サーベイとは?代表的なサーベイの種類や注意点を紹介 - ジンジャー(jinjer)| クラウド型人事労務システム

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サーベイとは?代表的なサーベイの種類や注意点を紹介

女性 解説

従業員が自社に対して何を思っているか、どういったとこに満足しているかを把握するのにおすすめなのが、サーベイです。サーベイはリサーチとは異なるうえに、目的に応じてさまざまな種類があります。

今回はサーベイの定義や種類、実施にあたっての注意点などを紹介します。

「離職率が高い」、「新入社員がすぐやめる」などの
お悩みを抱えていませんか?

従業員の定着率の低さなどが課題の企業の場合、考えられる要因のひとつに従業員満足度の低さがあげられます。

従業員満足度を向上させることで、従業員の定着率向上や働くモチベーションを上げることにもつながります。

しかし、従業員満足度をどのように測定すれば良いのか、従業員満足度を知った後どのような活用をすべきなのかわからないという人事担当者様もいらっしゃるのではないでしょうか。

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1. サーベイとは?

はてなマークを持つ人

サーベイとは、従業員が自社に対してどういった思いを持っているかを把握するときに活用される調査のことです。調査や概観という意味を持つ英語の「Survey」が、言葉の由来となっています。

一般的にサーベイでは、対象者を広範囲に定めて調査をおこない全体像を把握します。そのため、企業で実施するサーベイも、より多くの従業員に対して質問を提示し、回答から全体像を捉えて問題抽出や課題解決等に役立てるのが特徴です。

なお、サーベイは従業員に対してだけでなく、マーケティングにおいてユーザーの印象を測る際にも用いられます。

1-1. リサーチとの違い

リサーチはマーケティングの分野で用いられることが一般的です。また対象となるのは、特定の条件を満たしている人です。そのため、サーベイで全体像を把握した後にリサーチで細かくニーズを調査するという流れが一般的です。

1-2. アンケートとの違い

アンケートもリサーチと同様に、マーケティング分野で採用される調査手法の一つです。特定の目的のために、大勢の人に対して同一の質問を投げかけてデータを収集します。具体的には、Webや紙などを使って設問通りに回答してもらいデータを集めていきます。

サーベイは調査全体のプロセスを指すため、アンケートはその手段の一つとして捉えることができるでしょう。

2. サーベイの種類

色々な種類のブロックが並んでいる

サーベイの種類は次のとおりです。

  • 従業員サーベイ
  • パルスサーベイ
  • エンゲージメントサーベイ
  • モラルサーベイ
  • 組織サーベイ
  • アセスメントサーベイ
  • コンプライアンス意識調査
  • ストレスチェック

それぞれに特徴があるので、自社の目的に応じて実施するようにしましょう。

2-1. 従業員サーベイ

従業員サーベイとは従業員が職場の人間関係や業務内容に満足しているかを測る、従業員満足度調査です。

従業員サーベイを実施することで、社内にどういった問題があるかを把握できます。また、結果に対して対策を講じることで、社内の生産性向上や離職率の低下が期待できるでしょう。

2-2. パルスサーベイ

パルスサーベイは従業員サーベイを短いスパンで繰り返すサーベイです。数十分ほどで回答できる質問で従業員が職場に満足しているかを確認します。

通常の従業員サーベイと異なり、短いスパンで実施するパルスサーベイであれば、従業員がどういった状況にあるかがリアルタイムで把握できます。

2-3. エンゲージメントサーベイ

エンゲージメントサーベイは従業員が自社について愛着を持っているかを測るサーベイです。エンゲージメントサーベイによって、従業員が自社の営業方針に共感している、同じ目標に向かっているかが把握できます。

従業員の自社への愛着が高まることで、生産性の向上や離職率の低下につながります。

2-4. モラルサーベイ

モラルサーベイは従業員のやる気や意欲の状態を対象とした調査です。モラルサーベイで出た結果を基に、従業員のやる気や意欲を引き上げるための施策が講じられます。

従業員のやる気が高まれば、目標が達成しやすい状態になるでしょう。

2-5. 組織サーベイ

組織サーベイは、主に組織内の労働環境や、組織に対する従業員の愛着度などを測る目的でおこなわれるサーベイです。

部署間における意識のズレなども、このサーベイによって把握することができます。評価の高い部署をモデルにすることで、組織が抱える課題解決に繋げることができるでしょう。

2-6. アセスメントサーベイ

アセスメントサーベイは、従業員のスキルや能力を可視化させて、適性な評価や教育に役立てるためにおこなうサーベイです。

個々の強みや弱みが客観的に把握できるため、適材適所な人材配置にも活用することができます。

2-7. コンプライアンス意識調査

コンプライアンス意識調査では、従業員の法令順守に関する認識や知識の定着度合いなどを調査します。

コンプライアンス遵守の取り組みだけを実施していても、現場の認識が甘いようでは、法令違反のリスクは避けられません。コンプライアンス意識調査を実施することにより、潜在的なリスクを把握し、法令違反を回避するための対策を講じられるようになります。

2-8. ストレスチェック

ストレスチェックは、労働安全衛生法で50人以上の従業員を雇用する事業所に実施を義務付けている調査です。労働環境におけるストレス要因を排除し、従業員の心身の健康を守る目的で導入されています。

従業員は質問票に回答をおこない、企業は質問票を集計・分析した上で、本人に結果を通知します。なおこの調査は、年に1回の必ず実施しなくてはいけません。

3. サーベイを実施するメリット

メリットと書かれた風船

サーベイを実施することで、従業員のモチベーションアップや顧客満足度の向上など、経営に良い効果をもたらすさまざまなメリットが期待できます。ここでは、4つのメリットについてご紹介しますので、それぞれ詳しく見ていきましょう。

3-1. 従業員のモチベーションアップが期待できる

サーベイを活用して、組織に対して従業員が抱える不満や課題を取り除くことができれば、従業員のモチベーションアップにつなげることができるでしょう。

従業員側からしても、自分たちの声が活かされていると感じることができるため、企業に対する信頼感も増します。モチベーションアップに加えて、同時にエンゲージメント強化を図れるのもサーベイの大きなメリットです。

3-2. 顧客満足度の向上につながる

業務に対する従業員のモチベーションが上がれば、組織全体のパフォーマンスも向上します。これにより、新たな商品開発やサービス品質の向上、業務の効率化、生産性のアップなど、様々な相乗効果が期待できます。

これらの効果によって顧客に対して価値ある商品や体験が提供できるようになれば、自ずと顧客満足度の向上にもつながっていくでしょう。

3-3. 課題をデータ化できる

従業員の意識や考え方をデータ化できるのも、サーベイのメリットの一つです。回収した調査結果をデータ化し俯瞰することで、組織全体として取り組むべき課題の優先順位をつけやすくなります。

また、データ化されていれば組織内での情報共有がしやすいため、課題に対してスピード感をもって取り組むことができます。

3-4. 社内のトラブルを未然に防止できる

サーベイは匿名による調査も実施できるため、普段声を上げづらい内容も従業員に回答を促すことができます。

例えば、職場内でいじめやパワハラが起きていても、誰かが声を上げない限り気づきにくいものですが、サーベイではこういった組織内のトラブルも早期に発見することが可能です。問題が大きくなる前に、必要な対策を講じてトラブルを防止することができるでしょう。

4. サーベイを実施するデメリット

デメリットと書かれた風船

サーベイを実施することで多くのメリットが期待できる一方、デメリットもいくつかあります。サーベイで期待通りの効果を得るためにも、サーベイを実施するデメリットについても合せて知っておきましょう。

4-1 従業員に負担をかける恐れがある

サーベイは設問回答に一定の時間を要することから、従業員にとって少なからずとも負担がかかります。特に繁忙期など業務が忙しいときは、サーベイが大きなストレスとなる可能性も否めません。

サーベイを計画する際は、実施する時期や設問の量など、従業員の立場にたって配慮する必要があるでしょう。

4-2. 改善されないと不満につながるリスクがある

サーベイでありがちなのが、実施だけして何もアクションを起こさず終わるパターンです。サーベイを実施しても課題が改善されなければ、当然ながら従業員の間に不満が生まれるでしょう。

サーベイが逆にモチベーションの低下や離職率の増加を招く原因となり得るため、サーベイを実施する際は、実施後の課題改善に向けたアクションプランも見据えて取り組む必要があります。

5. サーベイを実施するときの注意点

注意マークサーベイを実施する際は、明確な目的を設定しておくことが大切です。
加えて、回答しやすいルールづくりやフィードバックを忘れずにおこないましょう。

5-1. 調査する目的を明確にしておく

サーベイにはさまざまな種類があり、目的に応じて選ぶ必要があります。なんとなく従業員の状態を把握したいという理由で進めてしまうと、調査の精度低下につながってしまい、満足いく結果が得られないかもしれません。

そのためサーベイ実施前には調査の目的をはっきりとさせておきましょう。

5-2. 匿名で回答できるようにする

質問に対しては匿名で回答できるようにしておきましょう。記名で回答を促すと従業員が本音で回答してくれない可能性があります。サーベイの目的は、従業員が抱く会社に対する思いを把握して対策を講じることです。

従業員から本音を引き出すためにも、匿名で回答できるようにしておきましょう。

5-3. 回答期間は長くしておく

サーベイを実施すると従業員の業務時間を割いてしまいます。そのため、回答期間は余裕をもって長く設定しておきましょう。急に実施すると従業員が本業にあたる時間の邪魔になり、質問に対して真摯に回答してくれないかもしれません。

正確な回答を得るためにも、回答期間は長くしておきましょう。また、現場の様子をうかがいながら繁忙期は避けるようにしましょう。

5-4. 回答結果にフィードバックする

サーベイを実施して得られた回答結果は、該当の従業員にフィードバックするようにしましょう。サーベイの目的は状態を把握するだけでなく、フィードバックや対策を講じて、従業員の意識や愛社精神、やる気を高めることにあります。

そのため、回答結果はフィードバックして、従業員をさらなる高みに引き上げましょう。

6. サーベイを実施する5つの流れ

流れ

サーベイは、次の5つの流れで実施しましょう。

  • 目的に合わせてサーベイを設計
  • 社内への通知
  • 結果を集計
  • データを分析
  • 改善策を実行する

6-1. 目的に合わせてサーベイを設計

課題の抽出や解決、現状の把握など、調査する目的に応じてサーベイの内容も変わってきます。そのため、実施する前に目的を明確に定めておくことが重要です。次のポイントに関しては最低限決めておく必要があるでしょう。

  • サーベイを実施する目的
  • 収集するデータの種類
  • 調査する期間
  • 回収したデータの活用方法

これらのポイントに基づいてサーベイを設計することにより、目的によりフィットしたサーベイを実施できるようになります。

6-2. 社内へ周知

サーベイを実施する際は、事前に社内へ周知しておきましょう。社内へ周知する内容としては次のとおりです。

  • 実施の目的
  • 回答方法
  • 回答締切

なお目的を伝えるときは、実施することで社員が得られるメリットもあわせて伝えておきましょう。

6-3. 結果を集計

回答締切を迎えたら、結果を集計します。結果の集計には時間がかかるため、あらかじめどれくらいの工数がかかるかを試算しておくとよいでしょう。
また、回答締切が近づいてきたら回収状況を確認することも大切です。回収状況が芳しくない場合、未回答の従業員にリマインドメールを送りましょう。

集計作業では転記ミスをはじめ、さまざまなミスが予想されます。そのため、紙やWord,Excellなどではなく、Webで質問を作成・回答をしてもらいましょう。

Webであれば自動で集計可能なうえに回収状況を把握しやすいというメリットがあります。Webで質問を作成する際は、専用ツール以外にもGoogleフォームやGoogleスプレッドシートのように無料で使用できるものもおすすめです。

6-4. データを分析

集計が終わったらデータを分析します。データを分析する際は、グラフを盛り込んで視覚的にわかりやすい工夫を凝らしましょう。また、質問の回答だけを単純にデータ化するのではなく、勤続年数や役職、部署といった属性も交えたクロス集計も実施しましょう。クロス集計をおこなうことで、どういった属性の従業員にどういった特徴があるかが把握できます。

6-5. 改善策を実行する

データ分析の結果から得られたヒントをもとに、改善策を実行しましょう。ただし、たった1回だけの取り組みではすぐに期待した効果が得られない可能性もあります。この場合は、定期的にサーベイを実施し、PDCAサイクルを効果的に回しつづけ、課題解決に向けた取り組みを継続していくことが重要です。

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7. サーベイを実施して従業員の状況を的確に把握しよう

笑顔で働く女性

サーベイを実施することで、従業員の状況が的確に把握できます。サーベイで満足いく結果を得るためには、従業員の何を知りたいか、目的を明確にしておきましょう。

また、回答しやすいルールを設定したり、回答期間は長くしたりといった注意点も押さえておく必要があります。

サーベイの結果を分析して対策を講じれば、従業員の満足度や愛社精神が向上し、より働きやすい職場となるでしょう。

「離職率が高い」、「新入社員がすぐやめる」などの
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従業員の定着率の低さなどが課題の企業の場合、考えられる要因のひとつに従業員満足度の低さがあげられます。

従業員満足度を向上させることで、従業員の定着率向上や働くモチベーションを上げることにもつながります。

しかし、従業員満足度をどのように測定すれば良いのか、従業員満足度を知った後どのような活用をすべきなのかわからないという人事担当者様もいらっしゃるのではないでしょうか。

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OHSUGI

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クラウド型勤怠管理システムジンジャーの営業、人事向けに採用ノウハウを発信するWebメディアの運営を経て、jinjerBlog編集部に参加。営業時代にお客様から伺った勤怠管理のお悩みや身につけた労務知識をもとに、勤怠・人事管理や給与計算業務に役立つ情報を発信しています。

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