従業員エンゲージメントの向上は、多くの企業にとって重要な経営課題です。

「社員の離職率が上がってきた」「部署間の連携が悪く、組織に一体感がない」「社員のモチベーションが低下し、生産性が上がらない」

もしこのような悩みを抱えているなら、その根本原因はエンゲージメントの低下にあるかもしれません。

この記事では、人事担当者向けにエンゲージメント低下の原因を特定し、その原因に合わせた具体的な施策を解説します。また、施策の具体的な進め方や他社事例、効果測定方法も紹介しますので、ぜひ最後までご覧ください。

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1. なぜ従業員エンゲージメントは低下するのか

まず、多くの企業が抱えがちなエンゲージメント低下の原因を3つに分類し、それぞれの解決策を解説します。

1-1. 評価制度への不満やキャリアの閉塞感

「頑張りが正当に評価されない」「将来のキャリアが見えない」といった不満は、従業員のモチベーションを著しく低下させます。

【解決策】

評価制度を見直し、成果だけでなく業務への貢献度や挑戦する姿勢も評価する制度にすることで、社員の納得感を高めます。近年では、従来の年功序列制度に代わって、企業理念や価値観を実践できているかどうかを測る「バリュー評価」を導入する日本企業が増えています。

また、上司と部下が定期的に対話する1on1ミーティングを通じて、部下のキャリアプランを把握し、成長を支援することも重要です。

1-2. 上司や同僚とのコミュニケーション不足

心理的安全性が低い職場では、従業員は意見を言えなくなり、組織への帰属意識が薄れてしまいます。また、新型コロナウイルス感染症の流行をきっかけにリモートワークが定着したことで、従業員同士がコミュニケーションを取る機会が減ったことも要因として挙げられるでしょう。

【解決策】

社内コミュニケーションツールを導入して、部署を超えたコミュニケーションを促進し、風通しの良い組織風土を作りましょう。また、チームビルディングを実施して、従業員同士が相互理解を深める場を設けることも有効です。

1-3. 企業理念やビジョンへの理解の低さ

会社がどこに向かっているのか分からなければ、従業員は「なぜこの仕事をしているのか」という目的意識を持てません。

【解決策】

経営層が自らビジョンを語る場を設けたり、社内報などで行動事例を紹介したりすることで、従業員の共感を促せると良いでしょう。また、企業理念に沿った行動や貢献を可視化し、称賛する文化を醸成するサンクスカードや表彰制度の導入も効果的です。

2. 従業員エンゲージメントを高める具体的な施策と実践のポイント

ここからは、各施策をより効果的に実施するためのポイントを解説します。

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2-1. 従業員のキャリアを育てる【1on1ミーティング】

1on1ミーティングは、上司と部下が定期的に対話する有効な手段ですが、ただ会話するだけでは効果は限定的です。今何に課題を感じているのか、将来どうなりたいのかといったアジェンダを事前に部下と共有し、有意義な対話ができるように準備しましょう。

ミーティングでは、上司が一方的に話すのではなく、部下の話をじっくり聞き、本音を引き出すための質問を投げかけます。ミーティングで出た課題や目標に対し、次の行動を具体的に決めることで、部下のモチベーション向上につなげます。

2-2. 組織の一体感を醸成する【社内報・社内SNS】

社内報や社内SNSは、部署間の壁を取り払い、全社的な一体感を醸成するのに役立ちます。経営層からのトップダウンの情報だけでなく、現場の成功事例や社員のプライベートな一面を紹介するコンテンツも盛り込むと、より効果的でしょう。

また、一方的な情報発信だけでなく、コメント機能やリアクション機能を活用し、社員が参加できる仕組みを作ることも大切です。

2-3. 貢献を称え合う文化を作る【表彰制度】

従業員の成果や貢献を正当に評価し、称賛する表彰制度もエンゲージメント向上に有効です。表彰の基準を全社員に明確に共有し、誰にでも受賞のチャンスがあることを示しましょう。売上成績だけでなく、「チームへの貢献」「新人育成」「顧客満足度向上」など、多様な評価軸を設けることで、より多くの社員がモチベーションを高く保てます。

3. 従業員エンゲージメントを高めるメリット

従業員エンゲージメントを高めることで、従業員の士気やモチベーション、ひいては企業全体の生産性向上に繋がります。具体的にどのような効果があるか、詳しく見ていきましょう。

3-1. 企業の成長へつながる

エンゲージメントを高めると、企業へ貢献する意識も高まります。「もっとよくするにはどうするべきか」を自ら考える従業員が増えるため、コストの削減や業務効率の改善が自発的におこなわれるようになります。

また、スキルアップや技術の習得、自己学習などにも積極的に取り組むようになるため、総合的に人材の質が高まりやすいです。そのような人材が増えれば、結果的に企業全体の成長につながることになるでしょう。

3-2. 従業員の流出を防ぎ定着させる

従業員エンゲージメントとは「社員が会社に持つ愛社精神や思い入れ」を意味し、これが高い状態は「愛社精神が高い状態」です。

会社に思い入れがある従業員は離職しにくい傾向があります。仕事上の悩みがあっても、これまでの経験から会社を信頼していれば、適切に周囲の人間を頼り「もう少し頑張ろう」と思えるでしょう。

このように、離職までに時間の猶予があれば、問題の発見から解決に取り組める可能性も高まるため、離職率が下がって経験豊富な従業員を増やすことができます。

3-3. 企業への信用が高まる

従業員エンゲージメントが高まれば、内部からの信頼を得られるだけに留まらず、外部からの信用も高まります。従業員が自発的に業務に取り組み、その企業のサービスや製品の質が向上することで、顧客満足度が上昇します。

また、企業への愛着が高い従業員がいることに求職者が魅力を感じ、採用活動の活性化にもつながるでしょう。離職率が低く人の入れ替わりが少ない企業は、外部からポジティブなイメージを抱かれやすいため、より良い人材を採用できる可能性が高まります。

4. 事例から学ぶ！従業員エンゲージメント向上に成功した企業の取り組み

ここでは、実際に従業員エンゲージメントの向上に成功した企業の具体的な事例を紹介します。自社に合う施策を見つけるヒントとしてご活用ください。

4-1. 事例1：ワークライフバランスを重視した施策で生産性を向上させた企業

製造業を営むある企業では、従業員の長時間残業が慢性化していたことが要因で離職率が急増したことが課題でした。

そこで、従業員のワークライフバランスを重視した施策を複数導入することにします。施策の導入をする際には、部署横断型のチームで定期的に施策へのフィードバックをする場を設け、現場の声を聞きながら進めました。具体的な施策には、申請・承認フローのWeb化や、育児短時間勤務制度の対象を拡大することで、従業員一人ひとりが柔軟な働き方を選択できる環境を整備するものです。

その結果、残業時間が削減され、従業員の満足度向上とともに生産性の向上も実現しました。

4-2. 事例2：従業員の主体性を尊重する文化で組織の一体感を醸成した企業

サービス業を営むある企業は、従業員が自ら考え行動する文化を醸成することで、高い顧客満足度とエンゲージメントを維持しています。この企業は接客マニュアルを最小限にとどめ、顧客一人ひとりに合わせた対応をおこなうため従業員に一定の裁量権を与え、主体性を引き出しました。

また、社員同士がお互いの良い行動を称え合う独自の制度を導入し、称賛し合う文化を根付いています。これらの取り組みにより、社員は自身の仕事に誇りを持ち、組織への帰属意識を強めたといえます。

4-3. 事例3：多角的なキャリア支援で従業員の成長を促した企業

ある企業では、社員のキャリアに対する閉塞感が課題でした。

そこでこの企業は、社員の成長意欲を支援するための多様な制度を導入しました。社内でのダブルジョブや社外での副業を許可し、社員が社内外で様々な経験を積める機会を提供しています。さらに、全従業員が年に2回キャリアビジョンシートを作成し、上層部が社員一人ひとりのキャリアプランを把握したうえで、適切な異動や育成プランを考案しています。

こうした取り組みの結果、社員は自身のキャリアパスを明確に描けるようになり、企業へのエンゲージメントが高まりました。

5. 従業員エンゲージメントを高める施策の実施後の注意点

エンゲージメント施策は、導入して終わりではありません。重要なのは、施策がどのような効果をもたらしたかを測定し、改善を繰り返すことです。

施策を始める前に、「離職率を〇%低下させる」「従業員満足度調査のスコアを〇点向上させる」など、具体的な目標であるKPIを設定しましょう。施策導入前後で定期的にエンゲージメントサーベイを実施し、効果を数値で確認します。単に点数を見るだけでなく、「なぜこの項目が低いのか」を分析し、次の施策に活かすことが重要です。施策にかかった費用と、得られた効果を比較して費用対効果を算出し、経営層への報告材料とすることもできます。

これらのPDCAサイクルを継続的に回していくことで、より効果的なエンゲージメント向上を実現できるでしょう。

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6. 従業員エンゲージメントを高めるには、企業全体での長期的な取り組みが重要

従業員エンゲージメントの向上は、一朝一夕で成し遂げられるものではありません。自社の課題を深く掘り下げ、従業員の声を丁寧に聞きながら、継続的に施策を実行していくことが成功への鍵となります。

どのような制度やシステム導入に取り組めば従業員エンゲージメントが高まるかを考え、現場に即した、自社独自のエンゲージメント向上施策を検討してみてください。