従業員満足度というのは、従業員が業務や職場に満足しているかを知るための指標で、近年では重要視している企業が増えています。

内閣府による「人口減少と少子高齢化」によれば、15歳以上65歳未満の生産年齢人口は減少傾向にあり、2065年には4,529万人になるとされています。2020年と比較すると、2,877万人も減少しています。[注1]

このように、今後はさらに人材確保が難しくなっていくことが懸念されています。そのため、企業には自社の社員の満足度を向上させ、離職を防ぐことが求められています。

ここでは、従業員満足を上げる方法やそのメリットを解説します。
[注1]内閣府「人口減少と少子高齢化」| 内閣府

1. 従業員満足度とは？

従業員満足度とは、人間関係も含む社内の環境や業務、福利厚生、給与といった面において、従業員がどれだけ満足しているかを把握するための指標です。英語では「Employee Satisfaction」と呼ばれており、ESと略されることもあります。

この指標が重視される背景にあるのは、少子高齢化です。

少子高齢化ということは、将来的に人手不足が慢性的になると考えられます。人材を確保するには、業務や待遇に満足してもらうことが重要となります。

会社側が従業員の不満に気が付いていないと、満足度を高める対策がとれず、結果的に人材を確保できなくなることから、多くの企業で従業員満足度が重視されているのです。

1-1.従業員満足度を構成する要素

従業員満足度を上げるための対策をおこなうには、まずは構成する要素を理解しておかなければなりません。

要素は職種などによって異なることもありますが、ここでは代表的な4つの要素を解説します。

企業理念への共感

企業の理念を理解し共感している従業員は、自社で働くことに誇りを持っています。また、働けることの喜びや将来への期待などポジティブな感情を持っているので、自発的にスキルアップやキャリアアップを目指し、そのことに高い満足を覚えることが多いです。

ただし、「共感しろ」「理解しろ」というように押し付けをしてしまうと、逆に抵抗感や反発心を持っている可能性があります。これを見極めるには、満足度のアンケートの質問項目に、企業理念への理解や心からの共感があるかというものを加えるといいでしょう。

フィードバックへの納得

従業員の働きや成果、成績をきちんと褒める、認めるなど適切なフィードバックをおこなっている部署というのは、従業員の満足度に直結します。

逆に、マネジメントができない上司や理不尽な押し付けをしてくる先輩などがいると、フィードバックに納得感が得られないため満足度が低下します。

もちろん、「目標達成できない」「仕事をさぼっている」などの状況ではポジティブなフィードバックは難しいですが、その分できたときや頑張っているときを見逃さないようにすることが、満足度アップにつながります。

職場環境の快適さ

職場環境が快適かどうかも、満足度を構成する大きな要素になります。

例えば、「自分の意見を発言できる場があるか」「公平に話し合いができるか」など風通しや、ワークライフバランスが実現できるかなど、職場環境は働きやすさや私生活に直結します。

どんなに好きな仕事でも、待遇に満足していても、職場環境が悪いせいで辞めていく人は少なくないので、重要性をしっかり理解しておきましょう。

従業員の存在意義

自分の働きが会社に貢献しているか、会社に必要とされているかなどの存在意義も、従業員の満足度を左右します。

人は、「求められている」「役に立っている」と感じることで満足感を得られます。どんなに頑張っても業績に関係ない、自分の代わりはいくらでもいる、と感じてしまうと、「求めてくれる会社に行きたい」という思いが強くなってしまいます。

このような不満をなくすためにも、上司や管理者から「貢献」や「役に立っている」という部分を発信し、存在意義を実感してもらうことが重要です。

1-2. 従業員満足度と従業員エンゲージメントとの違い

従業員満足度に似た言葉として、従業員エンゲージメントが挙げられます。
この2つのワードの違いは、対象となる指標です。

従業員エンゲージメントは、従業員が「業務に対して自発的に取り組めるか」「会社に対して自発的に貢献するか」を測るための指標です。一方、従業員満足は従業員が業務内容や会社、待遇、職場環境などに満足しているかを測る指標です。

例えば、従業員エンゲージメントが低ければ、「会社に対して貢献したいと思っているが、待遇には満足していない」ということがわかります。従業員満足度が高ければ、「待遇にも業務にも満足していて働くのが楽しい」ということがわかります。

このような違いはありますが、前者の場合は離職リスクがあるので早急に対策をおこなう必要がある、後者の場合はこの状態を維持していけばよいなど、人材確保のための対策が必要かどうかの判断材料になるという点は共通しているといえるでしょう。

2. 従業員満足度を上げる方法

従業員満足度を向上させるには、労働環境や職場環境を整える、人間関係を円滑にする、待遇や評価などを充実させるなど、従業員が心から求めていることを実施しなければなりません。

一昔前は雇用側の方が上位、という考えが当たり前でしたが、今は「会社があるから働ける」「従業員がいるから会社が運営できる」というような相互関係の考え方が重要です。

このような考え方に基づいた従業員満足度の向上に役立つ取り組みとして、以下のような項目が挙げられます。

2-1. 労働時間の削減

従業員は、残業や休日出勤などで労働時間が長くなってしまうと、自社への不満が募ってしまいます。そのため、労働時間を削減して従業員の満足度を高めましょう。

労働時間を削減するには、一部の業務をアウトソーシングする、会計システムや人事システムなど各種ツールを導入する、業務を洗い出して無駄な業務をなくすなどの方法が挙げられます。

2-2. ワークライフバランスの向上

2007年に官民一体の仕事と生活の調和推進官民トップ会議で「仕事と生活の調和（ワーク・ライフ・バランス）憲章」が策定されたとおり、現代では仕事と生活の調和が求められています。[注2]

仕事と生活との調和がとれていれば、従業員の満足度向上も期待できます。

例えば、短時間勤務やテレワークといったように働き方に多様性を持たせたり、育児休暇や介護休暇制度を設けたりといった方法が効果的でしょう。

[注2]「仕事と生活の調和の実現に向けた取組の推進」| 厚生労働省

2-3. 人材配置のミスマッチを減らす

従業員は、自分なりの希望やビジョンを持って企業に入社します。

そのため、入社したもの、当初の希望やビジョンと異なる業務に配属されてしまうと、モチベーションが低下することがあります。このようなモチベーション低下を防ぐためにも、従業員との定期的なミーティングで希望する業務をヒアリングして、人事に反映するといった工夫が必要です。

2-4. 従業員のコミュニケーションを円滑にする

従業員が活発にコミュニケーションできる企業であれば、満足度の向上が期待できます。
コミュニケーションをスムーズにおこななうためにも、チャットツールや社内SNSの導入や従業員同士の交流の場を設けてみましょう。

また、会議において否定的な意見が出ると、萎縮してしまう従業員がいるかもしれません。多様な意見が反映できるように、会議では否定的な意見を控えることも大切です。

2-5. 自社のビジョンを共有する

会社がどういったビジョンを持って企業活動をしているかを、従業員にわかりやすく伝えることも、従業員満足度向上につながります。

また、自社の企業理念を業務に反映できているかを人事評価制度に盛り込む、経営理念や沿革をまとめた資料を配布するといった方法を実践すれば、自社のビジョンを共有しやすくなります。

2-6. 福利厚生を充実させる

福利厚生を充実させるためには、アウトソーシングで福利厚生サービスを採用してみましょう。

ただし、従業員のニーズが反映された福利厚生サービスでなければ、満足度の向上にはつながりません。社員がどういった福利厚生を求めているのかを事前に把握したうえで、福利厚生サービスを採用しましょう。

また、通勤費補助、住宅手当といった補助金、手当を充実させることも従業員満足向上には効果的です。

2-7. 評価プロセスを明確にして共有する

報酬と業務が見合っていないと感じる場合、従業員は満足度が得られていません。

このようなケースの場合、ただ報酬を引き上げるだけではなく、どういったプロセスで人事評価をしているかを明確にして従業員に伝えましょう。

また、報酬だけではなく、目標を達成した社員を表彰するといった方法で従業員を評価することも大切です。

このように、従業員満足度を向上させる方法はいくつかありますが、重要なのは、自社の従業員が何を課題に感じているかどうかを把握することです。

従業員満足度調査などを用いることで、従業員の感じている課題や満足を感じている部分を把握できるため、その結果を活用することで効率よく従業員満足度を上げることができるでしょう。
当サイトでは、従業員満足度を高める上で必要な調査方法や調査結果の活用方法を具体的に解説した資料を無料でお配りしています。
従業員満足度の向上を図りたい方はこちらから「従業員満足度のハンドブック」をダウンロードしてご活用ください。

3. 従業員満足度を上げるメリット

従業員満足度を上げることで、企業は次のようにさまざまなメリットを得られます。

• 生産性の向上
• 人材の定着
• 顧客満足度の向上

いずれも自社の利益向上につながるメリットなので、正確に把握しておきましょう。

3-1. 生産性の向上

従業員満足度が高いと、仕事に対して意欲的になるため生産性の向上が期待できます。

従業員が待遇や環境に満足していれば、自発的に行動し、積極的に業務に取り組んでくれるでしょう。

また、意欲あふれる社員がいることで、社員同士で積極的にコミュニケーションを取り合う環境が生まれるので、企業全体の生産性向上も期待できます。

3-2. 人材の定着

従業員は自社に満足していれば、その企業でずっと働いていたいと感じてもらえます。

そのため、離職率が低下したり人材が定着したりする効果が期待できます。人材が定着することで、新人社員に適切な指導がおこなわれるようになるでしょう。

また、満足できる企業風土が整っていれば、従業員からの紹介採用も期待できます。従業員が人材を紹介してくれれば、採用にかかるコストが削減できるというメリットも期待できるでしょう。

3-3. 顧客満足度の向上

従業員満足度が向上すると、会社への帰属意識が高まることで、顧客のニーズに合ったサービスの提案や商品の質に関する改善などが積極的におこなわれるようになります。
その結果、サービスや商品を提供される顧客の満足度の向上効果が期待できます。

顧客満足度が高くなると、リピーターの増加や認知度アップなども期待できるので、利益向上につながるというメリットも得られるかもしれません。

4. 従業員満足度の調査の流れ

従業員満足度を調べる方法はいろいろありますが、主流となっているのは、「ES調査（従業員満足度調査）」というアンケートです。満足度調査をすれば、従業員の不満や課題が可視化できるので、改善するべきことが明確になります。
近年は、ES調査のサービスを提供する企業もありますが、自社でおこなう場合は下記の流れを参考にしてみてください。

1. 調査目的の明確化・・・従業員の時間を割いてアンケートをおこなうため、目的を明確にして伝える
2. 質問を決める・・・目的に合わせてアンケートの質問を決める
3. 調査を実施する・・・個人的な回答を含むこともあるため、情報の共有範囲を決めて実施する
4. 結果分析・・・構造分析や単純集計、クロス集計など分析方法を決めておく
5. 対策の立案・・・可視化された課題を解決するための対策を立案する

以上が簡易的な流れになります。

ただし、初めて調査をおこなう場合、質問の設定や分析などが難しいかもしれません。もしも、担当者に負担がかかってしまうようであれば、最初は外部機関を利用しても良いでしょう。

5. 従業員満足度を高めて生産性を向上させよう

働き方改革により、従業員には働きやすく、ワークライフバランスも充実させる労働環境が整えられています。しかし、どういった環境であれば、仕事へのモチベーションや労働意欲が高まるのか、ということに対する正解はありません。

企業が働き方改革をおこなっているとしても、それに満足しているかいないかは、従業員の満足度を確認するのが一番です。

従業員満足度が高ければ企業全体の生産性も向上しますが、低ければ低下してしまいます。だからこそ、担当者の方は常にアンテナを張り、従業員が安心してストレスがない状態で働ける環境を整えなど、従業員満足度の向上に積極的に取り組んでいきましょう。