アンケートやレポートの提出を求める
• フォローメールを定期的に送信する

社内の状況にあわせて工夫してもよいでしょう。

6. 社内講師を選定・育成するポイント

社内講師を選定・育成するポイントは以下の通りです。

1. 受講者との相性を重視する
2. 相手を楽しませる姿勢があるかを確認する
3. トレーニングで講師スキルを高める

ここからは、それぞれの内容について解説していきます。

6-1. 受講者との相性を重視する

社内研修の講師を選ぶときは、受講者との相性を重視する必要があります。

例えば、新入社員研修では、年齢や立場がさほど離れていない先輩社員を講師に置きます。親近感が生まれることで、社内研修の効果も高まるでしょう。

6-2. 相手を楽しませる姿勢がある

研修講師は受講者に楽しんでもらう意識が必要です。

特に、座学が中心のOFF-JT研修やオンライン研修では、受講者が居眠りをするケースもあります。受講者の集中力を持続させるためには、話上手でフレンドリーな人材を選ぶことがポイントです。

6-3. トレーニングで講師スキルを高める

トレーニングで講師スキルを高めることも重要です。

営業マンとして優秀な成績の従業員でも、教えることに優れているわけではありません。

「どの順番で話を進めるのか？」「受講者の質問に対して適切なフィードバックが送れるのか？」はトレーニングで鍛えられます。場数を踏んだ講師を企業内で育成できれば、社内研修は充実します。

7. 社内研修の効果測定方法

社内研修の後は、以下の方法のいずれか、または組み合わせで効果測定をしましょう。

• アンケート調査の実施
• 理解度チェックテストの実施
• 評価レポートの提出
• アンケート調査の実施

また、効果測定の目的を明確にすることで、社内研修の意味が増します。

例えば、研修後にアンケート調査を実施する場合、「何のためのアンケートなのか？」「何をはっきりとさせたいのか？」を明示しましょう。調査目的が曖昧だと正確な効果測定ができません。

8. 効果的な社内研修を実施しよう！

社内研修は、社内の従業員を講師として実施する従業員研修のことです。社内研修をすることで、社内の情報共有が円滑になるだけではなく、外部に委託するよりもコストが抑えられます。

一方で、講師の能力によって研修内容に差が生まれる点がデメリットです。社内研修を導入する際は、講師となる従業員のスキルに応じてトレーニングを実施するとよいでしょう。

社内研修を活用し、従業員全体の情報共有やスキルアップにお役立てください。