在宅勤務になると通勤ストレスがなくなるというメリットがありますが、働き方が変わることで肉体的と精神的の双方に健康リスクが生じることがあります。

この記事では、在宅勤務における健康管理の課題と解決方法を解説しています。

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1.在宅勤務における健康管理の考え方

在宅勤務になるということは家にいる時間が長くなるということです。
在宅時間が長いと体を休める時間も長くなり、出社するときよりも健康になるというイメージがあるかもしれません。

しかし、じつは「メンタル面の健康リスク」と「運動不足が原因の健康リスク」が高くなり不健康になってしまうこともあります。

1-1.メンタル面の健康リスク

在宅勤務になると日常生活と仕事の境界が曖昧になってしまいます。
仕事用の部屋を別に用意するなどの対策をして、仕事と日常を切り替えるという方法もありますが、1Rや1Kの住宅に住んでいる場合は切り替えが難しいです。

また、在宅勤務になると家族とのコミュニケーションが増えるというメリットもありますが、逆に家族がいることによって集中できなくなることもあります。

オフィスと違い周りに働いている人がいないため集中力が続かないケースや、コミュニケーション不足となりストレスをどんどん蓄積しメンタル不調になってしまうこともあります。

1-2.運動不足が原因の健康リスク

在宅勤務になると通勤時間がなくなるので体の負担が軽くなるという面もあります。
しかし、辛いと思っていた通勤時間も運動不足解消の役割を担っていたかもしれません。

また、在宅勤務になり座っている時間が長くなった人は注意が必要です。
国立がん研究センターが中心となり、座った状態が長くなるとどのような健康被害があるのか調査した結果によると、発がんリスクや糖尿病のリスクが高くなるというデータがあります。

在宅勤務者のすべてが発症するわけではなく、あくまでも発症する可能性が高くなるというデータではありますが運動不足がきっかけで重大な健康被害になる可能性があると覚えておくといいでしょう。

2.在宅勤務における健康管理の課題

在宅勤務の導入を検討している会社や、すでに導入を始めている会社は在宅勤務において、どのような健康管理の課題があるのか確認するべきでしょう。

おもな課題は4つあります。

• 体調不良者の発見が遅れる
• 会社側がどこまで介入するか曖昧
• 生活習慣が乱れやすい
• 新しい健康管理ルールの設計が必要

それぞれを詳しく解説します。

2-1. 体調不良者の発見が遅れる

在宅勤務の場合、体調不良者の発見が後手になってしまいがちです。
実際のオフィスでは体調を悪そうにしている社員はすぐにわかるため、本人が申告しなくても上長や同僚が報告するといったケースがあります。

しかし、在宅勤務の場合は直接的なコミュニケーションが不足してしまうため、自分から体調不良を申告できない社員は体調不良の発見が遅れてしまいます。

また、体調だけではなくメンタル面の健康も同様に発見が遅れてしまいがちです。

コミュニケーションを取る頻度が減ってしまうため、ストレスを発散することなくどんどん溜め込んでしまい生産性やモチベーションが低下するだけではなく、重大な健康被害が発生してしまうこともあります。

2-2. 会社側がどこまで介入するか曖昧

在宅勤務であっても企業側は社員の健康管理をしなければいけません。
社員も自分の健康は自身で管理する責務があり、会社が健康診断や健康に関する施策をおこなう場合は協力する必要があります。

しかし、在宅勤務は仕事とプライベートの区別が難しいため、会社側がどの程度介入するのか判断が難しいです。

例えば、生産性が落ちている社員に不調の疑いがあっても本人が否定した場合は会社としては介入が難しくなります。

おすすめの対策がオンラインでもかまわないので、社員との面談回数を増やすことです。
とくに不調が疑われる社員に対しては積極的にコミュニケーションを取りましょう。

また、会社側から社員の健康に関しサポートをする姿勢をしっかりと見せることも重要です。

会社が健康管理にしっかりと取り組んでいると社員も健康意識が高くなりますし、健康状態の情報提供もスムーズになるでしょう。

2-3. 生活習慣が乱れやすい

生活習慣の乱れとは「食生活の乱れ」「睡眠不足」「運動不足」などが原因となり肥満になることです。
コロナ過で在宅勤務が推奨された頃、「コロナ太り」という言葉をよく聞いた方もいるかもしれません。

肥満になると高血圧や糖尿病などの生活習慣病のリスクが高くなり、進行すると心筋梗塞や脳卒中などを発症してしまいこともあります。

在宅勤務になると間食が増えたり、逆に食事を取るのを忘れて業務してしまうことがあります。

また、仕事と日常の切り替えがうまくできず睡眠や運動が不足することもあるでしょう。

在宅勤務は上長や同僚とのコミュニケーションが不足してしまいがちなので、これまで以上に健康管理に注意するのをおすすめします。

2-4. 新しい健康管理ルールの設計が必要

在宅勤務者には在宅勤務に適した健康に対するアプローチが必要になるでしょう。

健康に対するアプローチとして以下の4つが挙げられます。

• 健康やストレスのチェックシートを導入
• 勤怠ルールを決める
• 健康管理を目的としたアプリを導入
• 健康について定期的に報告するルールを設置

在宅勤務になるとこれまでと仕事のやり方が変わるだけではなく、社員の健康管理についても大きく変わります。

在宅勤務を導入してから健康管理の方法を決めるのではなく前もって新しい健康管理のルールを設計するのがおすすめです。

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3.在宅勤務における健康管理の方法

在宅勤務はコミュニケーションが不足するため、上長などの管理者が積極的にコミュニケーションを取るようするといいでしょう。
職場におけるメンタルケアに「ラインケア」という言葉があります。

ラインケアとは上司などの管理者が部下の異変にいち早く気付き対策を取ることで、厚生労働省にガイドラインが定められているほど一般的になっています。

3-1.健康被害を未然に防ぐ方法

健康被害を防ぐ方法として、まず挙げられるのが勤務時間を制限することです。

在宅勤務はサービス残業が発生しやすいため、チャットツールや社内システムを時間帯によって制限をかけたり、長時間労働をする可能性がある労働者にたいして事前に声掛けをすることでサービス残業を防ぎます。

タスク管理ツールによっては、プロジェクトメンバーの業務量を可視化することができるため許容範囲を超えている場合は管理者が業務量を調整するといいでしょう。

また、コミュニケーション不足を解消するためにも業務とは関係がないチャットルームを用意するのも有効です。

コミュニケーションが円滑になるだけではなく、部下や同僚が不調のときに気付きやすくなりますし、悩みを抱えている場合早く知ることもできます。

関連記事：テレワークでしっかりした残業管理に欠かせない3つのポイント

3-2.不調者にすぐ気づく方法

不調者に気付くためにおすすめの方法が、定期的なストレス・健康チェックです。
突発的ではなく定期的にチェックを実施することで社員の体調面の変化を把握できます。

また、健康相談窓口を用意し気軽に専門家に相談できるシステムを用意するのもいいでしょう。

社員の健康を確認するアンケートはチェックシートのようにできるだけシンプルなものにすると回答率が高くなります。

健康相談窓口も同様に、気軽に質問できるために専用のチャットルームなどを用意するといいでしょう。

在宅勤務を導入する際には、就業規則の見直しが必要になるため、その際に健康管理につながる福利厚生を追加することもおすすめです。

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4.在宅勤務でも社員の健康管理に気を配る仕組み作りを

在宅勤務になった従業員は出社していたときよりも健康管理に注意する必要があります。
出社するときよりも不調に気付きにくくなるため、健康確認などのコミュニケーションを定期的に取ることが重要です。

これから在宅勤務を導入する会社はもちろん、すでに在宅勤務を導入している会社も改めて従業員の健康管理を意識するといいでしょう。