従業員の状態を可視化するコンディションサーベイとは?選び方も解説 - ジンジャー(jinjer)|統合型人事システム

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従業員の状態を可視化するコンディションサーベイとは?選び方も解説 - ジンジャー(jinjer)|統合型人事システム

従業員の状態を可視化するコンディションサーベイとは?選び方も解説

評価するイラスト組織や人の課題を特定し、企業成長につなげる取り組みとして、コンディションサーベイが注目されています。

サーベイとは、アンケートや調査をとおして従業員や組織の状態をデータにより可視化する取り組みで、昨今では多様なサーベイツールが登場しています。

本記事では、人や組織の状態を可視化する「コンディションサーベイ」の概要と特徴、ほかのサーベイとの違い、実施する目的やメリットやシステム選定方法について解説します。

コンディションサーベイを導入したい企業や人事担当者はぜひ最後までご覧ください。

組織全体の状況を診断する、組織サーベイ(組織診断)について知りたい方は、こちらもあわせてご覧ください。

関連記事:組織サーベイとは?目的・種類や手順、効果的に実施するポイントを徹底解説

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従業員の定着率の低さが課題の企業の場合、考えられる要因のひとつに従業員満足度の低さがあげられます。
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しかし、従業員満足度をどのように測定すれば良いのか、従業員満足度を知った後どのような活用をすべきなのかわからないという人事担当者様もいらっしゃるのではないでしょうか。

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1. コンディションサーベイとは

はてなマークコンディションサーベイとは、従業員のコンディション(状態)を把握するために、アンケート調査などを通じて情報を収集し、その結果を可視化する取り組みです。個人や組織の状態をデータにより客観的に捉えることで、企業の課題があるのかを整理し、具体的な施策につなげることを目的としています。

コンディション(condition)とは、人の健康状態や体調、気分、置かれている状況などを幅広く指す言葉です。業務量や人間関係、働き方への満足度なども含め、日々変化する従業員の状態全体を表します。

一方、サーベイとは調査を意味する言葉で、近年の人事SaaS市場の拡大にともない、発展してきた分野です。エンゲージメントサーベイ、パルスサーベイ、組織診断サーベイなど種類が多いため、人事担当者には目的に応じてサーベイを使い分ける視点が求められます。

なお、コンディションサーベイは法律や公的機関によって明確に定義された用語ではありません。本記事では、従業員の心身や仕事の状態を把握し、組織改善に活用するためのサーベイの総称としてコンディションサーベイという言葉を用い、解説していきます。

1-1. 組織コンディションとは

コンディションには、大きく分けて個人のコンディションと組織コンディションがあります。

個人コンディションとは、従業員一人ひとりの健康状態やストレスの度合い、仕事へのエンゲージメントなど、個人単位の状態を指します。

一方、組織コンディションとは、チームや部署、企業全体といった集団の状態を表す言葉です。例えば、売上や離職率のように数値として表れやすい指標だけでなく、「成長実感が持てない」「特定の部署の士気が下がっている」「チームに一体感がない」といった、日常業務の中では見えにくい変化も含まれます。

こうした組織の空気感や状態をデータとして捉えるために実施されるのが、組織コンディションサーベイです。感覚や印象に頼るのではなく、従業員の声をもとに組織の状態を可視化することで、課題の所在や優先順位を判断しやすくなります。

なお、組織コンディションを測るサーベイは、コンディションサーベイのほか、組織サーベイや組織診断サーベイと呼ばれることもあります。呼び方はシステム提供企業や文脈によって異なりますが、いずれも組織の状態を把握することを目的としている点は共通しています。

関連記事:組織診断サーベイの始め方|ツールの比較方法・導入ステップ・社内通知のコツを紹介

1-2. 類似したサーベイとの違い

コンディションサーベイへの理解を深めるために、よく比較されるサーベイとの違いを整理しておきましょう。

1-2-1. メンタルヘルスサーベイとの違い

メンタルヘルスサーベイは、従業員の心の健康状態に焦点を当てた調査です。不調の兆候やストレスの要因を早期に把握し、産業医面談やフォローにつなげることを主な目的としています。

一方、コンディションサーベイは、メンタル面に限らず、業務負荷や働きやすさ、職場環境なども含めて幅広く状態を把握する点が特徴です。個人のケアだけでなく、組織改善の視点で活用されるケースが多く見られます。

関連記事:メンタルヘルスサーベイとは?ほかのサーベイとの違い、実施の目的や流れを解説!

1-2-2. ストレスチェックとの違い

ストレスチェックは、労働安全衛生法により、常時50人以上の労働者を雇用する事業場で実施が義務付けられている制度です。ストレスチェックは、ストレスに関する質問票に従業員が回答し、その結果を収集・分析することで、ストレス状態の把握と本人への気づきを促すことが目的です。

質問票のイメージ

引用:ストレスチェック制度導入ガイド|厚生労働省

一方、コンディションサーベイの実施に法的な義務はありません。ストレスチェックは年に1回の実施と、医師等による評価や面接指導などが義務付けられていますが、コンディションサーベイは実施頻度や設問内容、その後の施策について任意で設計が可能です。

1-2-3. エンゲージメントサーベイとの違い

エンゲージメントサーベイとは、従業員が仕事や組織に対してどの程度前向きに関わり、貢献しようとしているかを把握するための調査です。仕事へのやりがいや企業への信頼感などを可視化し、中長期的な組織力の向上や人材定着に活用できます。

一方、コンディションサーベイは、「前向きな気持ちで働いているかどうか」という気分に焦点を当てた質問や、体調、業務負荷、働き方のバランスなど、日々の状態に目を向ける点が特徴です。エンゲージメントサーベイが組織と従業員の関係性を俯瞰的に捉えるのに対し、コンディションサーベイは、個人や現場の状態変化を把握して、早めのフォローや改善につなげる目的で活用されます。

両者は測定対象や活用シーンが異なるため、どちらが優れているというものではありません。また、エンゲージメントサーベイをコンディションサーベイとして導入する場合も想定されます。サーベイの定義にはゆれがあるため、各ベンダーが提供するサーベイの対応範囲を確認し、目的に応じて使い分けることが重要です。

関連記事:エンゲージメントとは?ビジネス上の意味や高める方法を徹底解説

関連記事:エンゲージメントサーベイは無駄で意味がない?問題点と解決策を解説!

関連記事:エンゲージメント調査とは?目的とメリット・調査の種類と導入ステップなど基本を解説

2. コンディションサーベイが注目されている背景

書類を探す近年、コンディションサーベイが注目を集めている背景には、働く環境や人事を取り巻く状況の大きな変化があります。

まず、少子高齢化の進行により、日本の労働力人口は減少を続けています。採用競争は年々厳しさを増しており、必要な人材を十分に確保すること自体が難しくなっています。そのため、「新しい人材を採る」だけでなく、「今いる人材をどう活かすか」という視点が、これまで以上に重要になっています。

加えて、健康経営の考え方が広く浸透してきたことで、従業員の健康管理は個人任せではなく、企業が主体的にサポートするものという認識が広まりつつあります。従業員の心身の不調を未然に防ぎ、安心して働ける環境を整えることは、企業の責任として捉えられるようになってきました。

さらに、人材をコストではなく投資対象と考える人的資本経営が、日本全体の重要なテーマとなっています。人的資本経営では、従業員のスキルや経験だけでなく、健康状態や働きがいといった要素も含めて、人材価値を高めていくことが求められます。そのため、従業員の心身のコンディションを把握し、健康面やメンタル面での困りごとがないかをデータで管理する取り組みは、自然な流れといえるでしょう。

このような背景から、従業員一人ひとり、そして組織全体の状態を継続的に把握できるコンディションサーベイは、人事施策を考えるうえで欠かせないツールとして注目されています。

関連記事:人的資本経営とは?基本概念と注目された背景、実践ステップを解説

3. コンディションサーベイの目的

はてなと吹き出しコンディションサーベイの目的は、日々の業務の中では見えにくい従業員のコンディションをデータとして可視化し、課題の発見や改善に活かすことです。この点は、ほかのサーベイにも共通する基本的な目的といえます。

例えば、周囲からは「いつも元気で楽しそうに働いている」と見えている従業員であっても、実際には仕事内容への不安や人間関係の悩み、心身の不調を抱えているケースは少なくありません。仕事中は表情に出さずにやり過ごしていても、内心ではモチベーションが下がり、業務に集中できていないこともあるでしょう。

こうした悩みを誰にも相談できないまま我慢を重ねた結果、退職を選んでしまうケースも少なくありません。コンディションサーベイは、このような従業員の変化に早い段階で気づくための手段です。

個々の感覚や外から見た印象に頼るのではなく、定期的にデータを収集することで、従業員の状態を客観的に把握しやすくなります。その結果、問題が深刻化する前にフォローや施策を検討でき、組織としてのリスク低減が期待できるでしょう。

4. コンディションサーベイを導入するメリット

メリットのメモコンディションサーベイを導入するメリットを、人事担当者の視点で整理します。自社で導入すべきかを検討する際の参考としてご覧ください。

4-1. 従業員の変化や不調を早めにキャッチできる

コンディションサーベイの大きなメリットは、従業員の変化や潜在的な不調を早い段階で把握できる点です。定期的に実施することで、過去からの推移を履歴として確認でき、わずかな変化にも気づきやすくなります。

例えば、急な休職や離職は、ある日突然起こるように見えても、実際にはその前段階で何らかのサインが出ていることが少なくありません。早めに兆しを察知し、声かけやサポートにつなげることで、大きなトラブルを未然に防げるでしょう。

また、睡眠の質やプライベートと仕事のバランス、ワークエンゲージメントなど、ストレスチェックでは把握しきれない項目も質問に盛り込めます。ただし、測定できる項目は利用するサービスによって異なるため、導入時には確認が必要です。

関連記事:静かな退職(Quiet Quitting)の意味とは?増加の原因や防止対策を解説

4-2. コンディションにあわせた個別フォローがしやすくなる

コンディションサーベイを活用することで、従業員一人ひとりの状態に応じたフォローがしやすくなります。高ストレス状態にある従業員や、メンタル面で不調の兆しが見られる従業員に対して、過去の履歴や変化を踏まえながら適切な対応を検討できることがメリットです。

最近では、サーベイ上でコメントのやり取りができるシステムも増えています。サーベイ結果とあわせて従業員の声を確認できるため、人事と従業員の双方が状況を把握しやすくなります。対面での面談だけに頼らず、日常的なコミュニケーションを補完する手段として活用できる点も特徴です。その結果、フォローの抜け漏れを防ぎ、具体的な改善アクションにつなげやすくなるでしょう。

4-3. 組織課題を明らかにして人事施策に活かせる

コンディションサーベイは、個人の状態を把握するだけでなく、組織全体の課題を明らかにするためにも有効です。事業部ごとやチーム単位で集団分析をおこなうことで、特定の部署に偏った課題や、組織全体に共通する傾向を把握できます。

人事担当者の感覚で判断せず、実態にもとづいて課題を整理できるため、取り組むべきテーマを絞り込みやすくなります。組織コンディションを継続的に把握し、適切な対策を講じることは、企業成長の土台づくりにもつながるでしょう。

また、離職や休職、突発的なトラブルを未然に防ぐ観点から見ても、人事労務担当者の負担軽減に寄与する点は見逃せません。

5. コンディションサーベイの選び方

Q&Aのブロック

コンディションサーベイは、法律などで明確に定義されたものではなく、提供企業によって機能やカバー範囲が大きく異なります。個人の状態把握に特化したものから、組織コンディションを分析できるもの、タレントマネジメントやストレスチェックと連携できるものまで、選択肢はさまざまです。

そのため、次のポイントを押さえて比較検討することが重要です。

  • 自社の目的に合った機能が備わっているか

まずは、何のためにコンディションサーベイを導入するのかを明確にしましょう。個人の不調を早期に把握したいのか、組織課題を可視化したいのかによって、必要な機能は異なります。目的を定めたうえで、必要な機能に絞り込むことが重要です。

  • 従業員と人事担当者の双方にとって使いやすいか

サーベイは、従業員が継続して回答してこそ意味を持ちます。設問数や回答のしやすさ、スマートフォン対応の有無など、従業員目線での使いやすさも確認しましょう。あわせて、人事担当者側の操作性や管理画面の見やすさも比較ポイントになります。

  • 分析機能やレポートの見やすさは十分か

分析機能やレポートの粒度は、提供企業によって大きく異なります。集団分析の単位や、過去データとの比較ができるかなどを事前に確認しておくと安心です。導入前には、デモ画面やトライアルを活用し、レポート画面や分析画面を実際に見て判断することをおすすめします。

6. 目的を定めてコンディションサーベイに取り組もう

話し合う男女コンディションサーベイを活用すれば、従業員の心身の状態を把握したうえで適切なサポートにつなげることができます。

メンタルヘルス不調は、従業員本人も自覚していないケースもあるため、ストレスチェックやほかのサーベイとあわせてデータを収集し、さまざまな角度から分析するとよいでしょう。

従業員と組織のコンディションをリアルタイムで管理して、データドリブンで効率的な企業経営を実現していきましょう。

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しかし、従業員満足度をどのように測定すれば良いのか、従業員満足度を知った後どのような活用をすべきなのかわからないという人事担当者様もいらっしゃるのではないでしょうか。

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