成果主義を導入する会社は増えつつあります。しかし、すべての会社が成果主義を導入して成功しているわけではなく、失敗して元の評価制度に戻したというケースも少なくありません。

成果主義をうまく活用するためには、メリットやデメリットについて正しく理解しておくことが大切です。

本記事では成果主義のメリット、デメリットと浸透させるコツについて解説します。

1. 成果主義のメリット

成果主義のメリットは数多くあります。会社が抱えている問題と、成果主義の導入によるメリットを照らし合わせて、実際に会社で採用するかどうかを検討してください。

1-1. 適正な報酬が支払われる

成果主義を導入すると、社員の給与の基準は「どれだけの成果を上げたか」にです。仕事に対する積極性がなく、活躍をしていない社員に多額の報酬が振り込まれたり、頑張って成果を上げている社員の給料が安かったりといったケースがなくなるのは大きなメリットでしょう。

一般的な企業は、年齢を重ねるごとに昇給していきます。そのため、社員が高齢化すると人件費も増加してしまいます。しかし、成果報酬であれば、業績が悪いのに人件費だけが増加するということはありません。社員が成果を上げてくれれば、必然と業績がよくなり、高い報酬を支払うことができるでしょう。

1-2. 生産性が高まる

成果主義を導入すると、より効率よく仕事をこなしたほうが評価されるという認識が社員の中で一般的になります。その結果、労働時間や業務の無駄を自然と削減しようという意識が働くようになります。

会社にとって生産性を向上させることは欠かせません。いろいろな施策を導入している会社も多いです。しかし、成果主義を導入すれば、社員の業務に対する意識が変わり、自然と生産性の向上が期待できます。

1-3. 退職者が減少する

会社を退職する理由のひとつに仕事へのモチベーション低下があります。仕事がつまらない、面白くないと感じてしまい、会社をやめるという方は少なくありません。

成果主義を導入することで、社員それぞれを正しく評価することが可能になります。より評価されるために仕事を頑張ろうと思える社員も多くなるでしょう。

結果として、退職者が減少し、社内でどんどん社員が成長していくため、より組織としてのパワーが高くなります。

しかし、これは力がない社員に対してどうアプローチできるかで変わってきます。成果主義がプレッシャーになってしまい、退職を決意するという方も少なくありません。

そういった社員に対してどのようなアクションを起こすかで、メリットにもデメリットにもなり得るでしょう。

1-4. 社員が自ら成長しようと行動する

資格取得のために休日を返上して勉強したり、セミナーに自発的に参加したりすることに抵抗感がある社員は少なくありません。その理由は、それらの行動を行ったとしても自分に返ってくるメリットが少ないためです。

しかし、自己成長することでより多くの成果が上げられ、それが評価されるならば、積極的に取り組もうとする社員も多くなるでしょう。会社がアクションを起こさなくても、社員が自分で行動して成長してくれるのは大きなメリットです。

2. 成果主義のデメリット

成果主義には数多くのメリットがある一方で、デメリットもあります。導入する前にはデメリットについても理解しておき、不満を持つ社員が少しでも少なくなるように配慮しなくてはいけません。

2-1. 評価基準を設けるのが難しい

成果主義において欠かせないのが明確な評価基準です。評価基準がないと、人によって評価が異なってしまい、不公平さを感じさせる要因になってしまいます。

仕事の中には数字で測れないものもあります。たとえば「今月の営業成績」は数字で成果が表れるため、明確な基準を設けて評価することが可能でしょう。しかし「上司の命令でコピーを取った」「新入社員を現場まで送り迎えした」などは、数字で成果を判断することができません。

こういった業務に対しても、正当な評価を行うことが必要です。そのため、どのような観点から評価基準を設けて、公平生が本当に保たれるかはよく考えなくてはいけません。

客観的に見ても納得ができるような評価方法にしておく必要があります。

2-2. チームワークが悪化する

成果主義は個人的な成果を上げることに注力しやすくなる傾向にあります。結果として、チーム同士で顧客を奪い合ったり、ノウハウを秘匿したりといった行動につながる可能性もゼロではありません。

社員が個人で努力をした場合でも、チームでの活動は欠かせません。そのため、数字だけを評価するのではなく、チームでの活動においてどのような成果を残したかも判断材料として取り入れることが大切です。

2-3. 人材育成が行われない

成果主義は個人のメリットをより重視する傾向を生む可能性があります。これによって個人には関係しない人材育成を行わないという社員が増える可能性があります。

成果を上げることは大切ですが、会社としてはより優秀な社員が育つように働きかけていかなくてはいけません。人材育成にどれだけ力をそそいだかも評価の基準として設けることができれば疎かになることは少ないでしょう。

3. 成果主義をうまく浸透させるコツ

成果主義のメリットだけを生かし、デメリットをなるべく少なくするためには、どのように会社に浸透させるかを考えることが欠かせません。導入の仕方次第で成果主義の効果は大きく異なります。

3-1. 成果はひとりで得られないことを認識させる

社員には成果がひとりで得られないということを認識させましょう。成果主義の問題点に社員が個人での成果に注力しすぎるというものがあります。

しかし、厳密には個人での成果というものは存在せず、誰かの助けによって個人の仕事は成り立っています。自分だけで仕事をしているという考えを持ってしまうと、独りよがりな仕事ぶりになってしまうかもしれません。

会社に所属している人たちの支えによって、自分の仕事が成り立っていることを強く認識させましょう。

3-2. 心理的報酬を与える

力が発揮できない社員も一定数存在するでしょう。同期が数字という形で成果を上げているのに、自分は何もできていないと思ってしまうと、退職するという判断につながりかねません。

もちろん、力が及んでいないのは事実ですが、努力をしていないわけではありません。褒めるべき部分を見つけて、心理的報酬を与えるのも成果報酬には欠かせません。こういった対応によって、社員はより努力しようと行動できるようになります。

3-3. 評価者に対する不信感を少なくする

成果主義を導入すると、評価者が正しい評価をしていないと考える方が一定数出てきます。そのため、評価者は社員からの信頼が厚い存在にして、客観的に評価を行っていることを明確にしておきましょう。

個人面談の際には、どういった基準で評価しているのか具体的に説明できるとベストです。明確な理由があれば、不満を持つ社員も少なくなるでしょう。

4. 成果主義の導入は慎重に行う必要がある

成果主義には数多くのメリットがあるため、導入したいと考える会社は多いでしょう。しかし、導入した結果、思うようにいかなければ、元の評価制度に戻すことも起こり得ます。そのため、現在の制度を撤廃して導入する必要があるのかはよく考えなくてはいけません。

とくに社員から納得を得られるか、不公平さを感じさせないような仕組みを作れるかという点には注意をしてください。