企業成長には、社員一人ひとりのスキルアップを支える人材育成が不可欠です。

多くの企業では、さまざまな研修や教育制度が取り入れられていますが、なかでも注目されているのが職場外で学ぶ「OFF‐JT（Off the Job Training）」です。

この記事では、OFF‐JTの概要とメリット・デメリットを解説するとともに、実践時のポイントについてもお伝えしています。

1. OFF‐JTとは

OFF‐JT（Off the Job Training）とは、職場外で実施する研修および学習のことです。

主にスキル・知識の習得を目的とし、外部講師による講義や社外セミナー、eララーニングなどが代表的な例として挙げられます。

実務に直接関係しない内容も含まれますが、以下のように階層や役割に応じた育成が可能です。

• 新入社員向け：ビジネスマナーなどの基礎知識
• 中堅社員向け：コミュニケーションやコーチングスキルの学習

厚生労働省の調査によると、OFF‐JTを実施した企業は72.6%となっており、特に新入社員に最も多く実施されていました。また、企業規模が大きいほど、導入率が高い傾向にあることもわかります。

参考：調査結果の概要 1 企業調査｜厚生労働省

2. OFF‐JTとOJTの違い

OJT（On the Job Training）は、職場内訓練とも呼ばれ、実務を通して指導をおこなう育成方法です。OFF‐JTと同様に、スキルや知識の習得を目的としています。

ただし、OFF‐JTが社外の研修や外部講師を通じて学ぶのに対して、OJTは職場での実践を通じて、上司や先輩から直接指導を受ける点が大きな違いです。

実務を通して指導するため成長スピードが速く、即戦力としての活躍が期待できる点がメリットです。また、社内教育となることで外部研修費用などを抑えられるので、コスト削減にもなります。

3. OFF‐JT導入のメリット

ここでは、OFF‐JT導入における3つのメリットについて解説します。

• 体系的にスキル・知識を習得できる
• 学習内容が均一化される
• 社内交流の活性化が期待できる

3-1. 体系的にスキル・知識を習得できる

OFF‐JTは、カリキュラムに沿って段階的・計画的に学べる点がメリットです。

重要な知識やスキルを網羅的に習得できるので、育成内容にバラつきが出にくくなります。

また、業務から一時的に離れて研修に集中できる環境を整えることで、短期間で効率的なインプットが可能です。

3-2. 学習内容が均一化される

OFF‐JTは、学習内容が均一化される点もメリットといえます。

同じ講師・教材を使用することで、受講者全員に対して一貫した内容の教育を提供できるのが特徴です。

指導者による教え方の差や現場ごとの教育方針のばらつきを防ぎ、社内での知識レベルを均一化しやすくなるでしょう。

3-3. 社内交流の活性化が期待できる

OFF‐JTでは、集団での研修を通じて、社内交流の活性化につながるのもメリットです。

定期的に実施することで、部署を超えた情報交換や親交を深める機会が生まれ、組織内のつながりが深まるでしょう。

普段とは異なる立場の社員と交流でき、現場とは違ったコミュニケーションが生まれます。また、外部の受講者とともに学ぶプログラムなら、新たな視点や人脈を得るチャンスにもなるでしょう。

4. OFF‐JT導入のデメリット

OFF‐JT導入のデメリットについても確認しておきましょう。

• 実施コストが生じる
• 学習や実践に時間が必要
• 進捗や習熟度に差が出やすい

4-1. 実施コストが生じる

OFF‐JTは、外部の指導者や研修サービスを利用するため、実施にあたって一定のコストがかかります。

例えば、外部講師を招く場合には、講師料に加えて教材費、交通費などが必要です。研修を社外でおこなう場合は、会場費や受講者の日当・交通費などの付随する費用も含まれるでしょう。

近年は、オンライン研修やウェビナー形式の導入も進んでいるため、活用してコストを抑える工夫も可能です。

4-2. 学習や実践に時間が必要

OFF‐JTは、学習時間の確保が必要であるうえに、研修内容を実務に活かすまでに時間がかかる点がデメリットです。

基本的に業務時間内におこなわれるため、通常業務を一時的にストップしなければなりません。現場に負担がかかり、一時的に生産性が低下する可能性もあります。

受講後すぐに業務で活かせるとは限らず、研修の効果が発揮されるまで時間がかかるケースも少なくありません。OFF‐JTの成果を得るには、長期的な視点での運用が求められるでしょう。

4-3. 進捗や習熟度に差が出やすい

OFF‐JTは、同じプログラムを受講していても、理解度や進捗状況によって、習熟度に個人差が生じやすい点がデメリットです。

特に座学形式の研修では、受講者は受動的になりやすく、主体的な学びにつながりにくい傾向にあります。

研修内容が業務に直接関係していない、あるいは受講生の関心が低いと、モチベーションが下がりやすく、学習効果が薄れる恐れもあります。

また、受講生の基礎知識の差により理解度・習熟度が異なる場合もあるため、個別フォローや補習などを組み込んだプログラムの検討も必要です。

5. OFF‐JTの代表的な種類

ここからは、OFF‐JTの代表的な実施方法について解説します。

• 集合研修
• e-ラーニング
• 通信教育
• 外部講座

5-1. 集合研修

集合研修は、会議室などに講師を招き、複数人で研修をおこなうものです。

対面型の研修であるため、講師との双方向のコミュニケーションが取りやすく、質疑応答や理解の深掘りがしやすい点が特徴です。

特に、新入社員や管理職などの研修に活用されることが多く、カリキュラムに沿って体系的かつ効率的に学べる方法といえます。

ディスカッションやグループワークを取り入れることで、実践的なスキル習得もできます。意見交換や交流が生まれることから、社内コミュニケーションの活性化にも役立つでしょう。

5-2. e-ラーニング

e-ラーニングは、DVDや動画などの電子教材を活用して学習する方法です。

パソコンやスマートフォン、タブレットなどからアクセスでき、場所や時間を選ばずに学習できます。忙しい業務の合間や自宅でも、自分のペースで自由に学習を進められるのが特長です。

ただし、受講生の自主性が求められる側面が大きいため、モチベーションを維持しにくいのが課題です。進捗状況の可視化やリマインド機能など、学習支援機能が搭載されたサービスを利用するのも一つの方法でしょう。

5-3. 通信教育

通信教育は、紙の教材を使って自宅などで学習する方法です。

自分のペースで学べる点はe-ラーニングと同じですが、インターネット環境を必要としないため、場所を選ばずにどこでも学習を進められます。

しかし、1人で学習をおこなうため、高い自己管理能力が求められるでしょう。進捗状況をリアルタイムで把握することも難しく、学習の習慣化や定期的な進捗チェックの仕組みを整えることが重要です。

5-4. 外部講座

外部講座は、専門機関が提供する研修サービスや、大学・専門学校などの教育機関が提供する講座を受講する方法です。

専門性の高い知識や実践的なノウハウを効率よく学べるので、特定分野におけるスキルアップに効果的です。

社外の受講者と学ぶことで、自社では得られない視点や情報に触れられ、視野を広げるきっかけとなるでしょう。

6. 効果的なOFF‐JTを実施するためのポイント

OFF‐JTの実施において、教育効果をより高めるためのポイントをお伝えします。

• OJTと組み合わせて実施する
• 自己啓発制度を整備する

6-1. OJTと組み合わせて実施する

OFF‐JTとOJTを組み合わせることで、相乗効果が期待できます。

OFF‐JTは座学中心のインプット型であるため、学んだ内容を定着させるには、実務を通じたアウトプットの機会が不可欠です。

OJTを取り入れれば、研修で得た知識やスキルをすぐに実務に活かせる環境が整い、習得のスピードや定着率の向上が期待できます。

さらに、現場からのフィードバックをもとに研修内容を見直せば、より実務に直結する学びへと進化させられ、人材育成と業務効率化の両立が可能になります。

6-2. 自己啓発制度を整備する

自己啓発制度とは、社員の自主的なスキルアップを支援する制度です。

OFF‐JTは受講者が受け身になりやすいため、主体的に学べる環境を整えることで、自己啓発につながります。

自己啓発制度を導入することで、キャリア形成やモチベーションの向上が期待でき、結果的に業務への対応力や生産性の向上にもつながります。

代表的な支援策には、以下のような例が挙げられます。

• 書籍購入費用の補助
• 資格取得時の受験料負担
• 勉強会の開催
• 学習時間の確保

こうした取り組みを通じて、社員が継続的に学べる環境を整えることが重要です。

7. OFF‐JTを活用して企業成長と社員のスキルアップをはかろう

OFF‐JTは、職場外で実施する研修であり、集合研修やe-ラーニング、外部講座などの形式があります。体系的な学習や教育内容の均一化がメリットである一方で、実務に活かすにはOJTなどによるフォローが重要です。

企業が成長していくためには、社員一人ひとりのスキルアップが欠かせません。OFF‐JTを単体で終わらせるのではなく、実務との連動や自己啓発の支援制度とあわせて活用することで、学習効果を最大化できます。

自社に合った形でOFF‐JTを取り入れ、人材育成の質を高めていきましょう。

企業成長につながる人材を育成するためにも、OJTと組み合わせて実施し、OFF‐JTの学習効果を高めるとよいでしょう。