フリーキャッシュフローとはその名の通り、企業が自由に使えるお金のフローのことを指します。

本記事ではフリーキャッシュフローを算出する方法をご紹介いたします。また、キャッシュフロー分析のポイントについても解説いたします。

1. フリーキャッシュフローとは？定義やほかキャッシュフローとの違いを解説

フリーキャッシュフローとは、企業が使える自由なお金がどれだけあるかを示す指標です。

事業によって得られた資金から設備投資などの必要支出を差し引いたお金は、企業がフリーに使えるお金ということになります。

フリーキャッシュフローは、企業運営に即座に必要となる費用ではありません。資金に余裕が生じたときには、新事業に投資したり株主に分配したりと、フリーキャッシュフローを自由に活用できます。

現在のフリーキャッシュフローを見れば、企業の経営状態をある程度把握できます。さらに、複数年のキャッシュフロー計算書を比較し、企業のお金の流れを詳しく把握するのもいい方法です。

フリーキャッシュフローがどの程度あり、どう使われているかといった点を確認し、中長期的な経営状態を判断しましょう。

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1-1. 営業キャッシュフロー

営業キャッシュフローには、会社が主力事業でどれだけ利益を上げたのかが記録されます。そのため、基本的にはプラスにならなければなりません。営業キャッシュフローがマイナスの場合は、現在の事業を見直す必要があるでしょう。

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1-2. 投資キャッシュフロー

投資キャッシュフローには、会社の設備投資や株式購入などの投資にかかった費用と、売却損益が反映されます。会社の成長を目的に投資する費用が主となるため、マイナスとなる場合がほとんどですが、投資設備や株式の売却によりプラスとなることもあります。

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1-3. 財務キャッシュフロー

財務キャッシュフローには、主に銀行などからの借入や返済状況が記載されます。そのほか、自社株式の発行や売買、配当金の支払いも財務キャッシュフローに含まれるのです。キャッシュフローには、自社のキャッシュが増えればプラスになるため、銀行からの借り入れや資金調達をおこなった場合はプラスで記載されます。借金が増えるためマイナスと思わないよう、注意しましょう。

2. フリーキャッシュフローの活用方法

フリーキャッシュフローはフリーと名付けられてはいるものの、その使い道は完全に自由というわけではありません。具体的には、以下のような目的でフリーキャッシュフローが使われます。

2-1. 新事業や事業拡大のための投資

新たに事業を立ち上げるときや現事業を拡大するときにはまとまった資金が必要となります。潤沢なフリーキャッシュフローがあれば、新事業や事業拡大のために多額の投資をすることが可能となります。

ただし、こういった投資の際には将来の成長戦略について株主から理解を得ることが肝心です。

2-2. 借入金の返済

金融機関などからの借り入れがあるときには、早期に返済してしまうという方法もあります。

フリーキャッシュフローを活用して借入金の返済をすることはリスクヘッジにつながります。財務の安定のためにも、積極的に返済を進めておきたいものです。

2-3. 株主への分配

株主は企業からのリターンを期待しています。フリーキャッシュフローを株主に対して分配するための原資として確保するのもいい方法です。

ただし、分配の金額は十分に検討する必要があります。事業継続にあたって必要となる資金は確保し、余裕のある範囲で分配額を決定しましょう。

3. フリーキャッシュフローの計算方法

会社運営の要となるフリーキャッシュフローは、どのように算出するのでしょうか。ここでは、フリーキャッシュフローの計算方法について解説します。

3-1. フリーキャッシュフローの計算式

フリーキャッシュフローは、営業キャッシュフローと投資キャッシュフローを足して算出できます。この計算によってフリーキャッシュフローがプラスになっているのであれば、大きな借り入れをしなくても投資した分をまかなえているということです。キャッシュフローの内容を精査しなければ確実なことは分かりませんが、経営に問題が起きている可能性はそれほど高くないといえます。

キャッシュフロー計算書における投資キャッシュフローに盛り込まれるのは、事業維持のための投資に限りません。他の投資に力を入れている場合、この計算では正確なフリーキャッシュフローを求められないのです。この場合には、営業キャッシュフローから投資キャッシュフローの現事業維持のための投資設備などを差し引いてフリーキャッシュフローを求めることもあります。

フリーキャッシュフローをもとに今後の企業の運営方針を決めるケースも多いものです。この場合には、フリーキャッシュフローのトータル金額を企業価値として扱います。
ただし企業の将来を考える上では、資本が次第に減っていくという点に注意が必要です。資本には基本的に金利がかかるため、時間が経過するほど資本コストも増えていってしまいます。

3-2. ディスカウントキャッシュフロー法(DCF法）

将来のキャッシュフローを現在の価値に引き戻す考え方は割引キャッシュフローまたはディスカウントキャッシュフロー法（DCF法）といいます。
ディスカウントキャッシュフローを考えるときには、キャッシュフローの現在の価値を算出するしなければなりません。キャッシュフローの現在の価値は、将来のキャッシュフロー÷（1＋資本コスト）年数で求めることができます。
フリーキャッシュフローや割引キャッシュフローを個々で計算するのは少し面倒かもしれません。より効率のよい分析を行うためには、会計ソフトや専用システムがおすすめです。
専用のソフトやシステムには、キャッシュフローを詳しく分析できる機能が付帯していることが多いです。フリーキャッシュフローや割引キャッシュフローの計算や分析を通して、企業の現状や将来的な運営方針を定めていきましょう。

4. フリーキャッシュフローの分析方法

フリーキャッシュフローの金額が大きくプラスになっている場合には、資金に余裕があると考えられます。ただし、単純にフリーキャッシュフローがプラスであればいいというものでもありません。

ここからは、フリーキャッシュフローの分析をする時のポイントをご紹介いたします。

4-1. 営業キャッシュフローがマイナスになっているケース

フリーキャッシュフローがプラス、投資キャッシュフローが大きくプラスになっており、営業キャッシュフローがマイナスになっている場合には注意が必要です。

投資キャッシュフローがプラスに転じているということは、投資の費用をある程度回収した状態ということになります。この場合には、営業による収入が十分に得られていないために、投資の費用を回収して穴埋めを行った可能性が考えられます。

4-2. 財務キャッシュフローがマイナスになっているケース

フリーキャッシュフローが十分にプラスになっており、財務キャッシュフローが大きくマイナスになっているケースでも内容の精査が求められます。

このケースでは、過去の投資などで作られた借り入れの返済に大きな資金を投じている可能性があります。フリーキャッシュフローがプラスであっても、借り入れの返済がうまくできていなければ経営状態はどんどん悪化してしまいます。

財務キャッシュフローに問題が起きているときには、融資の内容を考え直すなどの対策が求められます。

4-3. フリーキャッシュフローがマイナスになっているケース

フリーキャッシュフローが一時的にマイナスになってしまうケースもあります。例えば投資キャッシュフローとフリーキャッシュフローがマイナスになっているというときには、業務拡大などを目的として大きな投資に踏み切った可能性が考えられます。

こういった場合であれば、たとえフリーキャッシュフローがマイナスであってもそれほど心配はいりません。融資の内容や業務拡大の先行きをチェックするなど、今後の動向を見守りましょう。

5. キャッシュフローの読み解き方は把握しておこう

フリーキャッシュフローは企業の財務において自由に使えるお金のことを指します。

フリーキャッシュフローは基本的にプラスの状態が好ましいのですが、活発な事業展開を行っているときには一時的にマイナスに転じることもあります。

企業の現状を把握し今後に活かすためにも、キャッシュフローの読み解き方を十分に把握しておきましょう。