勤怠管理システムは、タブレットで利用可能です。タブレットから使うことで、勤怠管理のさまざまな業務を効率化できます。

しかし「タブレットに対応している勤怠管理システムにはどのような機能がついているのか」と、わからない方もいるでしょう。

そこで本記事では、タブレットに対応している勤怠管理システムの主な機能と選び方を解説します。タブレットによる勤怠管理を検討している方は、ぜひ参考にしてください。

1. タブレット対応の勤怠管理システムが備えている機能5選

タブレット対応の勤怠管理システムが備えている機能は主に以下の5つです。

1. 打刻機能
2. スケジュール管理機能
3. 申請・承認機能
4. 自動集計機能
5. 通知機能

勤怠管理システムが備えている機能を活用すれば、業務の効率化につながります。

1-1. 打刻機能

タブレット対応の勤怠管理システムには打刻機能が搭載されています。出勤・退勤の時刻を記録する機能です。

打刻機能は、社員の健康を管理したり、勤務時間を計算したりするために必要になります。打刻時間を正確に把握しなければ、労使間で以下のトラブルが発生する可能性があるでしょう。

• サービス残業をさせていた
• 正しく給与を払っていなかった

タブレットを利用すれば、出退勤時の打刻が手軽になるため、打刻漏れやミスの防止にもつながります。

1-2. スケジュール管理機能

タブレットに対応している勤怠管理システムには、スケジュール管理機能がついています。従業員や出勤日や休暇などの勤怠スケジュールを入力・閲覧できる機能です。

繁忙期や忙しい時間帯により必要な人員が異なるため、さまざまな要素を考慮してシフトを作成しなければなりません。労働時間を超えないよう、法令を遵守したシフト管理が必要です。

システムを活用すれば、記録されたデータから複雑なシフトやスケジュールを自動で作成してくれます。シフトやスケジュール管理の担当者の負担が軽減されるでしょう。

1-3．申請・承認機能

タブレット対応の勤怠管理システムには、申請・承認機能が搭載されています。休暇や残業などの勤怠に関する申請・承認を簡略化できる機能です。

例えば、社員の有給休暇や残業代の申請・承認などを、書類ではなくシステム上で完結できます。

メールや書面で申請する手間を省けるため、今まで時間がかかっていた申請・承認にかかる時間の節約につながるでしょう。

1-4．自動集計機能

タブレット対応の勤怠管理システムには、自動集計機能が搭載されています。記録された勤務状況をシステム上で自動計算できる機能です。

例えば、社員の一人ひとりの勤務時間を自動で計算・集計が可能です。社員数が多くなればなるほど作業が増え、ミスが起こる可能性が高くなります。

自動集計機能を活用すれば、作業の効率化だけでなく、ミスを防ぐことにもつながるでしょう。

1-5．通知機能

タブレットに対応している勤怠管理システムの主な機能として、通知機能があります。対応が必要な状況が生じると通知してくれる機能です。

例えば、以下のような場合に自動で通知を送ってくれます。

• 有給休暇が未消化の場合
• 残業時間が超過している場合

通知機能を活用すれば、有給を取得していなかったり、残業時間が多かったりする社員の発見につながります。

2. タブレット対応の勤怠管理システムを導入する3つのメリット

タブレット対応の勤怠管理システムを導入するメリットは以下の3つです。

1. 時間や場所の制約がない
2. 勤怠管理の効率化を図れる
3. 法律を遵守した勤怠管理を実現できる

2-1. 時間や場所の制約がない

タブレット対応の勤怠管理システムを導入すれば、時間や場所の制約を受けずに、打刻や休暇の申請ができます。従来の方法では会社で直接や社内パソコンからしか打刻・申請ができませんでしたが、タブレットがあれば外出先からできるためです。

例えば、営業や出張などで外出しており、会社にいない場合でも、タブレットから出退勤時の打刻ができます。

外出中にも打刻ができるため、出退勤時の打刻忘れや漏れが少なくなるでしょう。

2-2. 勤怠管理の効率化を図れる

タブレット対応の勤怠管理システムを活用すれば、勤怠管理の効率化を図れます。従来は手作業でおこなっていた社員の出退勤の計算や集計を、システムで自動化できるためです。

勤怠管理は、勤務時間の集計やシフト管理など、多くの作業が発生する業務です。タブレットで勤怠管理をおこなうと、システムが自動で計算したり、入力したりしてくれます。

作業効率が上がり、人的ミスも減らせるでしょう。

2-3. 法律を遵守した勤怠管理を実現できる

タブレットで勤怠管理をおこなうと、法律を遵守した勤怠管理ができます。残業時間の上限に近づいている従業員や有給休暇を取得していない従業員に対して、メールまたはアプリで通知できるためです。

勤怠管理をおこなう場合は、以下のような法律を遵守しなければなりません。

• 有給休暇：年5日は必ず取得させる
• 法定休日：週に1日または4週間の間に4日は休日を与える必要がある
• 残業時間の上限：月45時間・年360時間

タブレットで勤怠管理をすると、有給を取得していなかったり、残業時間を超えそうになったりしている社員に通知できます。

タブレット対応の勤怠管理システムに搭載されている通知機能を活用すれば、法律に違反する前に対応できるでしょう。

参照：労働基準法35条｜e-Gov法令検索
参照：労働基準法36条｜e-Gov法令検索
参照：労働基準法39条｜e-Gov法令検索

3. タブレット対応の勤怠管理システムの選び方は？確認すべきポイント3つ

タブレットに対応している勤怠管理システムの選び方のポイントは以下の3つです。

1. 社内のタブレットに対応しているか
2. 目的に合致しているか
3. サポート体制が整っているか

自社に最適なシステムを選びたい方は、ぜひ参考にしてください。

3-1. 社内のタブレットに対応しているか

勤怠管理システムを選ぶ際は、自社で使用しているタブレットに対応しているかどうか確認する必要があります。

機種が古かったりタブレットをアップデートしていなかったりすると、システムが使えない可能性があるためです。

自社で対応しているかどうかわからない場合は、無料のトライアルを実施しているシステムで試すことをおすすめします。

対応している機種を選ばなければ、導入費用が無駄になるので注意しましょう。

3-2. 目的に合致しているか

タブレット対応の勤怠管理システムを選ぶ際は、目的に合っているかを確認しましょう。目的に沿わないシステムでは、期待する業務改善の効果を得られないためです。

目的の具体例として以下が挙げられます。

• 出退勤時の打刻だけをタブレットでおこないたい
• 勤務時間の集計もしたい
• テレワークなどの複数の勤務形態を管理したい

自社で効率化したい業務を検討してから、システムを選ぶ必要があります。

3-3. サポート体制が整っているか

タブレットで勤怠管理をおこなうときは、サポート体制が整っているシステムを選びましょう。

導入後のサポートがあれば、システムの使い方がわからないときにすぐに質問できます。またトラブルが起きた際にも迅速に対応してくれるでしょう。

また導入の説明会を実施するなど、手厚いサポートを提供している企業もあります。使いこなすためにも、十分なサポートが受けられるシステムを選ぶことが大切です。

サポート内容については、無料か有料かどうかも確認しておきましょう。

4. タブレット対応の勤怠管理システムを選ぶ際の2つの注意点

ここでは、タブレット対応の勤怠管理システムを選ぶ際の注意点を2つ解説します。

1. 毎月固定で費用が発生する場合が多い
2. 社員が使いやすいシステムを導入する必要がある

注意点を把握してから、勤怠管理システムを選定しましょう。

4-1. 毎月固定で費用が発生する場合が多い

タブレット対応の勤怠管理システムは、毎月固定で費用が発生するケースが多くなります。多くの勤怠管理システムがクラウド型のサービスを提供しているためです。

クラウド型とは、オンライン上のサーバーで提供されているサービスを、インターネットを通じて利用できるシステムのことを指します。一度の支払い額は安価になる場合が多いですが、毎月固定で利用料が必要です。

クラウド型のサービスは、保管するデータの量や通信量で料金が決まります。社員数が増えれば増えるほど、利用料金が割高になるでしょう。

毎月利用料金がかかっても、業務の効率化によって、人件費や労働時間の削減につながるシステムを選ぶことが大切です。

4-2. 社員が使いやすいシステムを導入する必要がある

社員が使いやすいと感じる勤怠管理システムを導入しましょう。導入しても、社員が使いこなせないと意味がありません。

例えば打刻の方法は簡単で確実か、申請・承認に手間がかからないかなど、使いやすいシステムを選ぶ必要があります。デモ版が用意されている場合は、従業員に実際に試してもらうことがおすすめです。

わかりやすくてシンプルな勤怠管理システムを選べば、社員が迷うことなく使いこなせるでしょう。

5. 勤怠管理をタブレットでおこない業務の効率化を図ろう

勤怠管理システムは、タブレットでも対応可能です。勤怠管理をタブレットでおこなうことで、以下の業務効率化につながります。

• 勤務時間の管理・集計
• シフトの作成・管理
• 休暇や残業に関する申請・承認

また残業時間の超過を知らせてくれる通知機能が搭載されているシステムもあるため、法律を遵守した勤怠管理を実現できます。

タブレットで勤怠管理をおこなうことで、業務の効率化を図り、人件費や労働時間の削減につなげましょう。