エンゲージメントスコアとは?意味や高めるポイントを解説 - ジンジャー(jinjer)|人事データを中心にすべてを1つに

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エンゲージメントスコアとは?意味や高めるポイントを解説

 

星5つの男性

エンゲージメントスコアを知っていますか。会社の規模をより大きくするのであれば、意識しなければいけないポイントの1つです。しかし、エンゲージメントスコアをうまく高められず悩んでいる会社もあります。

本記事ではエンゲージメントスコアについて解説いたします。高めるポイントについても紹介しているので、ぜひご確認ください。

「離職率が高い」、「新入社員がすぐやめる」などの
お悩みを抱えていませんか?

従業員の定着率の低さなどが課題の企業の場合、考えられる要因のひとつに従業員満足度の低さがあげられます。

従業員満足度を向上させることで、従業員の定着率向上や働くモチベーションを上げることにもつながります。

しかし、従業員満足度をどのように測定すれば良いのか、従業員満足度を知った後どのような活用をすべきなのかわからないという人事担当者様もいらっしゃるのではないでしょうか。

そのような方に向けて当サイトでは、「従業員満足度のハンドブック」を無料でお配りしています。

従業員満足度調査の方法や調査ツール、調査結果の活用方法まで解説しているので、従業員のモチベーション向上や社内制度の改善を図りたい方はこちらから資料をダウンロードしてご活用ください。

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1. エンゲージメントスコアとは?

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エンゲージメントスコアとは、エンゲージメントを数値化したものです。エンゲージメントには「社員が会社に対してどれだけ愛着を持っていて、自発的に貢献しようとしているか」という意味があります。

つまり、エンゲージメントスコアとは「社員の会社に対する愛着心を数値化したもの」なのです。

1-1. 従業員満足度とエンゲージメントスコアの違い

エンゲージメントと似た言葉に「従業員満足度」という単語があります。

前で述べたとおり、エンゲージメントとは「従業員の会社に対する愛着心を数値化したもの」です。

それに対して「従業員満足度」は、会社から与えられた待遇に対して従業員がどれだけ満足しているかを示した度合いです。「エンゲージメントスコア」が会社と従業員の双方が貢献し合っているニュアンスを含むのに対し、「従業員満足度」は会社から従業員へ与えている一方向の関係であるのが異なる点です。

会社と従業員が互いに貢献し合う関係は相乗効果を生み、より一層会社の成長や発展に繋がっていくのです。

1-2. 日本におけるエンゲージメントスコアの現状

アメリカの大手調査会社であるギャラップ社が、2017年に全世界139カ国、約1,300万人のビジネスパーソンに対して行ったエンゲージメント調査によると、日本のエンゲージメントが高い従業員の割合は6%であるという結果が出ています。

世界平均である15%を下回る数値で、139カ国中の順位でみると132位でした。日本の平均値が非常に低いことが分かります。

日本企業に根付いている「終身雇用」や「年功序列」といった制度や概念が、従業員が自発的に企業に貢献しようというマインドが根付かなかった原因のひとつと言われています。

近年では「働き方改革」をきっかけに、エンゲージメントの認知度や注目度が上がってきているため、今後、日本のエンゲージメントスコアも改善されていくのではないでしょうか。

1-3. エンゲージメントスコアが注目される理由

エンゲージメントスコアが注目されている理由には、2019年に施行された働き方改革法案が日本国内の働き方に対する意識の変化をもたらしたことに加えて、人材を企業の資本と捉える「人的資本」という概念が広まってきたことにもあります。

従業員の能力や知識を企業価値の源泉ととらえ、それらを高めるために投資すること、そのための戦略を策定することを人的資本経営と言います。

国際社会ではESG投資の広まりにより、投資家たちの重要な判断軸のひとつとして人的資本の情報開示が求められ、2020年8月に人的資本の情報開示が義務付けられました。

その流れを受け、日本でも2023年3月期決算から一部の上場企業を対象に人的資本の情報開示が義務付けられています。

開示する情報は、2022年8月に「人的資本可視化指針」の中で政府が発表した7分野、19項目あり、その内の1分野が「エンゲージメント」なのです。

このように義務的な観点でエンゲージメントは注目されていますが、実はエンゲージメントスコアが高いと会社にとってメリットが数多くあるのです。詳しくは後述しているのでご確認ください。

2. エンゲージメントスコアを高めるポイント

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エンゲージメントスコアを高めるためには、次のポイントを理解しておく必要があります。

2-1. どの要素がエンゲージメントスコアに関係しているか理解する

まずはエンゲージメントスコアを左右する要素について理解しましょう。具体的には「福利厚生が充実しているか」「教育や研修が行われているか」「個人の立場が尊重されているか」などがあります。

これら全ての要素を満足させるのは難しいです。例えば新入社員に100万円の給与を支払えば、エンゲージメントスコアを一気に高めることができますが、現実的ではありません。あくまでも自社が改善可能な要素について向き合っていくことが大切です。

2-2. 管理職のマネジメント力を向上させる

エンゲージメントスコアの上昇率が部署によって異なるという事例があります。同じ会社なのに部署によって上昇率が違う理由を調べてみると、管理職のマネジメント力に差があることがわかりました。

社員に深く関わっているのは管理職です。管理職の対応次第で、社員のモチベーションは大きく左右され、それはエンゲージメントスコアにも影響を及ぼします。社員全体に意識を向けるのではなく、まずは管理職にエンゲージメントスコアの大切さを理解させましょう。

2-3. 継続して測定する

エンゲージメントスコアは継続して測定してください。定期的に結果と向き合い、どうすればエンゲージメントスコアが向上するのか考えていくことで、高い効果を期待できます。

測定していなければ、エンゲージメントスコアが上がっていないことにも気づけません。なるべく頻繁にエンゲージメントスコアの測定を行ってください。

しかし、中にはどのような頻度でエンゲージメントスコアの測定をすればよいかわからないという方もいらっしゃるのではないでしょうか。

当サイトでは、そのような方に向けて、エンゲージメントスコアを含む従業員満足度の調査方法を解説した資料を無料でお配りしています。

定期的にエンゲージメントスコアの測定しようとしている企業のご担当者様はこちらから「従業員満足度のハンドブック」をダウンロードして確認してみてください。

3. エンゲージメントスコアが高いことによるメリット

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エンゲージメントスコアが高いと3つのメリットがあります。それらについて解説いたします。

3-1. 労働生産性が上がる

エンゲージメントスコアが高いと労働生産性が上がります。エンゲージメントスコアが高い企業の従業員は、どうすれば会社にとってプラスになるかを常に考えています。決められた業務を淡々とこなすのではなく、会社にとっての利益を考えてくれるので、生産性の向上が期待できるのです。

実際にエンゲージメントスコアが高い企業の方が営業利益率が高くなるという研究結果も出ています。会社の利益を高めるために、エンゲージメントスコアを向上させるのは非常に有効な手段なのです。

3-2. 離職率の低下につながる

会社にとって人材の確保は何よりも欠かせません。しかし、優秀な人材であればあるほど、他の会社へ転職する可能性が高くなります。なぜなら、市場価値の高い人材は今よりも高待遇が期待できる会社への転職を狙いやすいからです。

例えば、月収が40万円の社員がいたとしましょう。数多くの資格を保有しており、自社にとってはなくてはならない存在です。そんな方が別の会社から月収60万円を支払うと言われたらどう思うでしょうか。

ほとんどの場合は別会社への転職を検討するでしょう。もちろん、月収だけで考えるべきではありません。しかし、優秀な人材が別会社へ転職してしまう理由の1つにはなります。優秀な人材をずっと自社に留めておくのは難しいのです。

しかし、企業としては何とかして人材を確保しなければいけません。大手企業のように手厚い福利厚生や高給与などを用意できない会社も多いでしょう。そこで役立つのがエンゲージメントスコアの向上です。

エンゲージメントスコアが高まる要因は待遇だけではありません。会社にいて居心地がいいか、仕事にやりがいを感じるかなどもエンゲージメントスコアを高めるためには欠かせないポイントになります。

そういった角度からエンゲージメントを高めていくことができれば、社員が離職する可能性を減らせます。離職を減らせれば、人材確保のために多額のコストをかける必要も、他の社員の業務負担が増えることもありません。結果として生産性の向上にも繋がっていきます。

3-3. 会社に対する信用が高まる

エンゲージメントスコアが高くなるような施策を行えば、社員からの信用を得られるのはもちろん、外部からの信用も高まっていきます。なぜなら、社員の生産性が向上することで、よりよい商品やサービスを提供できるようになるからです。

エンゲージメントスコアが高い社員は、常に会社のために何ができるかを考えています。しかし、エンゲージメントスコアが低い社員は、最低限の業務をこなすことしか考えていません。つまり、エンゲージメントスコアが低い社員から、今までにないアイデアなどが生まれることは期待できないのです。

エンゲージメントスコアが高まり、社員がよりよい商品やサービスの開発を行えば、会社に対する信頼度も高まっていきます。会社に対する信頼度が高まれば、取引先が増えて利益が上昇したり優秀な人材の確保に繋がったりします。

結果として会社が大きく成長していくことに繋がるのです。どうやって生産性を高めるか、会社を成長させるかについて考えている方は多いでしょう。しかし、簡単に望んだ結果が得られるわけではありません。思い通りにいかないことも多いです。

そういった悩みを抱えている企業こそ、エンゲージメントスコアに着目してみてください。それだけで会社の規模を大きくする第一歩を踏み出せるかもしれません。

4.エンゲージメントスコアの計測方法

10段階の評価

エンゲージメントは可視化できるものではありません。社長が社員に直接、自社への愛着心があるかを聞いてみても正直に「ありません」と回答する人はいないでしょう。このように普段の社員の態度などから会社に対して愛着心があるかどうかを判断するのは難しいのです。

しかし、予め用意された調査方法やツールを用いれば社員の正直な気持ちを知り、エンゲージメントを測定することができます。もちろん、他者の気持ちを完璧に理解することはできませんが、エンゲージメントをおおよその数値化することは可能なのです。

4-1. 代表的な調査方法

測定や調査することを「サーベイ」と呼びます。サーベイには種類があり、項目の数や実施頻度などが異なります。目的に応じて使い分けましょう。

種類

概要

パルスサーベイ

5~15問程度の質問項目を用意し、週1~月1程の頻度で従業員に回答してもらいます。

従業員が日々の業務に対して感じている満足度や現場で起こっている問題を確認します。

センサスサーベイ

50~100問程度の質問項目を用意し、年1,2回程の頻度で従業員に回答してもらいます。

質問項目が多い分、多面的な調査が行えます。

4-2. 計測項目

エンゲージメントスコアを計測するには質問項目が必要です。

企業が独自で用意することも可能ですが、質問項目を考えることはかなり時間の掛かることなので、予め用意されているツールを活用して行う場合もあります。

種類

概要

Q12(キュートゥエルブ)

アメリカのコンサルティング会社、ギャラップ社が提唱しているエンゲージメントサーベイのツールです。

12の質問が用意されており、5段階で回答します。

「ミッション・ビジョン・バリュー(MVV)の浸透」「

機会の提供」「自己への承認」「上司や同僚との関係」「成果や成長」を計測できます。

eNPS

eNPSとは「Employee Net Promoter Score(エンプロイー・ネット・プロモーター・スコア)」の略称です。「知人や友人に勤務先を勧めたいと思いますか?」などの質問を尋ね、0~10点の11段階で回答します。

外部サービスを使う

質問項目が予め用意され、従業員への回答フォームや集計、中には回答の分析まで含まれているものなど、様々な形態の外部サービスがあります。

自社で用意する

エンゲージメントは「働きやすさ」「働きがい」「ビジョンへの共感」の3つで構成されています。

3つの切り口をそれぞれ掘り下げて質問項目を検討するとよいでしょう。

ツールによっては、サーベイを行った後に自動で集計し、企業の強みや弱みを分析してくれるものもあるため、自社にあった方法を選択するとよいでしょう。

5. エンゲージメントスコアを高めて生産性を高めよう

パソコンを見ながら笑いあう

エンゲージメントスコアについてそれほど重要視していない会社もあります。しかし、会社の評価を高めて生産性を上げるためには、エンゲージメントスコアを高めていくことが欠かせません。ぜひ、エンゲージメントスコアを測定して、どうすれば高められるかを考えてみてください。

 

「離職率が高い」、「新入社員がすぐやめる」などの
お悩みを抱えていませんか?

従業員の定着率の低さなどが課題の企業の場合、考えられる要因のひとつに従業員満足度の低さがあげられます。

従業員満足度を向上させることで、従業員の定着率向上や働くモチベーションを上げることにもつながります。

しかし、従業員満足度をどのように測定すれば良いのか、従業員満足度を知った後どのような活用をすべきなのかわからないという人事担当者様もいらっしゃるのではないでしょうか。

そのような方に向けて当サイトでは、「従業員満足度のハンドブック」を無料でお配りしています。

従業員満足度調査の方法や調査ツール、調査結果の活用方法まで解説しているので、従業員のモチベーション向上や社内制度の改善を図りたい方はこちらから資料をダウンロードしてご活用ください。

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OHSUGI

OHSUGI

クラウド型勤怠管理システムジンジャーの営業、人事向けに採用ノウハウを発信するWebメディアの運営を経て、jinjerBlog編集部に参加。営業時代にお客様から伺った勤怠管理のお悩みや身につけた労務知識をもとに、勤怠・人事管理や給与計算業務に役立つ情報を発信しています。

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