エンゲージメントサーベイとは?実施手順や注意点を解説 - バックオフィスクラウドのジンジャー(jinjer)

エンゲージメントサーベイとは?実施手順や注意点を解説 - バックオフィスクラウドのジンジャー(jinjer)

エンゲージメントサーベイとは?実施手順や注意点を解説 - バックオフィスクラウドのジンジャー(jinjer)

エンゲージメントサーベイとは?実施手順や注意点を解説

女性が男性に教えている

従業員が企業に対して、愛着や理解を持っていれば、定着率や生産性の向上が期待できます。従業員が企業に対して抱いている愛着や理解を把握するために役立つのが、エンゲージメントサーベイです。

今回はエンゲージメントサーベイについて、実施手順や注意点を解説します。

「離職率が高い」、「新入社員がすぐやめる」などの
お悩みを抱えていませんか?

従業員の定着率の低さなどが課題の企業の場合、考えられる要因のひとつに従業員満足度の低さがあげられます。

従業員満足度を向上させることで、従業員の定着率向上や働くモチベーションを上げることにもつながります。

しかし、従業員満足度をどのように測定すれば良いのか、従業員満足度を知った後どのような活用をすべきなのかわからないという人事担当者様もいらっしゃるのではないでしょうか。

そのような方に向けて当サイトでは、「従業員満足度のハンドブック」を無料でお配りしています。

従業員満足度調査の方法や調査ツール、調査結果の活用方法まで解説しているので、従業員のモチベーション向上や社内制度の改善を図りたい方はこちらから資料をダウンロードしてご活用ください。

無料ダウンロード

1. エンゲージメントサーベイとは?

悩む女性

エンゲージメントサーベイとは、従業員が自社に対してどれくらい愛着や理解を持っているかを数値化する調査を意味します。

エンゲージメントサーベイを実施することで、組織がどういった状態にあるか、従業員と会社がどういった関係にあるかを数値で把握できるため、具体的な改善策を講じられます。

2. エンゲージメントサーベイの実施手順

チェックマーク

エンゲージメントサーベイを行うには次の6つのステップを踏みます。

● 調査対象従業員に説明
● 設問を決める
● エンゲージメントサーベイの実施
● 結果を分析して課題を明確化
● 課題を解決するための施策を検討
● 施策の効果を把握

2-1. 調査対象となる従業員に説明

エンゲージメントサーベイを実施する目的は、自社が組織としてどういう状態にあるか、従業員と会社との間にどういった問題があるかを把握するためです。そのため、今回実施するエンゲージメントサーベイの目的は何かを明確にしておきましょう。そのうえで、管理者まで含むか対象を決めたうえで、目的を正しく説明することが必要です。

2-2. 設問は具体的にする

調査を有益なものにするには、設問を具体的にすることが大切です。

意味のある調査にするためには、質問の設計も重要です。例えば、「会社に対しての不満はありますか?」という設問では、人によって会社の何に対しての不満を抱いているかが異なるため、回答もバラバラになってしまいます。そのため、「会社の福利厚生に不満はないですか?」といったように明確な設問を設定しましょう。

2-3. エンゲージメントサーベイ実施にはツール使用

対象となる社員と設問が決まったら、エンゲージメントサーベイを実施します。実施にあたっては、ツールを使用するのがおすすめです。例えば、GoogleフォームやGoogleスプレッドシートであれば無料で使用可能です。

ただし、人手を割いてしまうため、従業員の業務効率化を図るには外部の調査会社への依頼も検討してみましょう。外部の調査会社は専門的な知識を有しているため、リソースを割けない、短期間でエンゲージメントサーベイを実施したいという場合は、委託が適しています。

2-4. 結果の分析は迅速に

調査結果を集計したら分析にうつります。結果の分析を迅速に行うことで、従業員に対してのフィードバック、フォローバックがより効果的になります。

また、分析の際は人事評価などとクロス集計することで、どういった評価の従業員がどういった問題・悩みを抱えているかが分かりやすくなります。

2-5. 課題を解決するための施策を検討

データを集計・分析して出た課題を基に、対策を講じていきます。対策は福利厚生の充実、新しい働き方の制度導入といった企業全体に及ぶものだけでなく、個々の従業員に対して講じることも大切です。

特にスコアの数値が低かった従業員には、1on1のミーティングや人事との面談を実施して離職しないように対処しましょう。

2-6. 施策の効果を把握

対策の効果を把握するために、新たなエンゲージメントサーベイを実施しましょう。新たなエンゲージメントサーベイで前回の課題が改善されていれば、次の課題に対処していきます。

このようにエンゲージメントサーベイは繰り返し実施して次々に課題を解決していくことが大切です。

しかし、このような調査をするにあたって、「調査結果の活用方法がいまいちよくわからない」という方もいらっしゃるのではないでしょうか。

当サイトでは、そのような方に向けて、エンゲージメントサーベイの一種である従業員満足度調査の方法から結果の活用方法を解説した資料を無料でお配りしています。
エンゲージメント調査の実施を検討中の方はこちらから「従業員満足度のハンドブック」をダウンロードしてご活用ください。

3. エンゲージメントサーベイを実施するときの注意点

注意点

エンゲージメントサーベイは従業員の回答がなければはじまりません。そのため、実施にあたっては従業員の協力が得られるように配慮することが大切です。

3-1. 従業員に対して正しく説明する

エンゲージメントサーベイを実施する際は、従業員に目的と回答が不利益にならないことを伝えましょう。従業員が、回答が不利益になるかもしれないと勘違いしてしまうと、企業への不満や改善点について正しく答えてくれない可能性があります。

3-2. 匿名での実施

どの従業員がどのような回答をしたか分からなくするためにも、エンゲージメントサーベイは匿名で実施しましょう。実名を記載させてしまうと、率直な意見を言いづらくなってしまいます。
その結果、形骸化した調査結果になってしまい、企業の問題点や課題が分からなくなってしまいます。

3-3. 従業員の業務に支障にならないようにする

エンゲージメントサーベイは従業員に回答をしてもらわなければなりません。さらに、エンゲージメントサーベイをより効果的なものにするためには、繰り返しの実施が必要です。

そのため、従業員が回答しやすく業務の支障にならないような工夫を凝らしましょう。例えば、GoogleフォームやGoogleドキュメントなどで、どこからでも回答可能なようにしたり、余裕を持った締め切り設定をしたりといった方法が挙げられます。

3-4. 形骸化させない

エンゲージメントサーベイは繰り返し実施して、都度、課題解決のための対策を講じていく必要があります。

繰り返し実施しない、実施しても対策を講じないといった状態では、効果が期待できません。エンゲージメントサーベイの回答には従業員の時間が割れるため、せっかく実施したにも関わらず効果がもたらされなければ意味がありません。

エンゲージメントサーベイが形骸化しないためにも、目的を意識した運用を心がけましょう。

4. エンゲージメントサーベイのメリット

ビジネスマン

エンゲージメントサーベイを実施すれば、企業の状態、従業員が自社に何を求めているかについての課題が分かります。これらの課題に対して適切な対策を講じることで、従業員の生産性の向上や離職率の低下が期待できます。

また、エンゲージメントサーベイで分析した結果を基に、従業員とミーティングを実施することで、的確なアドバイスが可能になります。その結果、従業員のモチベーションもアップします。

5. エンゲージメントサーベイを実施して従業員の定着率と生産性を向上させよう

グッドサイン

エンゲージメントサーベイを実施することで、従業員の定着率と生産性の向上が期待できます。このようなエンゲージメントサーベイの効果を十分に得るためにも、繰り返しの実施と課題への対策を講じるように心がけましょう。

エンゲージメントサーベイは従業員の時間を割くため、形骸化させないためにも、目的を正しく意識しておくことが大切です。

「離職率が高い」、「新入社員がすぐやめる」などの
お悩みを抱えていませんか?

従業員の定着率の低さなどが課題の企業の場合、考えられる要因のひとつに従業員満足度の低さがあげられます。

従業員満足度を向上させることで、従業員の定着率向上や働くモチベーションを上げることにもつながります。

しかし、従業員満足度をどのように測定すれば良いのか、従業員満足度を知った後どのような活用をすべきなのかわからないという人事担当者様もいらっしゃるのではないでしょうか。

そのような方に向けて当サイトでは、「従業員満足度のハンドブック」を無料でお配りしています。

従業員満足度調査の方法や調査ツール、調査結果の活用方法まで解説しているので、従業員のモチベーション向上や社内制度の改善を図りたい方はこちらから資料をダウンロードしてご活用ください。

無料ダウンロード

大杉結希

大杉結希

クラウド型勤怠管理システムジンジャーの営業、人事向けに採用ノウハウを発信するWebメディアの運営を経て、jinjerBlog編集部に参加。営業時代にお客様から伺った勤怠管理のお悩みや身につけた労務知識をもとに、勤怠・人事管理や給与計算業務に役立つ情報を発信しています。

人事・労務管理のピックアップ

新着記事