ポータブルスキルとテクニカルスキルの違いは汎用性や履歴書に記載しやすいかが挙げられます。性質の違うスキルですが、ビジネスにおいてはどちらも重要です。
本記事では、ポータブルスキルとテクニカルスキルの具体的な違いやヒューマンスキルとの違いを解説します。ポータブルスキルとテクニカルスキルの鍛え方についても解説しているので、ぜひ参考にしてください。

目次
1. ポータブルスキルとテクニカルスキルの定義の違い
2. ポータブルスキルとテクニカルスキルの具体的な内容の違い
3. ポータブルスキルとテクニカルスキル、ヒューマンスキルの違い
4. ポータブルスキル・テクニカルスキルの鍛え方
5. ポータブルスキルを数値化する行動評価の具体例
6. 従業員のポータブルスキルやテクニカルスキルを高めて企業を成長させよう

1. ポータブルスキルとテクニカルスキルの定義の違い

ポータブルスキルとテクニカルスキルの定義の違いは汎用性にあります。それぞれの定義は、以下のとおりです。

スキルの種類	定義
ポータブルスキル	さまざまな職種や業界で広く活用できる汎用的なスキル
テクニカルスキル	特定の職種や業界で必要になる専門的な知識や技術、資格

どちらもビジネスシーンで重要となるスキルですが、性質は大きく異なります。

ポータブルスキルはコミュニケーション能力や問題解決能力など、どのような職種や業界でも活用できる汎用性の高いスキルです。職種や業界が変わってももち運びができる（ポータブル）ため、ビジネスの基礎力ともいわれます。

一方で、テクニカルスキルは特定の業務を遂行するのに必要な専門的な知識や技術のことです。プログラミングスキルや会計スキルなど、特定の業界に特化したスキルで汎用性は低い傾向にあります。

ほかの職種や業界に転職した際に持ち運べるスキルか否かが、ポータブルスキルとテクニカルスキルの違いといえるでしょう。

2. ポータブルスキルとテクニカルスキルの具体的な内容の違い

ポータブルスキルとテクニカルスキルの違いは、明確に履歴書に記載できるかどうかも挙げられます。

ポータブルスキルは、ビジネスにおける一般的なスキルを指すため、履歴書に明確に書けません。具体的な内容としては、以下が挙げられます。

ポータブルスキル	具体例
対人力	・チームをまとめて目標達成へ導く能力 ・自分の考えを相手に納得させる能力 ・周りと協力して目標達成へ向けて行動する能力 ・周りの意見を素直に受け入れる能力 ・周りに気を配り、必要に応じて支援する能力
対自分力	・新しいことに対して積極的に挑戦する能力 ・ひとつのことに長時間継続して取り組む能力 ・ルールを守り、自らを律する能力 ・意思決定を迅速におこなう能力
対課題力	・データや情報を分析して課題を明確にする能力 ・目標達成へ向けた手順や方法を正しく設定する能力 ・課題に応じて柔軟に対応する能力 ・新しい案を思いつく能力

上記のような能力は、コミュニケーション能力や問題解決能力などとも呼ばれ、経験やトレーニングによって身に付きます。さまざまな職種で求められるスキルですが、履歴書で証明するのは難しいでしょう。

一方で、テクニカルスキルは履歴書に記載しやすいスキルです。具体的には、以下が挙げられます。

テクニカルスキル	具体例
プログラミングスキル	・C言語プログラミング能力認定試験1級合格 ・Javaを使った開発経験10年 ・アプリケーションの開発経験あり
会計スキル	・簿記1級の資格所持 ・公認会計士の資格所持 ・財務諸表の作成経験あり
語学スキル	・TOEIC900点 ・日商ビジネス英語検定300点 ・海外での就労経験5年

専門的な知識や技術は、資格で証明可能です。実際に経験した専門的な業務や経験年数を記載しても、テクニカルスキルの有無を伝えられます。

目に見えてわかるスキルかどうかもポータブルスキルとテクニカルスキルの違いといえるでしょう。

3. ポータブルスキルとテクニカルスキル、ヒューマンスキルの違い

ポータブルスキルとテクニカルスキル、ヒューマンスキルの違いは以下のとおりです。

	ポータブルスキル	テクニカルスキル	ヒューマンスキル
定義	さまざまな職種や業界で広く活用できる汎用的なスキル	特定の職種や業界で必要になる専門的な知識や技術、資格	人間関係を円滑にするためのスキル
例	・コミュニケーション能力 ・問題解決能力	・プログラミングスキル ・会計スキル	・コミュニケーション能力 ・交渉力
汎用性	高い	低い	高い
履歴書への記載	資格や職歴に記載しづらい	資格や職歴で記載できる	資格や職歴に記載しづらい

ヒューマンスキルは人間関係を円滑にするためのスキルです。具体例として、コミュニケーション能力や交渉力が挙げられます。

ポータブルスキルの対人力に該当するスキルであるため、ヒューマンスキルはポータブルスキルの一つといえるでしょう。

テクニカルスキルは業務遂行のための専門的な知識や技術です。対人関係を対象としているヒューマンスキルとは性質が異なります。

4. ポータブルスキル・テクニカルスキルの鍛え方

ポータブルスキルとテクニカルスキルの鍛え方は、以下のとおりです。

• 厚生労働省のツールや研修資料を活用する
• OJTやeラーニングを実施する
• 外部の研修システムを利用する
• 社内の人事評価に取り入れる

それぞれの方法について詳しく説明します。

4-1. 厚生労働省のツールや研修資料を活用する

ポータブルスキルの鍛え方として、厚生労働省が提供しているツールや研修資料を活用することが挙げられます。ポータブルスキルを測定できる「ポータブルスキル見える化ツール」やロールプレイング用の解説動画などが利用可能です。

従業員のポータブルスキルを測定すれば、強みや弱みを分析でき、課題が見つけられるでしょう。ロールプレイング用の解説動画もあるため、実践方法も学べます。

参考：ポータブルスキル見える化ツール（職業能力診断ツール）｜厚生労働省

参考：ミドル層のキャリアチェンジにおける支援技法｜厚生労働省

4-2. OJTやeラーニングを実施する

テクニカルスキルを鍛えるならば、OJTを実施しましょう。OJTとは、実際の業務を通じてスキルや知識を習得する研修方法です。

社内のベテラン社員からマンツーマンで指導を受けられれば、必要なテクニカルスキルを効率よく身に付けられるでしょう。

また、eラーニングを活用してもテクニカルスキルを鍛えられます。eラーニングは、インターネットを通じてパソコンやモバイル機器で学習する方法です。

従業員が場所や時間に関係なく自主的に学べるため、OJTと合わせて実施するとよいでしょう。

4-3. 外部の研修システムを利用する

外部の研修システムを利用することで、ポータブルスキルとテクニカルスキルを鍛えられます。専門的な知識やノウハウを持った講師による研修を受けられるからです。

研修内容は基礎知識から実践的なスキルまで、幅広い内容に対応しています。外部の研修システムを利用する際には、従業員の目標に合わせて研修内容や講師を選ぶことが重要です。

4-4. 社内の人事評価に取り入れる

ポータブルスキルとテクニカルスキルを鍛えるためには、社内の人事評価にスキルアップに関する項目を取り入れることも有効です。人事評価に取り入れることで、従業員がスキルアップを意識し、積極的に取り組むようになります。

従業員に目標設定をさせ、定期的に進捗を確認しましょう。評価後はフィードバックを実施することも大切です。

5. ポータブルスキルを数値化する行動評価の具体例

ポータブルスキルは、数値での証明が難しい「目に見えにくいスキル」ですが、人事評価やスキルアップに活用するためには客観的な基準が必要です。ここでは、曖昧なスキルを具体的な「行動」や「数値」に変換する方法を解説します。

5-1. 曖昧なスキルを「行動」に変換する3段階のレベル設定

ポータブルスキルを評価する際は、そのスキルがどのような行動として現れるかをレベル分けすることが有効です。例えば、「課題解決力」を以下の3段階で定義します。

• レベル1（基礎）：発生した問題に対し、上司の指示を受けてから原因を分析し、解決に向けた行動ができる
• レベル2（標準）：自らデータや情報を分析して課題を明確にし、解決までの手順を正しく設定できる
• レベル3（応用）：予見される課題に対して柔軟に対応し、新しい案を出しながら周りを巻き込んで解決に導くことができる

このように行動を具体化することで、従業員自身が「次に何ができるようになればよいか」を理解しやすくなります。

5-2. 評価エラーを防ぐ「客観的数値」への落とし込み方

評価者の主観による「評価エラー」を防ぐためには、行動の結果を可能な限り数値に結びつけることが重要です 。

ポータブルスキルを数値化する具体例は、以下のとおりです。

• 対人力（交渉力・指導力など）：後輩の育成計画を策定し、1年間の研修を通じて目標達成率を〇％向上させた
• チーム内のコミュニケーションを活性化し、定例会議の時間を1回あたり15分短縮した
• 対自分力（完遂力・決断力など）：月10件の新規案件に対して、遅延なく100％の納期遵守率でおこなった

数値を人事評価に取り入れることで、従業員のモチベーション向上と、企業としての公平な評価体制の構築を同時におこなうことができます 。

6. 従業員のポータブルスキルやテクニカルスキルを高めて企業を成長させよう

ポータブルスキルは、コミュニケーション能力や課題解決力など、業種や職種を問わず活用できる一生ものの財産です。一方でテクニカルスキルは、特定の業務を遂行するために欠かせない専門的な武器となります。これら両輪をバランスよく鍛えることが、変化の激しい現代ビジネスにおいて生き抜く鍵といえるでしょう。

スキルアップを促進するためには、OJTやeラーニング、外部研修などの教育機会を設けるだけでなく、「行動の数値化」を人事評価制度に組み込み、客観的な成長指標を提示することが重要です。

従業員一人ひとりの能力を底上げし、組織全体のパフォーマンスを最大化させることで、企業の持続的な成長を実現させましょう。