企業は自社の従業員が業務や職場環境に満足しているかを把握しておくことが大切です。その際に役立つのが従業員満足度調査です。従業員満足度調査を実施すれば、自社の社員がどういった状況にあるかが判断可能です。

今回は従業員満足度調査の実施手順や質問項目などを解説します。

1. 従業員満足度調査とは？

従業員満足度調査とは、従業員が自社の職場環境や業務内容にどれだけ満足しているかを数値化するための調査です。

Employee Satisfaction調査（ES調査）としても知られており、従業員の生産性向上や離職率の低下につなげるためには、有効的な調査です。

2. 従業員満足度調査の目的

従業員満足度調査を実施する目的は、従業員の満足度を把握して結果に応じた対策を講じていくことです。

対策を講じることで従業員の満足度が向上し、生産性や顧客満足度の向上などが期待できます。

2-1. 能動的に業務を進められるため生産性が向上する

従業員は満足度が高まれば、自信を持って能動的に業務を進めていけます。また、従業員同士が主体的にコミュニケーションを取るために、モチベーションの高い集団が形成できます。多くの従業員が主体的に動けるようになることで、企業としての生産性向上が期待できるでしょう。

2-2. 生産性向上に伴って顧客満足度も向上する

従業員満足度と比例して生産性が高まれば、顧客満足度の向上も期待できます。
従業員満足度の高い従業員は、能動的に自社のサービスや製品の特長やメリットといったポジティブな情報を顧客に伝えていけるでしょう。また、顧客に対してのケアも能動的に行えるため、顧客からの満足度も上がっていくと考えられます。

2-3. 離職率や採用コストを下げられる

従業員満足度調査では、キャリアについての質問もあります。この回答で希望する部署がある、希望するキャリアがあると答えた従業員がいれば、人事面談によって希望の部署をヒアリングできます。場合によっては従業員の希望に応じた人事も可能です。自分が希望する業務に就けた従業員は意欲が高いため、離職率を下げられるでしょう。

また、調査結果を基に社内公募制度を導入すれば、新たに従業員を採用するコストも抑えられます。

3. 従業員満足度調査の実施手順

従業員満足度調査を実施する手順は以下の通りです。

● 目的を明確にする
● 質問項目を決める
● 回答を依頼する
● 集計する
● 分析する
● 対応・対策を検討
● 従業員へフィードバック

このような流れで進めていきます。
質問項目に関しては、次の項目で詳しく紹介します。

4. 従業員満足度調査における質問項目の例

従業員満足度を調査する場合、次の項目ごとに質問を用意しましょう。

● 業務に関する項目
● 職場に関する項目
● 上司に関する項目
● 会社の風土に関する項目
● 待遇に関する項目
● 福利厚生に関する項目
● 経営に関する項目

4-1. 業務に関する項目

業務に関する項目では次のような質問を用意しましょう。

● 自分の役職やキャリアに対して適切な業務内容か
● 負荷になる業務がないか
● 業務を通して成長を感じられているか
● 業務の難易度は妥当か

業務に関する項目では、業務量の負担や業務内容について質問するだけではなく、業務を通じて成長を感じられているなどやりがい面も質問しましょう。

4-2. 職場に関する項目

職場に関する項目では、チームや部署などの人間関係についての質問をします。

● チーム内で課題やノウハウが共有できているか
● 人間関係が良好か
● 助けあいやサポートする風土はあるか

4-3. 上司に関する項目

上司に関する質問は次のようなものが挙げられます。

● 上司から認められていると感じるか
● 部下の思いを意識したコミュニケーションが交わされているか
● 上司の評価に不明瞭な部分はないか
● 上司の指導や育成方法に共感できるか

この結果は、回答した従業員だけでなく、該当するリーダーの育成にも役立てられます。

4-4. 会社の風土に関する項目

現代ではコンプライアンスやハラスメントへの対策が求められています。会社の風土に関してはコンプライアンスほかについての質問を用意しましょう。

● 経営層と適切なコミュニケーションがとれているか
● 業務に必要な設備は整っているか
● コンプライアンスの意識はあるか
● ハラスメントの防止が徹底されているか

4-5. 待遇に関する項目

従業員にとって給与は非常に重要な要素のため、従業員満足度に大きく関係します。
待遇については給与に関する質問などを設定しましょう。

● 適切な処遇だと感じているか
● 給与額は実務に見合っているか
● キャリアのサポートや教育研修制度が整っているか

4-6. 福利厚生に関する項目

従業員の満足度を高めるには、ワークライフバランスを整えることが大切です。その一環として挙げられるのが、多様な働き方を含めた福利厚生です。福利厚生の質問では、勤務形態や休暇制度などについて記載しましょう。

● 勤務形態は柔軟か
● 退職金や年金制度、慶弔休暇などがあるか

4-7. 経営に関する項目

従業員が会社のビジョンに共感しているのも、従業員満足度向上には欠かせません。
経営に関する項目では次のような経営姿勢に共感しているかなどを確認しましょう。

● 会社のビジョンや理念に共感するか
● 会社の目標達成のために貢献したいと考えているか

このような質問項目を設けることで、従業員の会社に対する満足度をはかることができます。一方で、従業員満足度調査は実施した後のアクションが重要です。調査内容を分析して、できることから改善していくことで、満足度の向上や働きやすい会社の実現をすることができます。
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5. 従業員満足度を調査する際の注意点

従業員満足度を調査するうえでは質問数や匿名での回答を認めるといったルール作りが必要です。

5-1. 質問数が多いと回答に時間がかかる

質問数が多いと回答に時間がかかってしまいます。従業員は本来の業務時間を割いて回答するため、質問数が多いと億劫に感じてしまうかもしれません。そのため、質問数は各項目で3～4つほどを目安にしましょう。

また、回答の締め切りまでに十分な時間を設定しておくことで、従業員は余裕をもって調査に参加しれくれます。

調査に用いるツールは、GoogleフォームやGoogleスプレッドシートのように、どこからでも回答可能なツールであれば、従業員も気軽に回答できるでしょう。

5-2. 匿名回答を認める

質問に対する回答は匿名でするように従業員に伝えましょう。氏名を記載してしまうと、従業員が本心で回答してくれない可能性があります。

従業員が抱えている部署や会社に対する意識調査なので、率直な意見がきけるように匿名性をルールとして定めるのをおすすめします。

また、回答は誰が見れて、どのように活用するかも事前に伝えておくとよいでしょう。

6. 従業員満足度を調査して生産性を高めよう

従業員満足度は調査することで、会社が取り組むべき問題がみえてきます。洗い出された問題の対策を講じて、従業員満足度を向上させることで、生産性や定着率の向上が期待できます。

顧客満足度調査をおこなう際は、質問数を厳選して回答しやすいように工夫しましょう。