ハイブリッドワークとは、オフィスとオフィス以外の場所の両方で仕事をする働き方です。働く場所の決定は、従業員が自身で決める企業もあれば、従業員が会社の決定に従う企業もあります。

本記事で紹介する内容は、ハイブリッドワークの概要や導入企業の割合、メリットとデメリット、導入の課題や成功ポイントです。

そのほか、ハイブリッドワークとテレワーク・リモートワークの違いも解説しているため、ぜひ参考にしてください。

1. ハイブリッドワークとは

ハイブリッドワークとは、オフィスワークとテレワークを組み合わせた働き方です。組み合わせ方はさまざまで、業種やプライベートな事情に合わせて働きやすくなります。どのようなパターンがあるのか、一例とあわせて解説していきます。

1-1. 2つの働き方を組み合わせた働き方

オフィスワーク	オフィスで仕事をする働き方
テレワーク	オフィスとは異なる場所で仕事をする働き方

テレワークでは、以下のような場所で仕事をします。

• 自宅
• シェアオフィス
• サテライトオフィス

オフィスワーク、あるいはテレワークに限定した働き方よりも、自由度の高い働き方ができる点が大きなメリットです。

集中しやすい環境や、子育てや介護などのプライベートな事情にあわせて働く場所を選ぶことも可能になるため、従業員の満足度が上がりやすいです。

1-2. ハイブリッドワーク3つのパターン

ハイブリッドワークの代表的な種類は、以下の3タイプです。

従業員区分型	完全オフィスワークの従業員と完全テレワークの従業員を分けるタイプ
企業主導型	企業がオフィスワークとテレワークの日（曜日）を決定し、企業の決定に従業員が従うタイプ
従業員主導型	従業員が仕事内容に応じてオフィスワークとテレワークを自由に決定するタイプ

上記の企業主導型を採用する企業のなかには、オフィスワークとテレワークの対象曜日を区分して固定化する企業もあります。業種や自社の状況に合わせた形でハイブリッドワークを取り入れましょう。

2. ハイブリッドワークとテレワーク・リモートワークの違い

ハイブリッドワークとテレワーク・リモートワークの違いは、以下のように働く場所が違います。

ハイブリッドワーク	オフィスとオフィス以外の場所のどちらか
テレワーク・リモートワーク	オフィス以外の場所

またハイブリッドワークではオフィスでの勤務も選べますが、テレワークとリモートワークにおいてはオフィス勤務を選べません。

なおテレワークとリモートワークの意味には明確な違いがなく、一般的に同じ意味として使われています。

厚生労働省が公表しているテレワークの定義は、情報通信技術（ICT）を活用し、時間・場所を有効活用できる柔軟な働き方です。

テレワークは造語の一つで、以下の原語を組み合わせて作られました。

原語	日本語の意味
Tele	遠く・遠隔の・離れてなど
Work	仕事など

また情報通信技術を意味するICTは、英語のInformation and Communication Technologyの略語です。

テレワークとリモートワークには明確な違いがなく、両者とハイブリッドワークは働く場所やオフィス勤務の有無に違いがあると覚えておきましょう。

参考：テレワークとは｜厚生労働省

3. ハイブリッドワーク導入企業の割合

ハイブリッドワーク導入企業の割合は、増加傾向にあります。国土交通省による2023年のテレワーク人口実態調査で、2022年よりもハイブリッドワーカーの割合が増えている状況です。

一方、テレワーカーの割合は2022年よりも1.3ポイント減少していました。

ハイブリッドワーカーとはハイブリッドワークで働く従業員、テレワーカーとはテレワークで働く従業員を指します。

さらに週1〜4日のテレワーカーの割合が増加していることから、テレワークからハイブリッドワークへの移行がうかがえました。

なお首都圏のテレワーカーの割合は2022年よりも1.9ポイント減っているものの、同水準程度の約4割をキープしています。

一般企業による調査でも、首都圏でのハイブリッドワークの導入率が最も高く、首都圏から離れるほど導入率が下がる結果でした。

参考：テレワーカーの割合は減少、出社と組み合わせるハイブリットワークが拡大～令和５年度のテレワーク人口実態調査結果を公表します～｜国土交通省

4. ハイブリッドワークが適している業種

ハイブリッドワークはIT系の業種やクリエイティブな業種で活用されやすいです。いち早くリモートワークを取り入れた業種が多く、PCやインターネット環境が充実している点が共通しています。具体的にどのような業種がハイブリッドワークに適しているのか、見ていきましょう。

4-1. PCやインターネットを活用する業種

業務でPCやインターネットを活用する業種はリモートワークに非常に適しており、ハイブリッドワークもしやすい業種です。

情報通信業やハードウェア・ソフトウェア業界、Web業界などが挙げられます。

ただし、PCを使う業種でも直接物品を扱うネット通販業務や、顧客との対面によるやり取りを重視する企業ではテレワークがしにくく、ハイブリッドワークも導入しにくいでしょう。

4-2. クリエイティブな業種

個人でも業務が多く、集中力や自分に適した環境が求められるクリエイティブな業種もハイブリッドワークに適しています。

デザイナーやイラストレーター、ライターなどが挙げられます。データのやり取りや顧客とのやり取りもオンラインで可能なため、通常は集中しやすい環境で業務をし、必要な時だけオフィスワークをするという働き方が考えられます。

4-3. リモートによる対応が可能な業種

通話やビデオ通話によって対応が可能な業種もハイブリッドワークに向いています。カスタマーサポートやコンサルティング業は、オンライン化が進んでいます。営業職も、商談のために直接出向く日はオフィスワーク、事務作業をする日はテレワークというように組み合わせやすいでしょう。

近年はWebカメラを使ったミーティングや顧客とのやり取りが一般化し、直接会わなくても顧客対応が可能な範囲が広がりました。取引先や顧客の価値観にあわせて、オンラインと対面を使い分けたハイブリッドワークも考えられます。

5. ハイブリッドワークのメリット

ハイブリッドワークには、多様化する働き方への対応や従業員満足度の向上など、さまざまなメリットがあります。メリットをより引き出せるように、自社に適した形でハイブリッドワークを導入しましょう。

5-1. 多様な働き方への対応ができる

働き方への意識が変化し、勤務時間や勤務場所は以前よりも自由度が高くなりつつあります。ハイブリッドワークは、そうした多様化する働き方への対応がしやすいです。

従業員の意思や業務内容に合わせてオフィスワークとテレワークを選べることは、プライベートな事情への配慮にもつながります。女性の社会進出も目覚ましい中、多様な働き方への対応ができる点は従業員満足度を大きく上げるでしょう。

5-2. 生産性が向上する

業務の中には個人で集中できる環境でおこなった方が効率が上がるものもあります。データ入力や分析、クリエイティブな業務などは、自分のペースで集中したほうが効率がよく、業務の質も高まりやすいです。

また、従業員の性格や適性によって、業務がしやすい環境も異なります。

業務内容や個人の適性にあわせたワークスタイルを選べることは、生産性の向上につながります。ハイブリッドワークであれば、柔軟に働く場所を変えてベストな環境を自分で構築できます。

5-3. ワークライフバランスが実現する

子育てや介護をしている従業員にとって、テレワークという選択肢は非常に大きなメリットになります。

忙しい毎日の中で、通勤に要する時間をテレワークによって削れることで、家族との時間や趣味の時間を作りやすくなるからです。ワークライフバランスが向上し、ストレスを溜めにくくなるでしょう。

子供が体調不良になったときや急に介護が必要になったときなども、テレワークという選択肢があれば仕事を休まずに対応できます。実際に活用する機会がなかったとしても「もしものときは自宅で仕事ができる」という環境は安心感につながります。

5-4. 企業の評価が高くなる

ここまで紹介した、多様な働き方への対応やワークライフバランスの実現は、企業の評価に影響します。時代に適した働き方を導入していることや、従業員の私生活の充実も重視しているという企業の姿勢は、高い評価を得やすいでしょう。

ホワイトな企業という印象は、人材確保に大きなプラスとなります。優秀な人材から選ばれやすく、離職率も下げられるため、人が育ちやすい企業になっていくはずです。

5-5. コストが削減しやすい

ハイブリッドワークの導入により、オフィスワークが減るとコストパフォーマンスが向上します。フリーアドレスにすれば全員出社だったときよりもスペースを削減でき、よりコンパクトなオフィスで済むようになるでしょう。

また、デスクや事務用品など、オフィスワークに欠かせなかった備品も減らすことができます。テレワークの従業員が増えることで、データによるやり取りが進んでペーパーレス化につながることもコスト削減になります。

5-5. コストが削減しやすい

ハイブリッドワークの導入により、オフィスワークが減るとコストパフォーマンスが向上します。フリーアドレスにすれば全員出社だったときよりもスペースを削減でき、よりコンパクトなオフィスで済むようになるでしょう。

また、デスクや事務用品など、オフィスワークに欠かせなかった備品も減らすことができます。テレワークの従業員が増えることで、データによるやり取りが進んでペーパーレス化につながることもコスト削減になります。

6. ハイブリッドワークのデメリット

ハイブリッドワークには働きやすさを中心に、多くのメリットがありました。しかし、コミュニケーションが減ることや、個人でセキュリティ対策が必要になることなど、デメリットもあります。導入する際はこうしたデメリットへの対応も考えなければなりません。

6-1. コミュニケーション不足になりやすい

ハイブリッドワークにより、オフィスワークの人とテレワークの人が分かれると、コミュニケーション不足になりやすいです。

メッセージや通話によってやり取りをしていても、表情や雰囲気は対面している時よりも伝わりにくく、同時に伝えにくいです。そのため、誤解や勘違いが生じることがあります。

コミュニケーション不足によって、情報の伝達が遅滞したり間違ったりすると、生産性は下がってしまいます。定期的に顔を合わせる機会を作る、コミュニケーションツールを活用するなどして対策しましょう。

6-2. 従業員間の不公平感が生まれることがある

同じ部署内でも、業務内容によってオフィスワーク中心の人と、テレワーク中心の人に分かれることがあります。どうしても「テレワークの方が楽」というイメージがあるため、不公平感が生まれることがあります。

また、オフィスワークで毎日顔を合わせる人同士の方が絆が生まれやすく、テレワーク中心の人との間に温度差が生じることも考えられます。

定期的なオフィスでのミーティングなどをおこない、全員が同じチームで支えあって働いているという印象を強めることが求められます。

6-3. 正しい評価がされないことがある

ハイブリッドワークでテレワークの従業員が増えると、業務の進捗や働く姿勢が見えにくくなります。特に数字や成果につながらない貢献は見落とされやすいです。その結果、評価が正確におこなわれず、不満を持つ従業員が出ることが考えられます。

これまでの評価制度を見直し、テレワーク用の評価基準を新たに設けて、新しい働き方に対応しなければなりません。加えて、評価者は評価エラーについての認識を強め、公平な評価ができるようにしましょう。

6-4. 勤怠管理が複雑になる

オフィスワークとテレワークの従業員が混在すると、勤怠管理が複雑になります。従業員が「今日はどこで何時間働いているのか」という部分を正しく把握できなければ、労働基準法に基づく労働時間管理が困難になり、労働時間が超過したり、残業代の未払いが発生したりするリスクも高まります。

また、勤怠管理が複雑になると従業員の働きすぎにも気づけないことがあります。その結果、心身の不調を引き起こすことも考えられます。

勤怠管理システムの導入を検討し、複雑化する勤務形態にも対応できるようにしましょう。

6-5. セキュリティ面のリスクが発生する

オフィスワークのみの場合は、会社が全体でセキュリティ対策をすることができました。しかし、テレワークで自宅やサテライトオフィスなどで働く場合は、従業員一人ひとりのセキュリティ対策が求められます。

十分にセキュリティ対策がされていないと、情報漏洩やデータの紛失など、重大な問題が発生する可能性があります。

ハイブリッドワークを導入する前に、セキュリティに対する知識と意識を十分に高める必要があります。

7. ハイブリッドワーク導入を成功させるポイント

ハイブリッドワークは、導入しても十分に活用されないことや、トラブルにつながってしまうこともあります。会社と従業員のプラスになる制度にするために、以下の点を意識して導入を検討しましょう。

7-1. 就業規則の見直しやルール設定をする

ハイブリッドワークを導入すると、オフィスワークとテレワークが混在するようになります。

勤怠管理が複雑になってしまうため、社内規定や就業規則を見直し、正確な勤怠管理ができるようにしましょう。とくに、テレワークが増えるとタイムカードによる勤怠管理は困難になります。業務開始と終了をどのように管理するか、十分なルール作りが求められます。

従業員の居場所が複数個所になる点を考慮し、自然災害やインターネット回線の不調などの緊急事態に備えることも大切です。

7-2. 環境整備をしっかりとおこなう

ハイブリッドワークによるテレワークの増加は、コミュニケーション不足を招きやすいです。従業員同士が円滑にやり取りを継続できるように、コミュニケーションツールや勤怠管理システムの導入などをおこないましょう。

オフィスの環境も整備する必要があります。フリーアドレスの採用やミーティングスペースの確保などをおこない、ハイブリッドワークのメリットを引き出し、デメリットを解消することが大切です。

7-3. 評価制度の見直しをおこなう

これまでオフィスワークのみだった場合、評価制度も大幅に見直す必要があります。テレワークでは、業務の進捗や成果、仕事に対する姿勢などが見えにくくなります。そのため、評価制度がテレワークに対応していないと、評価エラーにつながりやすいです。

評価基準の見直しや評価者の教育などをおこない、評価制度を新しい働き方に適した内容にしましょう。

7-4. セキュリティ対策や意識改革をする

ハイブリッドワークでは、セキュリティの確保が難しくなります。複数のセキュリティツールを組み合わせたり、ルールを厳格化したりするなど、これまでよりも高いレベルでの対策が必要です。

加えて、従業員一人ひとりのセキュリティ意識も高める必要があります。サテライトオフィスやシェアオフィスでは、のぞき見やウイルスによる情報漏洩があることや、データ紛失の可能性など、テレワークによる危険性を理解してもらうようにしましょう。

8. ハイブリッドワークを活用して多様な働き方に対応しよう

ハイブリッドワークとは働き方の一つで、業務内容などに合わせてテレワークをしたりオフィスワークをしたりします。会社や自身の選択により、オフィスで働くかオフィス以外の場所で働くかを決める仕組みです。

ハイブリッドワークには、生産性や従業員の満足度の向上をはじめ多くのメリットを期待できます。そのため、導入企業の割合も増加傾向です。

不十分な社内コミュニケーションや煩雑な勤怠管理などの課題もあるものの、多くの場合は適切なツールの導入などで解決できます。

テレワーク・リモートワークとの違いも把握しつつ、ハイブリッドワークについての理解を深めて導入を検討しましょう。