次世代リーダー育成とは?必要とされる背景・課題・手順をわかりやすく解説
更新日: 2024.5.28
公開日: 2024.5.28
OHSUGI
「次世代リーダー育成とは?」
「次世代リーダー育成の課題は?」
上記のようにお困りではありませんか。
企業における次世代リーダー育成とは、自社の将来的な経営幹部を計画的に育てあげることです。
本記事では、企業の次世代リーダー育成の概要や背景、育成の手順などを解説します。最後まで読むことで、次世代リーダーに求められる資質や次世代リーダー育成で習得させたいスキルが把握できるでしょう。
社内の人材育成に役立つ内容のため、ぜひご覧ください。
目次
人事評価制度は、健全な組織体制を作り上げるうえで必要不可欠なものです。
制度を適切に運用することで、従業員のモチベーションや生産性が向上するため、最終的には企業全体の成長にもつながります。
しかし、「しっかりとした人事評価制度を作りたいが、やり方が分からない…」という方もいらっしゃるでしょう。そのような企業のご担当者にご覧いただきたいのが、「人事評価の手引き」です。
本資料では、制度の種類や導入手順、注意点まで詳しくご紹介しています。
組織マネジメントに課題感をお持ちの方は、ぜひこちらから資料をダウンロードしてご確認ください。
1. 企業の次世代リーダー育成とは
企業の次世代リーダー育成とは、自社の将来的なリーダーを計画的に育てあげることです。具体的には、対象者に以下を実施することが挙げられます。
- 研修
- 意図的に達成困難な仕事を任せる
- 意図的に困難な役職に任命する
一般的に企業の次世代リーダーとは、業務執行権を持つ経営者の補佐役となる経営幹部のことです。経営幹部は、自社の事業を総合的に分析し、成果や利益につながる方策を考慮して提案・決定します。
企業ごとに異なりますが、一般的に経営幹部に多く見られる役職は次のとおりです。
専務取締役 | 組織全体の業務管理や監督をおこなう |
常務取締役 | 組織全体の日常業務の監督をおこなう |
取締役 | 組織の業務執行にかかわる意思決定をおこなう |
執行役員 | 役員が決定した計画・方針を実際におこなう |
事業部長 | 一つの事業部の責任者として最終的な意思決定をおこなう |
本部長 | 一つの事業部の責任者として最終的な意思決定をおこなう |
部長 | 一つの部門の長として、現場の情報管理やマネジメントをおこなう |
CEO | 組織全体の最高経営責任者として、経営方針や事業計画を決定し、長期的な経営管理をおこなう |
COO | 組織全体の最高執行責任者として、CEOが決めた経営方針にもとづき日々の事業活動を統括する |
CFO | 組織全体の最高財務責任者として、資金調達や財務戦略の策定、財務管理や上場準備などをおこなう |
従来的には、上記のような幹部候補を育てるための次世代リーダー育成の対象者は、主に部長・課長層から選抜されます。しかし早期にリーダーとしてのスキルや考え方を習得させるために、若手社員を対象者とする企業も増加中です。
2. 次世代リーダー育成が必要な背景
次世代リーダー育成が必要な背景には以下が挙げられます。
- グローバル化
- ダイバーシティ
- 人材の流動化
2-1. グローバル化
次世代リーダー育成が必要な背景は、多くの企業がグローバル化を推進しているためです。各企業は次世代リーダー育成にて、自社の将来をになうリーダーの世界的規模での競争力を高めなければなりません。
グローバル化とは、異なる国境間で以下が活発になり、世界を股にかけた経済的なつながりが強くなることです。
- 資本の移動
- 労働力の移動
- 貿易による商品の取引
- 貿易によるサービスの取引
- 海外への投資
ビジネスに関係する世界情勢は刻々と変化するため、次世代リーダー育成にて世界的な変化に素早く対応できるリーダーの育成が求められます。
2-2. ダイバーシティ
次世代リーダー育成が必要な背景は、多くの企業においてダイバーシティが推進されているためです。各企業は次世代リーダー育成において、従業員のさまざまな違いを考慮しつつ企業の方向性を示せる、幅広い視点を持つリーダーを育成しなければなりません。
ダイバーシティの意味は多様性で、企業においては組織内で以下のような多様性が共存している状態を指します。
- 性別
- 年齢
- 国籍
- 人種
- 障がいの有無
- 能力
- 職務経験
- 宗教
- 価値観
- 働き方
次世代リーダー育成により、ダイバーシティを尊重した広い視野を持ち、柔軟な対応ができる次世代リーダーを育てることが求められます。
2-3. 人材の流動化
次世代リーダー育成が必要な背景は、人材の流動化への対応が必要なためです。人材の流動化とは、人材の企業間の移動により産業が発展し、雇用市場が活性化することを指します。
例えば、自社の優秀な人材がより良い条件を求めて他社へ転職するケースも、人材の流動化の一端です。
次世代リーダー育成にて、対象者へ将来的な経営幹部候補だと伝えるなどして、対象者のモチベーション維持や向上を促します。結果、優秀人材流出の阻止につながるでしょう。
3.次世代リーダーに求められる資質
企業ごとに経営幹部に求める資質は異なりますが、次世代リーダーに求められる一般的な資質は以下のとおりです。
- 自分自身の性格・能力・他者からどう思われているかなどを把握できる
- 自分の立場や感情にとらわれずに考えて判断できる
- 他者の考えや感情を受け止めたり同調したりできる
- 一人ひとりの違いを理解して受け入れられる
- 先見性のある戦略的な考え方ができる
- 間違いを正直に認めて訂正できる
- 状況に応じた適切な行動がとれる
- 新しいアイデアを生み出せる
- 誠実な対応ができる
- 意思決定ができる
他者の力を引き出したり、他者の成長を助けたりする性質も、次世代リーダーに求められる資質でしょう。
4. 次世代リーダー育成で習得させたいスキル
次世代リーダー育成で習得させたいスキルは以下のとおりです。
システム思考 | 物事を要素にわけて、各要素を分析し、要素の相互作用をとらえつつ問題解決を目指す考え方 |
テクニカルスキル | 特定業務の遂行に必要な能力 |
ヒューマンスキル | 対人関係をスムーズに進行させる能力 |
コンセプチュアルスキル | 物事の全体を見通し、判断・決断する能力 |
対象者の一般教養を高めるために、次世代リーダー育成のプログラムにリベラルアーツを取り入れる企業もあります。リベラルアーツとは、人文科学・社会科学・自然科学の3分野における幅広い基礎知識を学ぶことです。
5. 次世代リーダー育成の課題
次世代リーダー育成の主な課題は以下のとおりです。
- 育成期間が3年から5年程度にもおよび時間がかかる
- 組織内で次世代リーダー育成の優先順位が低くなりやすい
育成期間が長いと教育コストがかかります。対象者のモチベーションが低下しないような配慮や工夫も必要です。
次世代リーダー育成を実施する側の準備期間においても、数ヵ月から1年程度かかるといわれます。長期的に取り組めるだけの企業体力が求められるでしょう。
また、対象者は通常業務をこなしながら次世代リーダー育成に参加します。対象者が研修などで通常業務から離脱する機会が増えると、さまざまな悪影響がでるため、優先順位が低くなりやすいです。
長期にわたる次世代リーダー育成を効果的に実施するためには、通常業務と無理なく両立できる仕組みづくりが重要になります。
6. 次世代リーダー育成の手順
次世代リーダー育成の手順は以下のとおりです。
- 次世代リーダーに必要な資質やスキルを明確にする
- 対象者を選ぶ
- 育成方法を決める
- 育成方法の実施・フィードバック
手順1では、自社の経営・事業戦略を前提とした検討が必要です。手順2では、対象者の潜在能力も加味して選びましょう。
手順3では、研修やOJT、配置転換や社外研修などの手法も検討します。手順4では選定した育成方法を実施し、各対象者の育成結果の評価・見直しをしましょう。
7. 次世代リーダー育成のポイント
次世代リーダー育成のポイントは以下のとおりです。
- 座学と実務を組み合わせた計画を立てる
- 事業の成長戦略と連携させたストレッチアサインメントを実施する
座学だけではなく実務も組み合わせることで、対象者のモチベーションを維持し、将来の経営幹部候補となる自覚をもたせます。
ストレッチアサインメントとは、本人の実力に対して難易度が高めの仕事を任せることで成長を促す人材育成手法です。遂行するために努力が必要な業務や役職をあえて任せることで、対象者の能力を効果的に向上させます。
8. 自社に即した次世代リーダー育成を実施しよう
企業における次世代リーダー育成とは、自社の将来的なリーダーを育てる取り組みのことです。企業におけるダイバーシティやグローバル化の推進により、次世代リーダー育成の必要性が高まっています。
次世代リーダー育成は、自社の経営幹部としてどのような人材を求めているかにより、具体的な内容を設定しましょう。経営幹部に期待する姿を明確にして、次世代リーダー育成に取り組むことが大切です。
人事評価制度は、健全な組織体制を作り上げるうえで必要不可欠なものです。
制度を適切に運用することで、従業員のモチベーションや生産性が向上するため、最終的には企業全体の成長にもつながります。
しかし、「しっかりとした人事評価制度を作りたいが、やり方が分からない…」という方もいらっしゃるでしょう。そのような企業のご担当者にご覧いただきたいのが、「人事評価の手引き」です。
本資料では、制度の種類や導入手順、注意点まで詳しくご紹介しています。
組織マネジメントに課題感をお持ちの方は、ぜひこちらから資料をダウンロードしてご確認ください。
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