1. 総合原価計算とは一定期間の原価合計を生産数で割る計算方法

総合原価計算とは一定の期間（主に1ヶ月）に発生した製品原価を合計し、生産数で割る計算方法です。単一の製品を大量生産する際に採用されます。

大量生産の場合、1ヶ月に何万、何十万と製品を作ることもあり、個別に原価計算をしていては多大な時間がかかります。

しかし、総合原価計算を用いることにより、生産数に左右されることなく効率的な原価計算が可能です。

また総合原価計算は、単一商品以外にも対応できるよう複数の計算方法があります。ここからは総合原価計算の4つの種類について解説します。

1-1. 単純総合原価計算

単純総合原価計算とは、素材や製造ラインなどすべてが同じ製品を大量生産する際の計算方法です。スーパーで売っているお菓子やジュースなど、製品の工程や素材が同じ製品の際に使います。

生産で発生した製造原価を生産数で割ることで算出する計算方法です。総合原価計算の基本ともいえる方法で、以下に紹介する計算方法もこの計算方法がベースとなっています。

1-2. 組別総合原価計算

組別総合原価計算は、同じ製造ラインや工程で違う製品を生産する際の計算方法です。たとえば、自動車メーカーにおいて、A車とB車を同じ製造ラインで作っている場合が該当します。

上記のようにそれぞれ違う製品のことを「組製品」といいます。組製品ごとに分けて原価計算する方法が組別総合原価計算です。

1-3. 等級別総合原価計算

等級別総合原価計算は、同じ製品であっても大きさや形状、品質などの等級が分かれている製品を生産する際の計算方法です。

具体的には次のようなケースが等級総合原価計算にあたります。

• 衣料メーカーにおいてサイズ別に服を製造する場合
• 酒造メーカーにおいて同じお酒を吟醸や大吟醸などの等級に分ける場合

製品原価の合計に対し「等価係数」という等級ごとの負担割合を示す数値を用いて算出します。

1-4. 工程別総合原価計算

工程別総合原価計算は、複数の製造工程を経て製品を生産する場合の計算方法です。ここでいう工程とは製造部門や場所を指します。

別の場所にある複数の工場を使う場合や、同じ工場内でも複数の製造部門を経て製品を作る場合は工程別総合原価生産を用います。

2. 総合原価計算が適している生産方式

総合原価計算は同一製品を大量生産している生産方式に適しています。業種で見てみると次のような業種が向いているといえるでしょう。

• 食品や電気製品などの製造業
• 鉄鋼業
• 製紙業
• 繊維業
• 製粉業

一方で、多品種少量生産をしている生産方式や顧客ごとに内容が変わるような業種には適していません。具体的には弁護士や税理士などの士業やコンサルタント業、システム開発を請け負う企業などです。

このような場合は、個別の製品や依頼内容ごとに原価を計算する「個別原価計算」が適しています。

3. 総合原価計算と個別原価計算の違い

ここでは、総合原価計算とよく比較される個別原価計算との違いを次の内容で解説します。

• 生産方式
• 分類する基準
• 計算する費目

詳しく見ていきましょう。

3-1. 生産方式

総合原価計算と個別原価計算では、適している生産方式が異なります。

総合原価計算は、同一製品や同じ製造ラインを利用する製品などを継続して大量に生産する生産方式に適しています。例をあげると、自動車・食品メーカーや鉄鋼業などの業種です。

一方、個別原価計算は顧客に合わせたサービスを提供する業種や、多品種少量生産や受注生産をする形態に用いられます。

例をあげると、弁護士や公認会計士などの士業やシステム開発業などがそれにあたります。

3-2. 基準となる単位

それぞれの原価計算は基準となる単位が異なります。総合原価計算は一定の期間で発生した製品原価を生産数で割る算出方法です。

一方、個別原価計算では期間にかかわらず、顧客からの案件または生産した製品単位で原価計算を実施します。

3-3. 計算する費目

総合原価計算と個別原価計算は原価計算で分類される費目にも違いがあります。

個別原価計算は原価を直接費と間接費に分ける計算方法です。一方、総合原価計算では材料費以外の費目を加工費としてまとめて、材料費と加工費の2つで原価計算を行います。

なお総合原価計算であっても、同じ製造ラインで違う製品を作る場合や、工程が複数ある場合は直接費や間接費まで考慮して計算します。

4. 総合原価計算の2つのメリット

総合原価計算を利用することで得られるメリットについて次の2つを解説します。

1. 原価計算の手間を削減できる
2. 人件費を削減できる

詳しく見ていきましょう。

4-1. 原価計算の手間を削減できる

メリットの1つ目は、大量生産時における原価計算の手間を大幅に減らせる点です。

大量生産を行う企業では、1ヶ月で何十万と同じ製品を生産することも珍しくありません。何十万と生産される製品を個別に原価計算を行っていては膨大な時間が必要となります。

また同商品であれば原価も変わらないため、個別に原価計算をする必要性もほとんどありません。

総合原価計算を使えば、生産量にかかわらずまとめて計算が可能なため、生産数が多くても一定の手間で計算が可能です。

4-2. 人件費を削減できる

手間の削減にあわせて人件費が削減できる点も大きなメリットといえるでしょう。浮いた人件費を人員が不足している部署にあて、業務効率化を図れます。

5. 総合原価計算のデメリット

総合原価計算は大量生産に対してメリットの多い計算方法ですが、デメリットも存在します。ここでは、総合原価計算のデメリットである次の2つについて解説します。

• 期間ごとにしか原価を確認できない
• 正確な原価がわからない

メリットのみならず、デメリットもしっかりと把握することで、より適切な対応をとれます。しっかりと把握しておきましょう。

5-1. 期間ごとにしか原価を確認できない

総合原価計算は期間ごとにしか原価を正確に把握できません。一定期間において発生した製品原価を生産数で割ることで算出する方法であるためです。

現状が把握できない場合、売上に対して原価が高い状況が発生していても気づかず、対応が後手になるおそれがあります。

5-2. 正確な原価がわからない

総合原価計算では、直接労務費や間接費の正確な内訳はわかりません。直接材料費以外にかかった金額をすべて加工費としてまとめて計算をするためです。

原価に問題が発生していたとしても素早く原因特定できず、迅速な対応が取れません。

また、原価の変動に対する調整がしにくい、期末時点で発生する未完成品の取り扱いが複雑などのデメリットもあります。

6. 総合原価計算の計算方法

総合原価計算の基本である単純総合原価計算について解説します。なおここでは総合原価計算における一定の期間を1ヶ月として解説します。

基本的な計算方法は次の通りです。

1. 直接材料費＋加工費＝全体の製造原価
2. 月初仕掛品＋全体の製造費用－月末仕掛品＝全体の完成品製造原価
3. 完成品製造原価÷生産数量＝単位あたりの完成品製造原価

仕掛品とは、期末時点において未完成の製品を指します。仕掛品原価の取り扱いは企業によっても異なりますが、場合によっては計算が必要です。

計算をする場合は、当月に発生した全体の製造原価に先月分の仕掛品を加算し、次に月末時点の仕掛品を差し引きます。この計算を行うことで今月に完成させた製品の原価を出せます。

最後に、完成品製造原価を生産数量で割ることで算出された金額が、製品1つの製造原価です。