社内研修の種類は?形式別・テーマ別・階層別に目的や特徴を解説 - ジンジャー(jinjer)| クラウド型人事労務システム

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社内研修の種類は?形式別・テーマ別・階層別に目的や特徴を解説

疑問を解決する

「社内研修にはどのような種類がある?」

「研修の種類が多くて何が適切なのかわからない」

「社内研修はだれを対象に実施すればよい?」

上記のような疑問やお悩みを抱えていないでしょうか。企業発展のために、社内研修の必要性は高まっています。しかし、対象者に適切な内容でなければ、研修を実施しても意味がありません

本記事では、社内研修の種類を形式別・テーマ別・階層別・職種別に解説します。適切な研修カリキュラムを選択して、従業員の知識やスキルを高めましょう。

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1. 社内研修の種類|形式別

社内研修を形式別に分けると、以下の2種類に大別できます。

  • OJT研修
  • Off-JT研修

1-1. OJT研修

OJT研修は、「On the Job Training」の略で、職場で業務をこなしながら指導をおこなう研修です。「職場内研修」とも呼ばれます。

新入社員や若手社員を対象に用いられることが多く、たくさんの企業で採用されている方法です。業務をこなしながら必要な知識やスキルを学べるため、即戦力となる人材を育成しやすい傾向にあります。

OJT研修は、先輩社員や上司が手本を見せ、本人が実践するスタイルが一般的です。モチベーションや満足度の向上につながりやすいことが特徴ですが、指導者側の負担が大きくなりやすいことがデメリットといえるでしょう。

1-2. Off-JT研修

Off-JTは、「Off the Job Training」の略で、実務の現場から離れておこなう研修です。「場外研修」とも呼ばれます。

Off-JTは、「オンライン研修」と「集合型研修」に分けられます。

研修方法 実施方法 特徴
オンライン研修

(eラーニング研修)

・Web会議システムなどを利用してパソコンやスマートフォン、タブレットを用いて実施 ・時間や場所を問わずに実施可能

・低コストで研修の実施が可能

・教育の機会を均等化できる

集合型研修 ・一つの会場に集まりオフラインで実施

・座学式と対話や体験式にわけられる

・育成効果の均一化が可能

・体系的な知識を習得できる

・従業員同士の横のつながりを広げられる

2. 社内研修の種類|階層別

フローのイメージ

階層別の社員研修の種類には、大きく以下の4つが挙げられます。

  • 新入社員向けの社内研修
  • 若手社員向けの社内研修
  • 中堅社員向けの社内研修
  • 管理職向けの社内研修

2-1. 新入社員向けの社内研修

新入社員向けの研修は、基本的なビジネスマナーや社会人としての基礎を学んでもらうことを目的に実施します。OJTとOff-JTを組み合わせて実施するのがよいでしょう。

新人向けの社内研修の例として、以下のような研修が挙げられます。

研修内容 特徴・目的
ビジネスマナー研修 ・社会人の基本であるあいさつや正しい言葉づかいなどのビジネスマナーの習得

・信頼関係の構築方法など社会人に欠かせないスキルの習得

コミュニケーション研修 ・社内外での適切なコミュニケーションスキルの習得

・質問力や聞く力の向上

コンプライアンス研修 ・企業の規則の基礎知識の習得

・遵守すべきルールや法令の知見を深め、コンプライス違反のリスクの把握

2-2. 若手社員向けの社内研修

若手社員向けの研修は、一般的に2年目~3年目の社員に向けて実施する研修です。基本的な業務に慣れてくる時期であるため、ステップアップを目指す知識やスキルを学んでもらいます

具体的には以下のような研修が代表的です。

研修内容 特徴・目的
セルフマネジメント研修 ・自身の行動や感情をコントロールするスキルの習得

・目標達成と達成するまでのPDCA

キャリアデザイン研修 ・自己管理能力を高めるための計画の立て方や具体的な行動の仕方

・自身のキャリアをイメージしてステップアップするための考え方

・業務に対する基礎力や、目標達成のための応用力を習得

問題解決能力研修 ・倫理的に物事を考える思考

・問題解決能力のスキル向上

・分析力や伝達能力の向上

2-3. 中堅社員向けの社内研修

中堅社員向けの研修は、リーダーのフォローや、部下と円滑な関係を構築するために献身する人材に向けて実施します。中堅社員は、組織で中心的な役割を担っているケースが多く、多忙であることが多いでしょう。

そのため、中堅社員向けに研修を実施しない企業も多く存在します。しかし、企業の次世代のリーダーとして活躍できる人材育成を目指すためにも、中堅社員に向けた研修の実施は重要です。

具体的には以下のような研修内容が挙げられます。

研修内容 特徴・目的
マネジメント研修 ・マネジメントに関する専門知識や実践的なスキルの習得

・経営資源(ヒト・モノ・カネ)を効率的に活用し目標を達成できる管理職の育成

・部下の育成やリスク管理

フォロワーシップ研修 ・上司を支える補佐役としての立ち回り方

・フォロワーとしての意識の向上

・企業を活性化するマインドの育成

メンター研修 ・現場と管理職の架け橋となる人材育成

・管理職の負担を軽減

・新人や若手社員の離職の予防

2-4. 管理職向けの社内研修

管理職向けの研修は、組織のリーダとして活躍している人材に向けて実施します。部下のケアや指導技術、人材を管理する力を向上させることが目的です。

管理職は、企業の経営戦略に直結します。そのため、適切なタイミングで研修を実施することが重要といえるでしょう。

具体的には以下のような研修が挙げられます。

研修内容 特徴・目的
リーダーシップ研修 ・リーダーとしての役割と心構えを習得

・チームの仕事の管理方法

・信頼関係を構築するコミュニケーションスキルの向上

コーチング研修 ・マネジメント力の向上

・部下のモチベーションを向上させるスキルの習得

・部下の自主性を促すスキルの向上

チームビルディング研修 ・コミュニケーションの質の向上

・チームの心理的安全を高める

3. 社内研修の種類|職種別

虫眼鏡と積み木

社内研修の種類を以下の3つの職種別に紹介します。

  • 営業職向けの研修
  • 事務職向けの研修
  • 企画職向けの研修

求められるスキルは職種によって異なるため、職種にあわせて研修を実施することが理想です。

3-1. 営業職向けの研修

営業職向けの研修は、個人や企業全体の営業成績アップ、営業手法の改善などを目的に実施されます。一般的に「営業研修」と呼ばれ、以下のスキルや知識向上のために実施される研修です。

  • 提案力の向上
  • コミュニケーション能力の向上
  • 顧客ニーズの把握力の向上
  • リモート営業のスキル向上
  • 営業マインドの醸成

経験の浅い従業員には、ビジネスマナーや資料作成などの基礎的な内容も盛り込むとよいでしょう。経験や実績のある従業員には、これまでの営業手法をアップデートできる内容を組み込むと効果的です。

オフィスを離れる機会が多い営業職は、時間や場所を問わない「eラーニング」を積極的に取り入れるとよいでしょう。

3-2. 事務職向けの研修

事務職向けの研修は、スキルを見直し業務の効率化やミスの防止につなげることを目的に実施します。データの扱いや、業務に必要なツールの扱い方の習得を目的とした研修が多くなるでしょう。

具体的には以下のような研修が挙げられます。

  • IT研修
  • ビジネス文書研修
  • Excel研修

また、現代のビジネスシーンでは事務職が顧客の初期対応をおこなうことも珍しくありません。電話対応研修やセールスマインド研修などを実施して、顧客目線を持った教育をする企業も増えています。

3-3. 企画職向けの研修

企画書向けの研修は、企画力や分析力、アイディアの発想力などを磨く目的で実施されます。企画やアイディアをどのように業務に活かすか考えさせることが重要です。

具体的には以下のような研修が挙げられます。

  • 企画力研修
  • 情報収集・情報活用研修
  • マーケティング研修
  • 統計研修

情報活用や企画力向上、マーケティング思考を学ぶことで新規事業につながる可能性もあります。

4. 社内研修の種類|テーマ別

木製の歯車

社内研修の種類を以下の5つのテーマ別に解説します。

  • ビジネスマナー研修
  • ビジネスマインド研修
  • コンプライアンス研修
  • ハラスメント研修
  • メンタルヘルス研修

4-1. ビジネスマナー研修

敬語の使い方や電話・来客対応、名刺交換など、ビジネスシーンで必須となるマナーを学ぶ新入社員向けの内容です。企業全体に不足が見られれば、中堅社員以上に向けて実施されるケースもあります。

4-2. ビジネスマインド研修

社会人としての心構えや姿勢など、ビジネスの基礎を学ぶ研修です。仕事に対するモチベーションのコントロールや、効率よく業務をこなすためのタイムマネジメントを学びます。

ビジネスでの課題や問題をスムーズに解決するための思考や、考え方のフレームワークを身につけられるでしょう。

4-3. コンプライアンス研修

コンプライアンス研修は、法令順守の徹底や企業価値の向上を目的に実施されます。法令だけではなく、モラルや倫理観も含めて意識を強化することが重要です。

業界や業種によって問題になりやすいコンプライアンスの事例をピックアップし、研修内容に盛り込むとよいでしょう。

4-4. ハラスメント研修

ハラスメント研修は、ハラスメントに対する理解を深め、予防する目的で実施されます。「パワーハラスメント防止措置」が義務化されたことにより、ハラスメント研修をおこなう企業が増えました。

ハラスメント研修は、管理職だけではなく新入社員や若手社員に実施することで、企業全体のハラスメントに対する意識を高められるでしょう。

4-5. メンタルヘルス研修

メンタルヘルス研修は、従業員の心の健康状態への理解を深め、ケアする方法を学ぶ研修です。近年、メンタルの不調から退職や休職をする従業員は年々増加傾向にあります。

メンタルヘルス研修は、従業員の心の健康を守り、働きやすい職場環境を整えるために重要です。

6. 社内研修の種類を適切に選択しよう

チェック

社内研修は、形式・階層・テーマ・職種ごとに適切な研修の種類があります。社内研修を実施する際は、企業の課題点や問題点を洗い出し、適切な研修の種類を選ばなければいけません

研修カリキュラムを明確にして、最終的なゴールを決めることも大切です。社内研修を積極的に活用し、従業員の知識やスキルを高めて企業の発展につながる人材の育成を目指しましょう。

【従業員の評価、適切におこなえていますか?】

人事評価制度は、健全な組織体制を作り上げるうえで必要不可欠なものです。
制度を適切に運用することで、従業員のモチベーションや生産性が向上するため、最終的には企業全体の成長にもつながります。

しかし、「しっかりとした人事評価制度を作りたいが、やり方が分からない…」という方もいらっしゃるでしょう。そのような企業のご担当者にご覧いただきたいのが、「人事評価の手引き」です。

本資料では、制度の種類や導入手順、注意点まで詳しくご紹介しています。
組織マネジメントに課題感をお持ちの方は、ぜひこちらから資料をダウンロードしてご確認ください。

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OHSUGI

OHSUGI

クラウド型勤怠管理システムジンジャーの営業、人事向けに採用ノウハウを発信するWebメディアの運営を経て、jinjerBlog編集部に参加。営業時代にお客様から伺った勤怠管理のお悩みや身につけた労務知識をもとに、勤怠・人事管理や給与計算業務に役立つ情報を発信しています。

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