デジタル化の推進やグローバル化などビジネス環境の変化から、従業員の価値観や考え方、働き方は大きく変化し、組織の状況を把握することがより困難になっています。組織状況を正確に把握するために、組織診断サーベイへの注目を集めるようになりました。

本記事では、組織診断サーベイが注目される理由や、タイプ別組織診断サーベイとツール選定のポイント、導入ステップなどをご紹介します。組織診断サーベイの導入を検討時や運用見直しの際に、ぜひ参考にしてみてください。

1. 組織診断サーベイとは？

組織診断サーベイとは、組織の現状を多角的に把握するための調査です。従業員の意識や行動、職場環境、制度運用の実態などを測定することで、組織が抱える課題や改善すべきポイントを明らかにします。
結果を分析することで、経営層や人事部門は組織の強みと弱みを把握し、今後の人事施策や組織開発の方向性を検討できます。

組織診断サーベイには大きく2つの役割があります。1つ目の役割はサーベイを通じて組織や従業員の現状を視覚化することです。もう1つは視覚化した情報をもとに、組織の課題把握・課題改善の施策立案や実行を支援し、課題解決や組織開発につなげることです。

続いて、組織サーベイとの違いや組織診断サーベイに期待される効果、注目されている背景について解説します。

1-1. 組織サーベイとの違い

組織診断サーベイに類似した手法に組織サーベイがあります。この2つの手法は近しい意味で用いられ、組織サーベイは「調査」そのものを指しています。一方、調査の結果を踏まえて組織の問題点や課題を明らかにし、改善策を検討するプロセス全体を組織診断サーベイと呼ぶのが一般的です。

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1-2. 期待される効果（課題の可視化、従業員の声の活用、戦略設計 など）

組織診断サーベイを実施することで次の効果が期待できます。

• 組織課題の可視化
• 従業員の不満や意見の把握
• 組織課題改善に向けた戦略・改善策の設計
• 組織の生産性向上や社員エンゲージメントの向上

これらの効果が積み重なり、組織全体の活性化につながっていきます。

1-3. 組織診断サーベイが注目されている背景

組織診断サーベイが注目されている背景には、新型コロナウイルス流行以降にテレワークが普及し、従業員のモチベーションやエンゲージメントの把握が難しくなったことがあります。

さらに、変化の激しいVUCA（ブーカ）の時代※に突入し、価値観や働き方、年代など多様なバックグラウンドを持つメンバーで構成された組織の状況を把握することが一層困難になってきました。

こうした背景から、現状の組織を客観的に把握し、改善策を講じるための手法として組織診断サーベイが注目されています。

※VUCA：Uncertainty（不確実性）、Complexity（複雑性）、Ambiguity（曖昧性）」の頭文字を取った造語。不確実性が高く、将来の予測が難しい状態のこと。

2. どんな組織診断ツールがある？タイプ別に特徴を紹介

組織診断ツールとは、組織診断サーベイを効率的に実施し、結果を収集・分析して活用するためのシステムやサービスを指します。利用目的や運用方法によっていくつかのタイプがあり、ここでは代表的な組織診断ツールをタイプ別に特徴とともに紹介します。

2-1.① エンゲージメント診断タイプ

エンゲージメント診断タイプのツールは、従業員が意欲や働きがいを持っているかを測定し、組織の活性化や離職率の改善を目的に活用されます。一般的に、エンゲージメントが高い組織は離職率が低い傾向にあります。

調査はアンケート形式で実施されるケースが多く、設問はシンプルながらも仕事内容への満足度、上司や同僚との関係、キャリアの考え方など幅広い項目をカバーしている点が特徴です。

また、このタイプは「サーベイ特化型」と「一体型」に分けられ、近年は人事管理機能やタレントマネジメント機能と連携した一体型が主流となっています。

2-2. ② 組織風土・価値観タイプ

組織風土・価値観タイプのサーベイでは、サーベイの結果に基づいて組織の文化や価値観、行動様式を可視化し、組織ごとの特長や課題点を把握できます。

サーベイから組織風土や価値観を客観的に把握でき、経営層が自社の理解を深めるだけでなく、全社戦略の検討材料としても活用可能です。

組織風土や価値観はビジネス環境の変化や働く従業員によって変化します。そのため、定期的なサーベイの実施を続けて、組織風土や価値観の細かな変化を把握することが大切です。

2-3. ③ 職場環境・コンディション測定タイプ

法定で定められたストレスチェックを通じて、従業員のストレス状況や心理的負荷を可視化するサーベイが職場環境・コンディション測定タイプです。

サーベイ結果を踏まえて、職場環境の改善や健康経営の観点から組織課題を発見・改善することに活用されています。

なお、ストレスチェックの実施にあたっては、所定の方法に基づき実施計画を策定する必要があります。人事や総務の担当者が実施事務に携わることは可能ですが、個人結果を直接取り扱うことはできません。

2-4. ④ 人的資本開示・スコア化特化タイプ

人的資本開示・スコア化特化タイプは、2023年3月期決算から大手企業約4000社を対象に義務化された人的資本開示に特化したサーベイです。

人的資本開示には開示に必要なデータの計測、情報開示における自社の目標を設定、目標の進捗および目標とのギャップ把握と対応策の施策立案および実行が求められます。

人的資本開示・スコア化特化タイプのサーベイを実施することで、人的資本開示に必要なデータを計測・スコア化でき、開示に向けた体制整備に欠かせません。

2-5.⑤ カスタマイズ設計タイプ（コンサルティング連動型）

カスタマイズ設計タイプのサーベイは、自社の課題に適したサーベイの設計が可能です。サービスによってはベンダーとともに設計・開発するサーベイもあり、自社だけでは見落としていた設問を設けられます。

またサーベイの設計・開発だけでなく、診断結果をもとに課題の抽出や課題改善の施策立案まで一体で提供するタイプなどもあります。

数ある組織診断サーベイツールの中からどれを選べばよいか迷う企業は、利用を検討してみましょう。

3. 組織診断サーベイの導入ステップ

目的に沿った組織診断サーベイを運用するには、正しい順序で導入を進めることが大切です。ここでは組織診断サーベイの導入に向けたステップを解説します。

3-1.ステップ1｜目的とゴールを明確にする

はじめに組織診断サーベイを導入する目的とゴールを明確にしましょう。

目的とゴールを明確にするために、組織の現状や課題の整理からはじめます。よくある課題として、離職率の高さや従業員エンゲージメントの低さ、マネジメントの課題等が挙げられます。

課題を整理したら、課題に対する仮説を立てるとともに、サーベイを導入するゴールを設定しましょう。ゴールは測定しやすいように定量で設定すると振り返りがしやすいです。

3-2.ステップ2｜設問設計とツールの選定

次に設問設計とツールの選定をおこないます。設問の設計をはじめる前に、目的に照らしてサーベイの対象者や実施時期を検討しましょう。

対象者や実施時期の検討後、設問設計に進みます。設問の設計はサーベイの精度に関わるため、重要なステップです。多くのツールでは設問のテンプレートを準備しており、テンプレート内から設問を選ぶことができ、テンプレートのカスタマイズも可能です。

設計した設問や、ステップ1で定めた目的やゴールに照らして、自社に合ったツールの選定をおこないましょう。

3-3.ステップ3｜社内周知と回答依頼

対象者にサーベイを回答してもらうために、どのように社内の周知をおこなうか、対象者へ回答をどう依頼するかといった業務フロー設計も重要です。十分な回答数を得られなければ、正確に組織の状況を把握できないためです。

サーベイ実施前と実施中、実施後にわけて、具体的な周知方法、回答率向上の取り組み例を紹介します。

サーベイ実施前

• サーベイに関する説明会実施
• 対象者に向けたアナウンス（人事や上長から）

サーベイ実施中

• 十分な回答期間を準備
• 「ご回答のお願い」などリマインドの実施

サーベイ実施後

• サーベイ回答のお礼メッセージ送付
• サーベイ結果の共有（サマリーなど）

これらの取り組みを組み合わせながら回答率の向上を図りましょう。

3-4.ステップ4｜結果の分析とフィードバック

サーベイの結果が集まったら、結果の分析とフィードバックをおこないます。全体の結果を分析するだけでなく、組織別や設問項目別に傾向を読み解いていきましょう。結果を分析する際は、ステップ1で定めた目的・ゴールに照らしながら実施します。

フィードバックでは経営層と部門、それぞれに結果および分析内容を共有するとともに、経営層、部門からも意見や考えをヒアリングしましょう。部門においてはフィードバックの内容を踏まえ、部門内での対話を促すことで自部門の理解を深められます。

3-5.ステップ5｜改善施策の実行と次回サーベイの実施

ステップ4でおこなった結果の分析とフィードバックの内容をもとに、課題を把握し、改善策を立案・実行します。改善策は、「会社全体で改善すべきこと」「現場ごとに改善すべきこと」に大別できます。

現場ごとに改善すべきことはステップ4の、部門内での対話を通じて、改善策を検討・実施するとよいでしょう。

改善施策の実行だけでなく、次回サーベイの計画・実施も重要です。サーベイの実施から課題の把握、改善策の実施のサイクルを回すことで、課題解決や組織の発展につながります。

4.自社に合った組織診断ツールを選ぶための比較ポイント

組織診断ツールの導入目的や運用方法、自社の状況によって最適なツールは異なります。自社に合った組織診断ツールを選ぶための5つのポイントを紹介します。

4-1.測定領域とデータの連携性

組織診断ツールはそれぞれ測定領域や収集したデータの取り扱い方が異なります。組織診断サーベイを導入する目的に沿ってツールを選びましょう。

スモールスタートで組織診断サーベイを導入する場合など、特定の測定領域に特化したツールを選ぶこともありますが、他のツールとの連携（他SaaSツールとの連携有無、連携に必要なAPIの有無）の確認も重要です。万が一、導入後に連携ができないと、データの取り扱いが煩雑になってしまう可能性があります。

特定の測定領域からサーベイをはじめる場合でも、jinjerのような統合型データベースの仕組みがあれば、他の機能との接続やデータの取り扱いも容易におこなえます。

4-2.設問の自由度とテンプレートの充実度

設問設計の自由度やテンプレートの有無も組織診断ツールを選ぶ重要なポイントです。

設問の設計は組織診断サーベイの結果に大きく影響します。自由に設計できるかどうかを確認し、自社での設計が難しい場合にはテンプレートが充実しているサービスを選ぶなど、自社の状況に合ったツールを選定することが大切です。

4-3.レポートの可視化・分析機能

サーベイ結果の可視化・分析をおこなうためにレポート化や分析機能の有無やその内容もツール選びのポイントの1つです。

組織診断サーベイの導入目的やゴールによって、レポートの内容や必要な分析は異なります。導入目的やゴールに沿って、必要なレポートが可視化できるか、分析機能は備わっているかを確認し、自社に適したツール導入を検討しましょう。

4-4.運用サポートの内容

運用サポートの有無やその内容も導入検討の際に考慮しましょう。実際に運用がスタートすると、「設問を変更したい」「今までと異なる角度でサーベイ結果を分析したい」「この課題に対し、どのような施策が効果的か相談したい」など色々な要望や疑問が出てくると想定されます。

これらの要望や疑問が出た際に、どれだけサポートをベンダーに求めるかを事前に検討したうえでサービス選定をおこないましょう。

導入前に運用サポートを検討・確認することで、運用後のトラブルを回避し、目的やゴールに向けた運用が実現しやすくなるでしょう。

4-5.料金体系と契約形態

組織診断ツールの料金は、主に次の種類に整理できます。

• 単発利用料
• 固定費
• 月額従量課金制
• 初期費用月額従量課金制

月額従量課金制は、利用するユーザー数に応じて料金が課金される料金体系です。また利用する機能や会社規模、契約期間によって料金が異なるケースもあるので、気になるツールに見積もりをおこない、費用対効果を検討しながら導入ツールを選びましょう。

5.「ご回答のお願い」社内通知・メール配信のコツ

組織診断サーベイで回答率を高めるために、回答者の負担にならないよう社内へ周知することがポイントになります。サーベイ実施前にあらかじめ説明会を実施したり、上長へアナウンスをおこなったりするなど丁寧に周知を進めていきましょう。

また回答期間中に「ご回答のお願い」といったサーベイの対応を呼びかけるメールの配信も効果的です。参考に「ご回答のお願い」の例文を紹介します。

従業員が回答を躊躇する要因のひとつに「自身の回答内容が会社や上司に知られてしまうのではないか」という不安があります。サーベイは匿名で実施する旨を記載すれば、心理的なハードルを下げられるでしょう。

またFAQを設けたり、上長から回答を促す声掛けをしたりするなど、従業員への細やかな配慮で回答率の向上が期待できます。

6.組織診断で得られた人事データを活かすためのポイント

組織診断サーベイは、サーベイから得られた結果をしっかりと活用し、組織改善につなげることが重要です。組織診断サーベイで得られた結果を活かすためのポイントを紹介します。

6-1. 結果を従業員にどう見せるかが重要

組織診断サーベイの結果を従業員に開示すると、現場レベルでの改善につながる可能性があります。
一方で、すべてを公開すると、かえってモチベーションの低下や離職率の増加を招く恐れもあります。そのため、どこまで開示するかは慎重に検討する必要があるでしょう。

結果の開示方法や時期、内容、範囲については、あらかじめ方針を定めておくことが重要です。

6-2. 課題に優先順位をつけて改善アクションを

組織診断サーベイの結果から得られた課題は優先順位をつけて、改善をおこないましょう。サーベイ結果からさまざまな課題が見つかり、何から手を付けてよいかわからないというケースもあるかもしれません。しかし、すべての課題を一気に解決することは困難です。

とはいえ、組織診断サーベイを実施したまま放置している状態が、もっとも危険といえます。まずは小さなことからでも優先順位をつけ、改善していくことが組織診断サーベイを成功させるポイントです。

6-3. 組織診断サーベイを繰り返してPDCAサイクルを回そう

組織診断サーベイは一度きりで終わらせず、定期的に実施してPDCAサイクルを回しましょう。課題に対して改善策を立案・実行し、その効果を再びサーベイで確認すれば、組織開発が着実に進んでいきます。

また、1回限りの調査では状況を正確に把握できない場合があります。結果を蓄積することで経年変化や深層的な課題を把握でき、繰り返しおこなうことで従業員の回答率向上にもつながります。

7. 組織診断サーベイを活かし続けよう

組織診断サーベイは、組織開発を進めるうえで非常に有効なツールです。導入時に定めた目的やゴールを実現するためには、一度きりで終わらせず継続的に実施し、状況を正確に把握しながら課題の発見・改善につなげるPDCAを回すことが欠かせません。

ただし、サーベイはあくまで手段にすぎません。数字だけに頼るのではなく、組織や人と真摯に向き合って対話を重ねていき、より良い組織づくりに貢献できるでしょう。