社内での立場を提示する際に使われる職位や役職という言葉は、示すものが同じであったり、意味が似ていたり、使い分けが難しいです。同じ意味として使うケースも多いですが、実際には微妙な違いがあるため、人によっては解釈が異なることもあります。

しかし職位に関する解釈が、会社側と従業員側で異なってしまうと、業務に支障がでてしまう可能性があるので注意しましょう。

本記事では、職位の意味や類似語の違い、職位の種類について詳しく解説していきます。

1. 職位とは？

職位とは、会社での仕事上の地位や担当する仕事を指す言葉です。英語では「duty position（職位・勤務地）」や「employment position of rank（階級・職位）」などと表現されます。

日本では職位や役職、肩書きや職階などの類語と分けて使うことがありますが、英語では大きな差はありません。

職位の例は、社長や常務、部長などが該当します。これは役職と表現しても正しいです。

そのため、日本でも職位の定義には曖昧な部分が多く、会社によって規定が異なる場合や、すべて同じ言葉として扱うこともあります。

2. 職位と似た言葉との違い

ビジネスシーンで使われる言葉には、職位の類語が多くあります。同じ意味として使っても問題ないことがほとんどですが、微妙な差を使い分けることで語彙を増やしスマートな会話をしやすくなります。

ここでは、職位と似た言葉の違いを解説します。

2-1. 役職

役職は職位と同じ意味で使われることが多い言葉です。分けて使う場合は、職位が仕事上の立場や担当業務を指す言葉であるのに対し、役職は会社でのポジションそのものを指す言葉として使うとよいでしょう。

職位は会社で担当している業務のレベル、役職は会社での立場だと考えると少し分けやすいかもしれません。

2-2. 肩書き

肩書きも、役職と同様に使われることが多い言葉です。しかし、役職や職位と比べると、比較的自由に名称を付けられます。

〇〇クリエイターや〇〇アドバイザーなど、自分をアピールするためにも使えます。部長や課長などの一般的な職位や役職にこだわらず、保有しているスキルや担当している業務に合わせて従業員自身で考えてもよいでしょう。

2-3. 職階

職階は職務の階級を示し、制度として定められているものです。仕事の内容や責任の重さなどで分類されており、立場によって待遇や業務内容が変わる点は役職や職位と同じです。

しかし、職階は制度として表現できるもので「職階制」や「職階給」などの言葉として使われます。「職階は何ですか？」と聞くことや「私の職階は〇〇です」と表現することはほとんどなく、制度上の言葉として使われます。

反対に「職位制」や「職位給」などという言葉はありません。立場や役職によって待遇が変わる制度はすべて職階制や職階給と表現します。

2-4. 等級

職位や役職は、会社内での上下関係を明確にできる言葉です。一方で等級は、能力やスキル、役割や職務などによって区分されます。

そのため、同じ職位の中でも異なる等級の人がいる場合や、等級によって待遇が変化する場合などがあります。等級の分け方は会社によって違い、役職や職位よりもより社員を細分化して評価することが可能です。

2-5. 職責

職責は会社内での立場に応じて生じる責任のことです。「社長の職責」や「職責を負う」などのかたちで使う言葉で、立場や業務内容を示す言葉ではありません。

業務としてやるべきことや、果たさなければいけない責任だと考えましょう。

すべての社員に職責はありますが、より立場が高く責任が重い人が使うことが多い言葉です。

3. 具体的な職位の名称

どのような職位を設けるかは、会社の規模や職種などによって異なります。すべての職位を設定する必要はなく、必要に応じて加減できます。しかし、基本的な「職位の名称」がわかっていないと、適切な職位を設定できないかもしれません。

そこで、ここでは日本の企業で使われることが多い職位の名称を解説します。

3-1. 社員

社員は、役職を持たない一般社員で、平社員とも呼ばれています。

基本的には正規雇用の社員のみを指し、派遣社員や契約社員、アルバイトやパートタイマーなどの従業員は含まれません。

3-2. メンター

メンター制度を導入している場合に設置する職位で、新入社員や中途入社の社員などを指導する立場の先輩社員を「メンター」と呼びます。

メンターというのは役職ではなく一般社員としての教育係や指導役としての意味が強いです。

3-3. 主任

主任は、新しいプロジェクトやチームが発足し、リーダーが必要になった際に配置する職位のひとつです。

立ち位置的には係長よりも下で、一般社員との間に大きな力の差や上下関係ができないことが多いです。

3-4. 係長

係長は「係」のトップで、組織の中で最も小さい単位をまとめる立場の職位です。一般社員や主任を管理、マネジメントするのが主な業務です。

基本的には「○○課」など課の下に属しており、細かく区分されています。

3-5. 課長

係の上にある「課」をまとめる立場の職位が課長です。いわゆる中間管理職と呼ばれる立場で、部下も上司も多くいます。

担当する職務は幅広く、一般的な業務に加えて採用や研修に携わることもあります。また、担当している課の責任も背負うため、部下からの信頼が厚い職位といえるでしょう。

3-6. 次長

次長は部長を補佐する立場で、課長よりも上の職位です。部長補佐や部長代理としての業務も多く、所属する部署によって名称が変わることもあります。

例えば営業部であれば「営業部次長」、経理部であれば「経理部次長」などと変化します。

3-7. 部長

部長は、ゼネラルマネージャー（GM）やフェローとも呼ばれることもある職位です。係や課を含む部署全体の最高責任者であり、従業員としてだけでなく、役員と兼任しいる場合は「取締役本部長」とすることもあります。

3-8. 事業部長・本部長

規模が大きい会社で複数の部署がある場合は、各部署に部長が配置されるのが一般的です。これら各部署の部長をまとめる立場の人が事業部長や本部長に該当します。

全部署の最高責任者として重い責任を担うことから、役員との兼任となっているのが一般的です。

3-9. 監査役

監査役は、部署や課とのつながりはなく、役員などの働きを監査して、会社が健全かつ適正な経営をおこなっているかを確認する職位です。

取締役や役員、会計参与の監査が主な業務で、公開会社の場合は監査役の設置が義務付けられています。

3-10. 常務

常務は役員のひとつで、従業員との距離が比較的近い立場です。社長の日常的な業務の補佐をおこない、現場と役員の橋渡し的な存在になることもあります。

3-11. 専務

専務は、社長に近い立場として社長の業務を補佐し、取締役会にも参加して会社の意思決定に携わります。また、社長が不在の際は社長代理として業務をおこないます。

ただし、あくまでも最終的な決定権は社長にあるため、専務とはいえ勝手に決済をおこなうことはできません。

3-12. 代表取締役・社長

代表取締役は法的に会社の最高責任者となる人物を指し、社長は一般的な呼称です。そのため違いはなく、代表取締役社長としてひとまとめにすることが多いです。

代表取締役となる人が会社の最高責任者であるため、社長が代表取締役である場合は、会長がいる場合でも社長が会社のトップになります。

3-13. 会長

会長は名誉職として設置されていることが多い職位です。

退任した社長や会社の創業者などが会長になることが多く、実際に経営や会社の業務には携わらないケースも多く見られます。そのため、職位としては社長よりも上の立場になりますが、実質的な権限を持っているのは会長ではなく社長というのが一般的です。

4. 職位や役職は会社の規模に合わせて配置しよう

職位や役職の使い分けは必須ではなく、同じ意味を持つ言葉として使われることも多いです。どの言葉を使うかよりも重要なのは、職位によって社員の立場や上下関係を明確にし、意思決定や待遇をスムーズかつ適正に決めることです。

そのためには、職位や役職を従業員の人数と会社の構造に合わせて決めることが欠かせません。

明確な職位が定められていれば、責任の所在や業務の割り振りも明確化でき、より効率的に業務を進められるので、会社の発展に繋げられるでしょう。